著者

美馬 宏三 国岡 越郎 越 英夫

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.229-243, 1967-09-15 (Released:2018-11-10)

著者

瀬谷崎 裕之

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.160-168, 2004-06-15 (Released:2017-01-31)

参考文献数

12

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近年の科学技術の発展はめざましく,現代社会は科学技術の恩恵を享受している.一般市民から見ても携帯電話,パソコンやインターネットの普及,電化製品のIT 化などが生活を大きく変え始めていることを実感できる.グリッド・コンピューティングが実現されれば,ビジネス分野の情報サービスも劇的に変化する.ユビキタス・ネットワークや超小型IC チップ(無線タグ)も社会生活やビジネスを大きく変える可能性がある.このような現代社会や近未来の社会では,科学技術の恩恵とは裏腹にいままでにない新たな脅威が発生する可能性がある.本稿では,現代社会が直面している科学技術の脅威に対してどのように対処すべきか,危機管理の観点から検討する.

著者

瀬谷崎 裕之

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.95-101, 2022-04-15 (Released:2022-04-15)

参考文献数

11

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技術は不可能を可能にし,経済を発展させるとともに社会の利便性や経済効率を格段に高めてきた.一方で,技術の負の側面が顕在化しつつあり,米国では技術が経済格差の主要な要因とされ,テクノロジー失業の懸念が高まっている.2020 年の米国大統領選ではSNS が社会の分断を助長し,日本でもインターネット上でのコミュニケーションは誹謗中傷やキャンセルカルチャー,犯罪利用などの社会問題を引き起こしている.生命科学分野では1990 年代から倫理的・法的・社会的課題(ELSI)研究が開始され,近年では,情報技術,人工知能など幅広い新技術分野でその重要性が認識されている.本稿では社会課題を含めて広く課題解決に活用されつつあるU 理論を紹介するとともに,ELSI 分野での利用可能性を検討する.

著者

杉本 旭

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.148-155, 1991-06-15 (Released:2017-08-31)

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安全性は,信頼性と似てはいるが異なる概念である.人命を預るような分野では,たとえ信頼性を下げてでも安全性の確保が優先される.しかし,一般にフェールセーフは単なる多重安全として信頼性と同じ扱いを受けており,そのためシステムの安全な構造を作るための論理が広く理解されていない.ここでは,危険要因であるエネルギーの安全制御がフェールセーフ技術によっていかに達成されるかについて,特に,フェールセーフを実現するための準備について,安全制御の論理に基づいて概説する.

著者

秋田 一雄

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.368-375, 1980-12-15 (Released:2018-03-31)

被引用文献数

1

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可燃性の気体および固体の発火親象を白然発火と口火による発火に分け,その中の主要なものについて発火の形式としくみを熱的考察を中心に概説した.記述に当たってほ,現象の大局的な把握と物理的意味の明確化を心掛け,数式表現は一切省いたので,内容は多分に定性的説明にとまっている.これを補う意味で末尾には発火に関する単行本と総説を幾つかあげた.

著者

山隈 瑞樹 児玉 勉

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.401-406, 2009-12-15 (Released:2016-09-30)

参考文献数

10

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静電気放電は,依然として爆発・火災の着火源および半導体・電子デバイスの生産障害要因として軽視すべからぬ地位を占めている.静電気災害の発生過程は多岐にわたっているが,災害が多発する作業・工程に関しては,静電気対策のための用品類および危険性評価方法が国内外の規格および指針として制定されている.本報では,国内の静電気の発生状況を俯瞰するとともに,静電気関連障災害に関係する規格類の整備状況および動向を履物,衣服,フレキシブルコンテナ,除電器および粉じんの最小着火エネルギー測定法を中心に解説する.

著者

井上 忠雄

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.398-405, 2016-12-15 (Released:2016-12-15)

参考文献数

7

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21 世紀の初頭は高度化・激化するテロの時代であると言われる.特に,最近のテロは,その発生回数において,その使用する手段において,彼らの目指す目標において以前と全く異なった脅威が生じている.これらの動向に鑑み,我が国では,平成16 年に国民保護法が成立し,国や各県で化学・生物・放射線テロ等を想定した訓練が行われるようになった. この小論では,最近のテロ攻撃の中で発生頻度は少ないが,生起すれば大量の被害者が出て,悲惨な状況を呈するCBRN テロについて,CBRN テロとは何か,なぜテロリストがこれらの兵器に関心を示すのか,これに対してどう対処すべきか等につて,我が国で生起した東京地下鉄サリン事件の教訓等を参考に概説しようとするものである.また,化学・生物・放射線・核テロの特徴やその防護対策について簡単に概説する.

