著者
勝谷 紀子 岡 隆 坂本 真士 朝川 明男 山本 真菜
出版者
社会言語科学会
雑誌
社会言語科学 (ISSN:13443909)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.107-115, 2011

本研究は,日本の大学生が「うつ」に対してどのような素朴な概念(しろうと理論)をもっているかについて,自由記述データに対するテキストマイニングおよびKJ法で検討した.首都圏の313名の大学生が調査に回答した.「うつ」という主語を用いて,文章完成法による自由記述を求めた.305名分の自由記述の内容について3名の評定者によるKJ法を用いた内容整理,および形態素レベルに分割してテキストマイニングを用いた内容分析をおこなった.その結果,うつの一般的な特徴,うつの人々へのイメージ,うつの特徴,うつの原因,うつの治療法についての記述がみられた.うつのしろうと理論を検討することの理論的示唆について考察した.
著者
坂本 真士 影山 隆之
出版者
日本精神衛生学会
雑誌
こころの健康 (ISSN:09126945)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.62-72, 2005-12-10 (Released:2011-03-02)
参考文献数
53
被引用文献数
2

本稿では, 自殺に関する報道が, 自殺行動に及ぼす影響について文献的な検討を行った。レビューした対象は, 1. ニュース報道 (新聞やテレビなど) の影響 (報道の影響に関する研究, メタ分析, 報道の内容分析), 2. ニュース報道以外の情報源からの影響, 3. 介入研究であった。ニュース報道については, 海外の研究では報道によって自殺行動が続発する可能性が示された。メタ分析の結果から, 現実の自殺の報道はフィクションにおける自殺の記述よりも, また有名人 (タレントや有名政治家) の自殺報道はそうでない人の自殺報道よりも, それぞれ影響力が強いことが示された。日本における研究は数少ないが, 有名人の自殺報道については影響力が強いことが示された。報道の内容分析を見ると, 自殺の現状を正確に反映しているというよりも, ニュースバリューの高いものに報道が偏り, 自殺を単純化して報道していることが示された。ニュース報道以外の情報源からの影響については, 海外では自殺を描写したドラマが流された後に自殺が続発した例が報告されていた。日本ではそのような研究は見られなかった。介入研究については, 海外ではウィーンの地下鉄における自殺報道において, ガイドラインの作成とマスメディアの協力によって自殺件数が減少したことが報告された。最後に, レビューをふまえて今後の検討課題について展望した。日本においてはメディアの影響の検討が不十分であり, 学術的な検討が必要であること (例: 自殺者が増加した1998年前後における影響の検討), 報道の影響や介入の可能性を検討する基礎研究が必要であること, 予防への実践に関する研究も並行して進める必要があることを指摘した。
著者
坂本 真士 田中 江里子
出版者
一般社団法人 日本健康心理学会
雑誌
健康心理学研究 (ISSN:09173323)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.59-63, 2002-06-25 (Released:2015-01-07)
参考文献数
10
被引用文献数
4 21

The purpose of this study is two-fold; (1) to translate the revised Life Orientation Test (LOT-R) into Japanese and to investigate its internal consistency and test-retest reliability, (2) to test the factor structure of the LOT-R (one-factor model versus two-factor model) by conducting confirmatory factor analyses. Data from 619 undergraduates were analyzed to investigate the internal consistency and factor structure, and data from 220 undergraduates were analyzed to examining the test-retest reliability. Both internal consistency and test-retest reliability were confirmed; Cronbach's alpha coefficient and the test-retest reliability coefficient were .62 and .84, respectively. The confirmatory factor analyses supported the two-factor model rather than the one-factor model. Cultural differences between the East and the West in the factor structure of the LOT-R were discussed.
著者
坂本 真士 影山 隆之
出版者
日本精神衛生学会
雑誌
こころの健康 : 日本精神衛生学会誌 (ISSN:09126945)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.62-72, 2005-12-10
参考文献数
53
被引用文献数
1

