著者
河合 英二
出版者
水利科学研究所
巻号頁・発行日
no.326, pp.83-91, 2012 (Released:2013-10-08)
著者
崎尾 均
出版者
水利科学研究所
巻号頁・発行日
no.256, pp.31-54, 2000 (Released:2011-03-05)
著者
竹田 麻里
出版者
一般社団法人 日本治山治水協会
雑誌
水利科学 (ISSN:00394858)
巻号頁・発行日
vol.49, no.1, pp.57-84, 2005-04-01 (Released:2018-01-08)
参考文献数
18
被引用文献数
1
著者
山口 晴幸
出版者
一般社団法人 日本治山治水協会
雑誌
水利科学 (ISSN:00394858)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.56-88, 2016-06-01 (Released:2017-07-31)
参考文献数
22

東日本大震災から 4 年以上経過したが,未だに約150万トンの流失震災がれきが太平洋上を漂流し続けているとされ,北アメリカ太平洋岸のみならず,震災地域から約1, 800km 以南の沖縄県島嶼でも流失した小型漁船の回収などが今もなお報告されている。 筆者は,震災年の2011年 9 月から漂流震災がれきの調査に着手し,3 年間の太平洋上離島の小笠原諸島硫黄島・南鳥島での追跡調査に加え,琉球列島と関東沿岸の三浦・房総半島でのこれまでの 5 年に亘る調査成果を総括し,漂流震災木材類を対象とした震災がれきの漂着実態や漂流動向などについて検討した。 2012年 8 月の硫黄島調査で初めて家屋建材等に使用された250本の漂流震災 木材類を確認すると共に,琉球列島の調査では2014年と2015年の 2 年間で4041 本を確認している。これまでの 5 年間で延べ128海岸を調査し,確認した漂流震災木材類は5596本に達している。2014年10月の三浦・房総半島での調査は台風襲来直後に実施しており,未だに太平洋上に流失した家屋建材類が高潮や暴風で押し戻され,海岸に打ち上がる実態を確認している。今なお洋上漂流している流失木材類は,台風シーズンには日本列島の太平洋岸に広く漂着する可能性が高く,今後も高潮・暴風時には注意して観察する必要性がある。 また,家屋建材類などに混じって,貨物の荷崩れ・損傷防止等に用いられる三角形状の梱包用「歯止め材(ストッパー)」の漂着を,これまで延べ128か所の調査海岸で445本確認している。歯止め材は同時期頃に打ち上がった家屋建材類を,震災地域からの流失木材類として判別するのに有効な一つの指標となる。 なお,2014年に続く2015年春季の沖縄県八重山諸島での追跡調査では,漂流震災木材類の確認数量は約1. 5倍に増加していたが,4 年以上の漂流過程で,腐食・劣化したものや折損・破断し短小・小片化したものが多くなっていることを明らかにしている。今後は,震災起因の流失木材類として判別することが一段と難しくなると同時に,漂着しても 1 〜 2 年後には分解し無害化するため海岸環境や動植物生態系への影響はないものと判断される。 また,放射性物質が付着・吸着した震災がれき等が遠距離に亘って洋上を拡散・漂流することが懸念されていたが,小笠原諸島硫黄島・南鳥島や琉球列島に漂着した震災木材類などの空間放射線量の測定結果から判断して,放射性物質による影響のないことを検証している。
著者
安藤 萬寿男
出版者
水利科学研究所
巻号頁・発行日
no.116, pp.69-85, 1977 (Released:2011-03-05)
著者
安藤 万寿男
出版者
水利科学研究所
雑誌
水利科学 (ISSN:00394858)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.p69-85, 1977-08
著者
安田 幸生
出版者
一般社団法人 日本治山治水協会
雑誌
水利科学 (ISSN:00394858)
巻号頁・発行日
vol.61, no.5, pp.102-130, 2017-12-01 (Released:2019-02-15)
参考文献数
54

福島第一原子力発電所の事故後,森林内における放射性物質の分布や挙動,そして空間線量率に関する多くの調査が行われてきた。本稿では,まず空間線量率と森林内でのその形成について概説した後,これまでの調査結果に基づき,森林内における空間線量率の事故後5年間の推移についてまとめた。空間線量率は,放射性物質の壊変による減少とウェザリング効果によって時間の経過とともに低下していた。しかし森林では,放射性セシウムが林内に保持されるため,他の土地利用形態(裸地,道路)と比較するとウェザリングの効果が少なく,空間線量率の低下速度が遅いことがわかった。また,森林は立体的な構造を持ち,その中で物質が循環・移動しているため,沈着した放射性物質の分布がそれに伴って時間的に変化し,それが林内の空間線量率を変化させていると考えられた。この空間線量率の変化傾向は,森林のタイプ(常緑針葉樹林と落葉広葉樹林)によって違いがみられた。
著者
北澤 秋司
出版者
一般社団法人 日本治山治水協会
雑誌
水利科学 (ISSN:00394858)
巻号頁・発行日
vol.36, no.4, pp.1-29, 1992-10-01 (Released:2019-05-29)
参考文献数
17
被引用文献数
1
著者
山口 晴幸 伊藤 洋輔 酒井 裕美
出版者
水利科学研究所
雑誌
水利科学 (ISSN:00394858)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.1-25, 2015

福島第一原子力発電所事故により,大量の放射性物質が大気中に排出された。その影響は東北地方に止まらず関東地方にも及び,ホットスポットやミニホットスポットなどと称される放射線量の高い地点や地域が多数確認された。特に都市生活圏での表層土壌への放射性物質の吸着は,動態性の高い微細土粒子成分の経口摂取による健康への影響や,流失による水系(河川,地下水,下水道,海水等)への影響など,新たな問題を誘発することが懸念された。筆者らは原発事故の発生直後から,勤務地であった防衛大学校キャンパス内(神奈川県横須賀市)をはじめとして,神奈川県三浦半島一円・横浜市街区域,さらには東京都区部を中心に各種土壌の放射線量の実態調査と,サンプリング試料土に関する種々の分析・実験を試みており,その成果について論述している。本研究では,主に,(1) 原発事故地から南方約250~300km以遠の神奈川県三浦半島・横浜市街区域及び東京都区部に飛来・降下した放射性物質の雨樋下土壌や車道側片土砂等への吸着実態,(2) 放射性物質の土壌への吸着性と動態性の高い微細土粒子成分への吸着の優位性,(3) 原発事故後ほぼ3年経過時点での放射線量の減衰状況と未だに潜在するホットスポット的地点の実態,(4) 下水汚泥・汚泥焼却灰に波及的な影響を齎している要因,(5) 汚染土の除染・減容化実験と除去効果の評価などについて検討している。
著者
藤部 文昭
出版者
一般社団法人 日本治山治水協会
雑誌
水利科学 (ISSN:00394858)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.1-14, 2001-04-01 (Released:2018-03-31)
参考文献数
28
著者
西沢 豊 千葉 徳爾
出版者
水利科学研究所
巻号頁・発行日
no.130, pp.11-30, 1979 (Released:2011-03-05)