著者

宇於崎 裕美

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.78-86, 2010-04-15 (Released:2016-09-30)

参考文献数

5

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Crisis communications come into play when a government or industry organization finds itself embroiled in controversy due to unforeseen accident or other incident with public relations impact. Deft crisis communication on the part of all those involved is essential to ensuring that the storm can be weathered safely and with a minimum of damage. The number of organizations in Japan that aggressively carry out crisis communications, however, remains relatively small. This article is intended to contribute to the more widespread implementation in Japan of more competent, effective crisis communications by presenting an overview of the field illustrated with specific case studies.

著者

三宅 淳巳

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, pp.366, 2007-12-15 (Released:2016-10-31)

著者

川崎市コンビナート安全対策委員会

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.40-46, 1982

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<p><tt><b>1980年9月25日,午前2時54分,千葉県中部を震源地とする震度4の地震が発生した.この地震により川崎市内のある事業所の150k<i>l</i>重油タンク1基が座屈し,当該破口部分より,重油約11・5klが防油堤内に流出する事例があった.また,隣接の同型タンク1基も,わずかに座屈していたことが,事後調査の結果発見された.原因は,ドレンノズル付近の側板下方が,同ピットのコンクリートリングで局部的に支持されていたため,応力集中による高い応力の発生と,側板下部外面が,腐食により著しく減肉して</b></tt><tt><b>いたところに,地震による衝撃力を受け,座屈・破口に至ったものと推定した. </b></tt></p>

著者

伊藤 東

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.274-279, 2011-10-15 (Released:2016-08-31)

参考文献数

2

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安全工学会では「企業に役立つ情報」の提供を強化したいと考えて居り,その一環として『安全におけるトップマネジメントの役割』について検討を行っている.第一弾の『社長の役割』については2009 年より検討を開始し,成果を安全工学誌(Vol.50,No.3〔2011〕)に「提言」として発表した.第二弾として『安全統括者の役割』を各企業より安全担当役員経験者の参加を得て,2010 年より検討をして来たので,その状況を報告する.(参加者は文末に記載)

著者

佐藤 吉信 粂川 壮一

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.106-115, 1986

被引用文献数

1

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<p><tt><b>当該爆発災警は,バーナの調整を目的とした焼成炉試運転中に発生したものである.調査結果から,災害発生過程をA-Cモデルで系統的に記述し,MORTを用いて解析することにより,炉の設計計画及び設置作業実施に関するいくつかの安全管理上の見落し,さらにそれらの見落しを生じさせる高次の管理上の欠陥が指摘された.機審・装置の自動化の進展のなかで,調整や保全作業時のように,通常の白動運転とは異なるシステムモードで生ずる潜在危険に対しても,その抑制措置の検討を十分に行っておくことが肝 </b></tt><tt><b>要である. </b></tt></p>

著者

駒宮 功額

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.169-174, 1975-06-15 (Released:2018-06-30)

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動物による災害は減少しつつあるが,間接的な災害は増加の傾向があり,新しい災害の種を作っている.ここでは直接的災害を猛獣,家畜,海生動物,昆虫などに別けて紹介したが,交通機関の発達は対象とする動物の種類を増加させているし,海洋開発のような新技術の開発時の安全には海生動物も含まれることがわかる.間接的災害も技術の発展が生んだもので,小さな鳥のためジェット機が墜落する惨事も現実に生じた.この他クラゲによる停電,ガス事故なども社会的に大きな影響を与えることが災害例から知ることができる.これらの災害を防ぐにはまず,動物の習性をよく理解することが重要であろう.