本稿では, 自殺に関する報道が, 自殺行動に及ぼす影響について文献的な検討を行った。レビューした対象は, 1. ニュース報道 (新聞やテレビなど) の影響 (報道の影響に関する研究, メタ分析, 報道の内容分析), 2. ニュース報道以外の情報源からの影響, 3. 介入研究であった。<BR>ニュース報道については, 海外の研究では報道によって自殺行動が続発する可能性が示された。メタ分析の結果から, 現実の自殺の報道はフィクションにおける自殺の記述よりも, また有名人 (タレントや有名政治家) の自殺報道はそうでない人の自殺報道よりも, それぞれ影響力が強いことが示された。日本における研究は数少ないが, 有名人の自殺報道については影響力が強いことが示された。報道の内容分析を見ると, 自殺の現状を正確に反映しているというよりも, ニュースバリューの高いものに報道が偏り, 自殺を単純化して報道していることが示された。ニュース報道以外の情報源からの影響については, 海外では自殺を描写したドラマが流された後に自殺が続発した例が報告されていた。日本ではそのような研究は見られなかった。介入研究については, 海外ではウィーンの地下鉄における自殺報道において, ガイドラインの作成とマスメディアの協力によって自殺件数が減少したことが報告された。<BR>最後に, レビューをふまえて今後の検討課題について展望した。日本においてはメディアの影響の検討が不十分であり, 学術的な検討が必要であること (例: 自殺者が増加した1998年前後における影響の検討), 報道の影響や介入の可能性を検討する基礎研究が必要であること, 予防への実践に関する研究も並行して進める必要があることを指摘した。
著者
勝谷 紀子 岡 隆 坂本 真士
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.89, no.3, pp.316-322, 2018 (Released:2018-08-28)
参考文献数
16
被引用文献数
1 1

This study examined the lay theory characteristics of “modern-type” depression using a text mining method. A total of 225 undergraduate students filled in a questionnaire. They answered questions about the characteristics and causes of as well as reasons for “modern-type” depression using free-form text entry. Then, they answered questions about their sources of information on “modern-type” depression. The results showed that participants mainly described that “modern-type” depression is common among young people and that people with “moderntype” depression lack awareness of the illness. Also, participants indicated that they obtained knowledge about “modern-type” depression from different information sources such as television and the internet.
著者
及川 恵 坂本 真士
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.106-119, 2007-03

本研究では,認知行動療法の理論に基づき,抑うつ予防を目的とした心理教育プログラムを考案し,その効果を検討した。プログラムでは,大学の心理学関連の講義時間を活用し,計7回の介入授業を実施した。プログラムの効果を検討するため,プログラム実施前後に,介入群と統制群に対して,抑うつに関連する思考や情動にうまく対処することができるという確信,すなわち抑うつ対処の自己効力感と複数の適応指標からなる質問紙を実施した。まず,各授業終了時の感想シートの検討から,授業内容はよく理解され,興味関心を持って臨める内容であったと思われる。次に,抑うつ対処の自己効力感を従属変数とし,群と時期を独立変数とする二要因分散分析を行った。その結果,交互作用が有意であり,介入群は統制群に比べ,プログラム実施後に効力感が増加していることが示された。下位目標ごとの検討においても概ね同様の結果が得られ,本プログラムの有効性が示唆された。なお,プログラムの間接的な効果を把握するため,自己効力感と適応指標の変化量の相関を検討した結果,介入群において自己効力感の増加が現状満足感の増加と関連することが示唆された。
著者
亀山 晶子 樫原 潤 山川 樹 村中 昌紀 坂本 真士
出版者
産業・組織心理学会
雑誌
産業・組織心理学研究 (ISSN:09170391)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.165-177, 2021 (Released:2022-04-29)

Recently, a case of depression called “modern-type depression” (MTD), which has different characteristics from melancholic or traditional-type depression (TTD), has been discussed. At the workplace, it has been suggested that employees with MTD are regarded as a problem, so this study examined the characteristics of impressions and attitudes toward MTD compared to those regarding TTD among supervisors and coworkers. Survey participants were 245 managers and 208 non-managerial employees from Japan. They read two vignettes that described fictitious employees with either TTD or MTD, and completed items regarding their impressions and attitudes toward these employees. Results indicated the following: (a) both managerial and non-managerial employees recognized there were employees similar to those described in the MTD vignette in society, especially among the youngest generations; (b) both managerial and non-managerial employees had more negative impressions and attitudes toward employees with MTD compared to those regarding employees with TTD; and (c) managers were more likely to attribute the cause of MTD to the employee’s personality and have lower sense of familiarity and understanding toward MTD characteristics. It is suggested that there are less understanding and support for MTD in the workplace and countermeasures for these problems are required.
著者
高野 慶輔 坂本 真士 丹野 義彦
出版者
Japan Society of Personality Psychology
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.12-22, 2012
被引用文献数
6

