1 0 0 0 OA 地域における外国人精神障害者への援助活動
- 著者
- 大西 守
- 出版者
- 日本精神衛生学会
- 雑誌
- こころの健康 (ISSN:09126945)
- 巻号頁・発行日
- vol.11, no.1, pp.45-54, 1996-06-20 (Released:2011-03-02)
- 参考文献数
- 28
1 0 0 0 OA 若年セツクス社会とエイズ
- 著者
- 宗像 恒次
- 出版者
- 日本精神衛生学会
- 雑誌
- こころの健康 (ISSN:09126945)
- 巻号頁・発行日
- vol.9, no.1, pp.48-57, 1994-06-10 (Released:2011-03-02)
- 参考文献数
- 9
1 0 0 0 OA 時間は夢を裏切らない
- 著者
- 松本 零士
- 出版者
- 日本精神衛生学会
- 雑誌
- こころの健康 (ISSN:09126945)
- 巻号頁・発行日
- vol.19, no.1, pp.9-21, 2004-06-10 (Released:2011-03-02)
1 0 0 0 OA 意識の深層におけるコトバの風景
- 著者
- 丸山 圭三郎
- 出版者
- 日本精神衛生学会
- 雑誌
- こころの健康 (ISSN:09126945)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, no.2, pp.5-11, 1989-11-15 (Released:2011-03-02)
1 0 0 0 OA 自殺の新聞報道の現状と問題点
- 著者
- 坂本 真士 田中 江里子 影山 隆之
- 出版者
- 日本精神衛生学会
- 雑誌
- こころの健康 (ISSN:09126945)
- 巻号頁・発行日
- vol.21, no.2, pp.44-53, 2006-12-30 (Released:2011-03-02)
- 参考文献数
- 28
本研究では, 自殺の新聞報道のされ方について検討するため, 代表的な全国紙 (朝日, 毎日, 読売各紙) を取り上げ, 「ネット自殺」以降に自殺を報じた記事の内容を分析した。具体的には, 上記3紙朝夕刊を対象とし, 2003年2月11日からの1年半を調査期間とした。新聞記事検索データベースを使用し, 検索語を「自殺」として, 検索語が見出し, 本文, キーワード, 分類語のいずれかに含まれている記事を抽出した。その後, 記事の見出しから, 明らかに自殺報道ではないと判断でぎる記事を除外し, さらに記事の内容から, 自殺未遂, 自殺と判断できないもの, 海外で起きた自殺などを分析対象から除外した。最終的に分析の対象となったのは, 2, 334件の記事であった。諸外国の自殺報道のガイドライン, さらに, 日本の先行研究を参考に, 記事の評価基準を作成した。本稿では, 掲載箇所および文字数, 見出し, 自殺の手段の記載, 遺書および自殺の原因・動機について報告した。分析の結果, 記事の平均文字数は各紙とも300字程度であったが, 標準偏差が大きかった。また, 見出しに「自殺」という文字がある記事は50.8%, 記事本文中で自殺の手段に言及しているものは92.5%, 単純化した原因・動機について記載されていたのは24.8%の記事であった。さらに報道されていた自殺の手段を見ると, 多い順に, 飛び込み, 総首, ガス, 飛び降りであったが, この順は実際の手段別自殺件数とは異なっていた。これらの結果から, 以下の5点が問題点として指摘された。ニュースバリューのある自殺が報じられるので, 報道が自殺全体の実態を反映していないこと, 詳細な手段が報じられることが多く, 自殺の模倣を招く危険性があること。自殺の原因・動機が単純化して報道されやすいため, 実際の原因・動機が伝わっていない可能性があり, 自殺に対し一面的な見方を人々に植え付けてしまい, 自殺を合理化してしまう可能性があること, である。
- 著者
- 水口 進
- 雑誌
- こころの健康 : 日本精神衛生学会誌 (ISSN:09126945)
- 巻号頁・発行日
- vol.21, no.1, pp.21-22, 2006-06-30
1 0 0 0 ひきこもり状態にある人を持つ家族の受療行動の実態
- 著者
- 中村 光 岩永 可奈子 境 泉洋 下津 咲絵 井上 敦子 植田 健太 嶋田 洋徳 坂野 雄二 金沢 吉展
- 出版者
- THE JAPANESE ASSOCIATION FOR MENTAL HEALTH
- 雑誌
- こころの健康 : 日本精神衛生学会誌 (ISSN:09126945)
- 巻号頁・発行日
- vol.21, no.2, pp.26-34, 2006-12-30
本研究の目的は, ひきこもり状態にある人を持つ家族の受療行動に影響を及ぼす要因を明らかにすることであった。ひきこもり親の会 (セルフヘルプグループ) に参加している家族153名から自記式質問紙による回答を得た。その結果, 以下のことが明らかにされた。(1) 家族の85.6%がひきこもり状態を改善するために相談機関を必要としている。(2) 精神疾患に対する偏見が家族の受療行動を阻害する可能性がある。(3) 相談機関の存在や所在地を知っていることが, 家族の受療行動を促進する可能性がある。(4) 家族にとって保健所や精神保健福祉センター, 電子メールによる相談は利用しにくく, 反対に電話相談は利用しやすい可能性がある。(5) ひきこもり状態にある本人が相談機関来所を拒否すると, 家族の受療行動を阻害する可能性がある。調査結果の検討を通して, ひきこもり状態にある人を持つ家族の受療行動を促進する方法が議論された。