著者

松信 隆

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.460-466, 2014-12-15 (Released:2016-07-30)

参考文献数

6

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風力発電は,化石燃料を燃焼する発電方式と異なり,運転に際して温室効果ガスの排出が無い安全な発電システムであり,自然エネルギーの中でも,発電単価が低く,有望な電源と位置付けられ導入が進んでいる.2014 年3 月時点で国内において2 715MW(271.5 万kW),1 948 基,447 発電所を超える風力発電システムが運転中となっていると推定されている.近年,一部の風力発電所において,風力発電システムの倒壊や部品の飛散事故が発生し,風力発電システムの安全対策についての課題が提起されている.ここでは,発電事業に供されている大型水平軸風車について,風車が電気事業法などの法令や基準を遵守し安全に設計されている実態と運転や保守管理がどのように寄与しているか解説すると共に最近の風車事故について安全面からの分析と対策について紹介する.

著者

古積 博 蔡 匡忠・曾 子彥 岩田 雄策 岩田 雄策

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.246-250, 2018

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<p>石油タンクの防災対策,特に薄層ボイルオーバー抑制の一助とするため, 軽量ビーズの燃料の蒸発速度, 引火点・発火点への影響, 小型容器(直径0.3 m まで)を使って燃焼実験を行った.ビーズを厚さ1 層程度投入しても, 燃焼速度や周囲への放射熱の低下等,燃焼性状に一定の影響があることが判った.また,薄層ボイルオーバー(燃料:軽油)はほぼ起こらないことを明らかにした.</p>

著者

古積 博

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.253-264, 2016

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<p>ボイルオーバーの事故と研究について総説した.主に原油と重油が起こすこと,地震や戦争で消防力が損なわれた時に起こっているが,日本でも1964 年の新潟地震後に起きている.ボイルオーバーの研究は,燃料層内に形成される高温層の生成機構に注目していたが,バイオデイーゼルのように高温層を形成しない場合でもボイルオーバーのように激しい燃焼がみられる薄層ボイルオーバーの研究も行われている.ボイルオーバーがいつ起こるのか,燃料層厚さとの関係が調べられた.最近では,ボイルオーバーの抑制に関する研究が進んでいる.例えば,ビーズの投入でボイルオーバーの発生が抑えられる可能性がある.</p>

著者

古積 博

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.282-290, 2001-10-15

参考文献数

52

被引用文献数

1

著者

竹内 博樹・嶋 勝之

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.320-326, 1998-10-15 (Released:2017-04-30)

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粉塵爆発は粉体の化学的性質や表面状態,粒子径および含有水分等の物理化学的性質の影響を受けるといわれている.粉塵爆発下限界濃度に及ぽす湿度の影響を,通常湿度下および低湿度下での実験により検討した.その結果,低湿度の場合,10mg/Z程度,粉塵爆発下限界濃度が低くなることが確認できた。この現象は日本粉体工業技術協会規格に準じた爆発円筒容器を用いた石松子の実験でも確認された.

著者

加部 隆史

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.140-147, 2009-06-15

参考文献数

10

被引用文献数

1

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<p>生産現場での人への危害は機械の危険源と人が同居し発生する.従来の労働安全は人に依存し,作業者の安全を確保するために,主として作業者への教育を重視し,事故が起きると作業者の不注意とされることが多かった.機械の確定的危険源にアプローチし,危険源を除去あるいはリスク低減することで安全を達成しようとするのが,機械安全の基本であり,この場合,事故が起きても人を責めないことが原則である.この機械安全におけるリスクベースド・アプローチの方法論も近年拡大・進歩しているために,グローバルな観点からこれらの概念ならびにそれに関連する安全要素技術の現状を整理し,時代の要求に則した対応が,各ステークホルダに求められてくる.隔離の原則・停止の原則に加え,これから人と機械の協働を実現するためには,新たに共存の原則というものが必要とされてきているが,基本は予防概念としての安全設計を適切に低減されたリスクまで事前に行い,機械設計者がやるべきことを成した後の残留リスクによる事故は社会が許容し,被災者は保険により救済・補償されるということである.科学技術の進歩に応じた社会制度の整備も必要とされる.</p>

著者

中村 徹

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.10-19, 2006

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<p>燃料電池自動車の普及実現のために注意深く検討しなければならない問題の一つとして,水素ステーションのリスク評価がある.リスク評価によって明らかにされたリスクをどのように制御・低減していくかがプロジェクトの成否を左右すると言っても過言ではない.市街地設置を前提とした水素ステーションの設置場所選定と設計に必要な対策を,設置場所の立地環境・関与する人・設備(必要な安全対策レベル)の面からリスク評価することによって,実規模水素ステーションの設計へ反映させることが望まれる.</p>