自己注目は,自己に注意を向けやすい特性とされ,非機能的な側面である自己反芻と機能的側面である自己内省の2種類があることが知られている。こうした自己注目の機能性・非機能性に関する議論の多くは個人内の認知・感情の問題に焦点を当てて行われてきており,社会的・対人的な要因との関連はあまり検討されてこなかった。そこで,本研究では,自己注目の機能的・非機能的側面から,自己受容および自己開示との関連を検討した。大学生122名を対象として質問紙調査を実施し,自己反芻・自己内省の傾向,自己受容感,および不適切な自己開示の傾向を測定した。構造方程式モデリングによる分析の結果,自己反芻は,不適切な自己開示と直接的に関連するほか,低い自己受容感を媒介して,不適切な自己開示と間接的に関連していた。一方で,自己内省は,高い自己受容感を媒介して適切な自己開示と関連していることが示された。以上の結果から,自己反芻と自己内省は自己・対人プロセスの中で異なった役割を果たしており,心理的適応に影響を及ぼしていると考えられる。
著者
鈴木 雄大 山川 樹 坂本 真士
出版者
日本グループ・ダイナミックス学会
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
pp.2021, (Released:2022-03-16)
参考文献数
12

本研究では,感情的視点取得(i.e., 他者の視点にたって,その人の感情を想像すること)と認知的視点取得(i.e., 他者の視点にたって,その人の考えを想像すること)を区別し,これらを他者にされたと知覚すること(i.e., 被感情的視点取得の知覚と被認知的視点取得の知覚)が被共感の知覚に及ぼす影響を検討した。参加者は自身の意見を述べるエッセイを書くよう求められ,それを読んだ別の参加者(実際には存在しなかった)が感情的視点取得および認知的視点取得をしたかどうかがフィードバックされた。その結果,被感情的視点取得の知覚および被認知的視点取得の知覚は,ともに被共感の知覚を促進することが示された。ただし,被共感の知覚を生じさせるかどうか検討したところ,被感情的視点取得の知覚のみが被共感の知覚を生じさせることが示唆された。他者に感情的視点取得および認知的視点取得をされることの効果について考察した。
著者
高野 慶輔 坂本 真士 丹野 義彦
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.12-22, 2012-07-31 (Released:2012-09-07)
参考文献数
43
被引用文献数
6 6 2

自己注目は,自己に注意を向けやすい特性とされ,非機能的な側面である自己反芻と機能的側面である自己内省の2種類があることが知られている。こうした自己注目の機能性・非機能性に関する議論の多くは個人内の認知・感情の問題に焦点を当てて行われてきており,社会的・対人的な要因との関連はあまり検討されてこなかった。そこで,本研究では,自己注目の機能的・非機能的側面から,自己受容および自己開示との関連を検討した。大学生122名を対象として質問紙調査を実施し,自己反芻・自己内省の傾向,自己受容感,および不適切な自己開示の傾向を測定した。構造方程式モデリングによる分析の結果,自己反芻は,不適切な自己開示と直接的に関連するほか,低い自己受容感を媒介して,不適切な自己開示と間接的に関連していた。一方で,自己内省は,高い自己受容感を媒介して適切な自己開示と関連していることが示された。以上の結果から,自己反芻と自己内省は自己・対人プロセスの中で異なった役割を果たしており,心理的適応に影響を及ぼしていると考えられる。
著者
村中 昌紀 山川 樹 坂本 真士
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.87.15211, (Released:2017-01-14)
参考文献数
31
被引用文献数
4 9

We developed the Interpersonal Sensitivity/Privileged Self Scale (IPS) to measure personality traits related to “modern-type depression,” and assessed its validity and reliability through three surveys completed by 804 undergraduates. Factors for validity were examined by confirmatory factor analysis. As predicted, the scale comprised two superordinate factors: interpersonal sensitivity (IS) and privileged self (PS). Criterion-related validity for the IPS scale was assessed by examining its relationship with depressive symptoms and typus melancholicus, and by comparing subscale scores regarding depression types (i.e., melancholic, atypical). All subscale scores were positively correlated with depressive symptoms. Correlations between typus melancholicus and subscales showed that the interpersonal sensitivity subscale was positively correlated with typus melancholicus, while the privileged self subscale was not correlated. An analysis of variance revealed that the “self-righteousness” score was significantly higher for the atypical depression group compared to the melancholic depression group. The test-retest correlation indicated good test-retest reliability for all subscales. Overall, the findings indicated that the IPS has high validity and reliability.
著者
勝谷 紀子 岡 隆 坂本 真士
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.89.17311, (Released:2018-07-14)
参考文献数
16
被引用文献数
1

This study examined the lay theory characteristics of “modern-type” depression using a text mining method. A total of 225 undergraduate students filled in a questionnaire. They answered questions about the characteristics and causes of as well as reasons for “modern-type” depression using free-form text entry. Then, they answered questions about their sources of information on “modern-type” depression. The results showed that participants mainly described that “modern-type” depression is common among young people and that people with “moderntype” depression lack awareness of the illness. Also, participants indicated that they obtained knowledge about “modern-type” depression from different information sources such as television and the internet.
著者
及川 恵 坂本 真士
出版者
京都大学高等教育研究開発推進センター
雑誌
京都大学高等教育研究 (ISSN:13414836)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.145-156, 2008-12-01

