著者

左右田 信一

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.238-239, 1988-08-15 (Released:2017-10-31)

著者

大橋 弘忠 成宮 祥介 宮田 浩一 渡邉 憲夫

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.402-405, 2010-12-15

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<p>原子力の安全確保は,実際に起こるかも知れない不具合に備える現実的な側面と,防護の考え方として,代表性と包括性をもって評価・確認の手段と方法を定めておくという論理構造の側面をもっている.地震に関しては,これまで後者の原子力安全の論理における位置づけがあいまいだった.このたび,地震時の安全性について,原子力安全の論理に対応させて検討し,基本的な考え方の明確化と,これに伴う課題の整理を行った.</p>

著者

加藤勝美尾和香吏和田有司

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.125-128, 2006

著者

若園 吉一

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.12-20, 1967-03-15 (Released:2018-11-13)

著者

浄法寺 朝美

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.69-76, 1978-04-15 (Released:2018-04-30)

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主として石油プラント,コンビナートにおける爆発事故について,爆風圧と容器破片の効力および被害局限のための防爆壁の配置,構造,材料,支持法を記し,特に鉄筋コンクリート防爆壁について,塑性理論による最終強度モーメントM、を,単鉄筋および複鉄筋壁について例示計算した.一方,防爆壁の代表的支持法四つについて,爆圧を等布荷重として,壁に生ずる最大曲げモーメントmax Mを算出し, Muとmax Mを比較することにより,必要な壁厚と鉄筋量を判定できるようにした.破片貫徹防止上必要な壁厚と防爆壁の効果も記述した.

著者

大橋 弘忠 成宮 祥介 宮田 浩一 渡邉 憲夫

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.402-405, 2010-12-15 (Released:2016-09-30)

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原子力の安全確保は,実際に起こるかも知れない不具合に備える現実的な側面と,防護の考え方として,代表性と包括性をもって評価・確認の手段と方法を定めておくという論理構造の側面をもっている.地震に関しては,これまで後者の原子力安全の論理における位置づけがあいまいだった.このたび,地震時の安全性について,原子力安全の論理に対応させて検討し,基本的な考え方の明確化と,これに伴う課題の整理を行った.

著者

朝倉 祝治

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.112-113, 1984-04-15 (Released:2018-01-31)

著者

林 紘一郎

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.479-485, 2015-12-15 (Released:2016-07-01)

参考文献数

9

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情報セキュリティは,技術問題だという見方が多い.確かに現在のインターネット技術が攻撃と防御の非対称を生み出すなど,問題を起こすのも解決するのも,技術が中心であることは否定できない.しかし実は,事件や事故の大部分は過失によるのもので,人間的要素の分析も欠かせない.またセキュリティ・ポリシーは,当該組織を取り巻く環境を反映して決められるし,サイバー攻撃は国際政治の文脈なしでは理解できないので,技術以外の要素の分析が必須の分野もある.本稿では心理学に代表される人文科学的な部分は北野論文に譲り,経済・経営・法律(政治を含む)の諸科学(社会科学)がセキュリティとどう取り組んでいるか,取り組むべきかを論ずる.加えて,理系的な学問と人文・社会科学的な学問が,どの程度の比重を占めるべきかの経験則を紹介する.

著者

富士市消防本部

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.123-126, 2020

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<p>平成29 年12 月,静岡県富士市内の印刷インキ用原料製造工場で爆発火災が発生した.当消防本部では,総務省消防庁消防大学校消防研究センターの協力のもと,約10 ヶ月間にわたり火災原因調査を行った. 調査した結果,今回の爆発火災の原因は工場1 階でフレキシブルコンテナバック(以下,「FIBC」という.)に粉砕したロジン変性フェノール樹脂(以下,「樹脂」という.)を充塡する際,浮遊する粉塵に静電気による火花が着火し,爆発したものと推定する.</p>

著者

松井 英憲

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, 2007-12-15

著者

新井 充

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.273, 2007-10-15 (Released:2016-11-30)

著者

森崎 繁

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.199-204, 1979-08-15 (Released:2018-03-31)