University students experience many stressful events throughout their school lives, such that primary prevention of depression has become increasingly important. The purpose of this study was to investigate the effectiveness of an existing psycho-educational program that was improved and then applied in a university psychology class of undergraduates. The program was refined based on past research results (e.g., Oikawa & Sakamoto, 2007ab, 2008), teaching materials and methods in order to enhance undergraduates' comprehension and interest in the program. The experimental group participated in the program, which was based on cognitive behavior therapy and consisted of lectures on knowledge and skills needed to cope with negative moods and thoughts, group work (discussion and role playing), and homework. In each session, the experimental group participants rated their degree of comprehension, and completed questionnaires before and after the program. The control group participated only in the questionnaires. The experimental group's ratings and responses indicated that they understood the program well and were interested in the program. The results suggested that the program was effective in improving participants' self-efficacy for coping with depression. Based on the results, the role of such a prevention program conducted in higher education was discussed.
著者
芳賀 道匡 高野 慶輔 羽生 和紀 西河 正行 坂本 真士
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.87.15010, (Released:2016-05-10)
参考文献数
43
被引用文献数
1 7

The purpose of this study was to examine how university social capital and subjective social capital could predict undergraduate students’ subjective well-being including depression, school satisfaction, and life satisfaction. In this cross-sectional study, we conducted multilevel structural equation modeling on the data of 2,021 students at 38 universities in Japan. At the university level, we found the associations between social capital (fellows) and depression, social capital (classmates) and life satisfaction, and social capital (faculty) and school satisfaction. At the student level, all subjective social capital (fellows, classmates, and faculty) were associated with all the factors of subjective well-being. These results suggest the influence of university social capital and that of subjective social capital are associated with students’ subjective well-being.
著者
芳賀 道匡 高野 慶輔 坂本 真士
出版者
公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター
雑誌
ストレス科学研究 (ISSN:13419986)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.102-110, 2015 (Released:2016-01-15)
参考文献数
30
被引用文献数
2 2

Interpersonal relationships are one of the most important factors that make students resilient to stressors. In the present study, we focused on social capital as an amount of available resources derived from human relationships. We examined two aspects of social capital, namely network size and subjective social capital, to determine which of the aspects is more predictive of depressive symptoms and subjective well-being. We collected data from 1,772 undergraduate students across 38 universities. Correlational analysis showed that network size was significantly associated with depressive symptoms and subjective well-being. However, the results of hierarchical multiple regression analysis indicated that subjective social capital significantly predicted depressive symptoms and subjective well-being even after controlling for network size. These findings suggest that subjective social capital in university life is an important factor for student’s psychological adjustment and well-being.
著者
鈴木 雄大 坂本 真士 村中 昌紀 山川 樹 亀山 晶子 松浦 隆信
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.94, no.3, pp.247-253, 2023 (Released:2023-08-25)
参考文献数
18
被引用文献数
1

The present research examined the relationship between interpersonal sensitivity (IS), privileged self (PS), and internet addiction, focusing on the direct effects among these variables and the indirect effects of problem-solving coping tendency and expression of emotional coping tendency. A total of 114 university students participated in the questionnaire survey, of which the 92 who completely answered the questionnaire were included in the analysis. Our data showed a significant positive direct effect of IS and PS on internet addiction tendency. Although the indirect effect of IS on internet addiction mediated by problem-solving coping tendency was not significant, the indirect effect of PS on internet addiction mediated by expression of emotional coping tendency was significant. We discussed the direct and indirect effects in terms of IS and PS characteristics and motivations.
著者
芳賀 道匡 坂本 真士
出版者
公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター
雑誌
ストレス科学研究 (ISSN:13419986)
巻号頁・発行日
pp.2022001, (Released:2023-05-17)
参考文献数
17

The purposes of the present study were to report a loneliness reduction model using student’s subjective social capital (SSC), computer mediated communication (CMC) or face to face (FTF) behavior and perceptions of the closed spaces, crowded places, close-contacts avoidance (perceptions of the norms of avoiding 3Cs) in COVID-19 pandemic. In this article, we focused on subjective social capital as people’s cognition of the psychosocial resource availability accumulated by contact with others. Online cross-section research was conducted at 3th faculties in a Japanese private university, in July 2020, collecting 732 samples. And analyses were done for 659 samples. The results showed that the norms of avoiding 3Cs affected computer mediated or face to face communication behavior, and computer mediated or face to face communication behavior affected SSC, and the SSC reduces loneliness. These results imply that SSC, CMC and FTF are the important factor for student to decrease loneliness in COVID-19 pandemic.