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PTFE,FEP,ETFEおよびTFEPの4種のフッソ樹脂について,酸化雰囲気中で昇温加熱または定温加熱し,計算機のオンライン処理,GC-MS法などによりそれぞれの酸化または燃焼の機構の相異について検討した.第3級炭素を持つFEPはPTFEより酸化分解をうけやすいが,両方とも酸素1気圧のもとで急激に加熱しても酸化分解反応と熱分解反応が同時に生じ明瞭な発火燃焼を示さない.これらのポリマーのうちでは,プロピレンを含有するTFEPが最も発火しやすく,明瞭な1次式に従って燃焼するが,酸化分解の場合は熱分解など他の反応が同時に生じ,エチレンを含むETFEよりかえって熱安定性が増大する. PTFEとFEPおよびETFEとTFEPは,互いに酸化分解ガスの種類にあまり差がなく,完全な酸化分解を行わせると2COF2→CO2+CF4の反応が生じるものと考えられる.また,酸化分解途中の試料の赤外吸収スペクトルの測定を行い,固体中の酸化物の検討を行った.

著者

吉田 五一

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.157-164, 1979-06-15 (Released:2018-04-30)

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1978年9月21日,アメリカ・エネルギー省が任命したルイジアナ州West Hackberry岩塩層戦略石油備蓄墓地で発生した爆発・火災・漏油事故の調査委員会が作成した事故報告書の概要である. この事故は石油さく井作業における火災事故に類似したものであるが,わが国で進められている石油の地下備蓄の安全性確保の教訓となるばかりでなく,事故報告書の構成,調査員,原因の分析,勧告など,事故調査方法は学ぶべき点が多い.

著者

小林 高根

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.41-50, 1992-02-15 (Released:2017-08-31)

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平成3年5月宇宙開発事業団角田ロケット開発センターにおいて,水素ガス流し試験中に水素ガスの 爆発事故が発生した。 事業団では,即日団内に不具合対応組織を発足させ,さらに外部専門家による事故調査・検討委員会を設置し,互いに連携して速やかに原因の究明のための調査が行われた. 本稿は,その調査報告書にもとづいて事故原因と再発防止対策の概要を紹介したものである.

著者

榎本 兵治

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.31-36, 1988-02-15 (Released:2017-10-31)

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本論文は,各種粉体の爆発危険性ならびに各種システムにおける粉じん爆発危険性の評価について述べたものである。また各種粉じんの爆発危険性の簡易評価法として爆発下限界濃度による方法を提唱し,その妥当性について検討した.その結果,米国鉱山局の着火感度によると同等の評価が可能であることがわかった.この評価法では爆発性粉じんを3ランクに分類し,爆発下限界濃度が30~40g/m3以下の 粉じんを“最も危険”,100g/m3以上を爆発性ではあるが“危険は小”とランク付けする.またこのランクと必要な防爆対策についても言及した,

著者

中久喜 厚

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.98-105, 1972-04-15 (Released:2018-09-30)

著者

和田有司阿部祥子

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.133-138, 2013-04-15 (Released:2016-07-30)

著者

齋藤 智也

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.244-252, 2016

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<p>オリンピックのようなマスギャザリングは,公衆衛生危機管理の重要課題である.注目度が高く,テロのリスクにも備える必要がある.生物剤によるテロは,可能性は低いが,社会的影響は非常に大きい.マスギャザリングはその対策を見直しつつ,中長期的な対応能力を底上げする良い機会である.サーベイランスは,中核的対応能力の一つである.社会的関心が高い故,より低い閾値で,より素早い対応が求められる.特に「何も起きていないことの確認」が最大の課題となる.なお,サーベイランス能力の開発は,感染症のみならず,全ての健康危機管理を念頭に置くべきである.テロ対策の文脈では,公衆衛生機関に様々な機関との連携が求められる.特に,治安部局とのリスク・脅威評価の共有や,初動対応部局との統合的運用能力が重要であり,演習による強化が不可欠である.</p>

著者

内山 巌雄

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.435-442, 1996-12-15 (Released:2017-05-31)

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有害大気汚染物質は環境基準が定められたこれまでの大気汚染物質とは異なり,発がん性あるいは発がんの恐れのある物質を含んでいる.発がん物質はその影響に「いき値」がないと考えられることから,その規制には新たな概念が求められる.そこで考えられたのがリスクの概念であり,健康影響評価としてのリスクアセスメントの手法である.従来の耐容一日摂取量に変わる実質安全用量を求めるリスクアセスメントの手順を解説するとともに,より科学的なものとするための最近の動向を示した.

著者

片桐 守

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.261-264, 1997-08-15 (Released:2017-05-31)