14 0 0 0 OA 冷戦初期のイギリスにおける艦対空ミサイル開発と電子産業の参画 -シースラグミサイルを中心に-
- 著者
- 太田 慧
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- vol.58, pp.105-123, 2023-02-28
1 0 0 0 IR ブランド・ネームにおける語感の影響に関する一考察--音象徴に弄ばれる私達
- 著者
- 越川 靖子
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- no.30, pp.47-65, 2008
- 被引用文献数
- 1
1 0 0 0 IR 『徒然草』のマネジメント論的研究 : 兼好のリスク感性 : 負の発現の予防
- 著者
- 大蔵 直樹
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- no.49, pp.183-203, 2018
1 0 0 0 IR アメリカにおける銀行業と保険業の分離〔Ⅰ〕-非銀行容認業務基準の改正案と保険業務-
- 著者
- 内田 聡
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, pp.15-31, 1996-09-10
1 0 0 0 IR 経済成長と国防の因果関係--Federモデルに基づく実証分析
- 著者
- 安藤 詩緒
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- no.26, pp.161-174, 2006
本稿の目的は、防衛部門による民間部門への外部性効果を測定することで、経済成長に対してどのような影響を及ぼしているかを分析し、経済と国防の相互依存関係を検証することである。国防(Defense)は、通常は公共経済学における公共財の一例として取り扱われているが、国防に焦点を当てた経済分析、つまり、防衛政策を経済学の視点から考察する防衛経済学という分野が1960年代から研究され始めている。それは、冷戦期のアメリカのソ連に対する防衛戦略に起因する。国防の問題を一大経済問題と捉えた事で、近年においても国防に対する経済学的な認識が広範になってきている。しかし、防衛経済学は、アメリカやヨーロッパでは広く研究されているのに対し、日本ではあまり知られていない。本稿では、始めに防衛経済学の概念を確認する。
1 0 0 0 IR エンロンのMark-to-Market会計にみる公正価値の性質
- 著者
- 許 英姿
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- no.24, pp.41-54, 2005
本稿は、mark-to-market会計を使ったエンロンの粉飾決算事例を検証し、公正価値の性質を解明しようと試みたものである。その考察の結論は以下の通りである。エンロンは、mark-to-market会計を利用することによって、取引の完成を待たずに、契約を現在市場価値で評価し、それに基づいて売上を計上していた。取引市場で参考にできる現在市場価値がない場合には、エンロン自身の見積もりによって計算される。エンロンの2000年度の利益の半分ぐらいが未実現利益である。現在市場価値の見積もりは、エンロンがコンピューターモデルなどを使い、「mark-to-model」法で予測していた。このような算式(モデル)から生まれる売上および未実現利益は、「架空の売上および利益」といえる。
- 著者
- 大蔵 直樹
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- no.46, pp.159-179, 2016
1 0 0 0 IR 産業内における人的資本のスピルオーバー効果
- 著者
- 竹下 諒
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- no.41, pp.89-104, 2014
1 0 0 0 文脈の差異が消費者の知覚価値に及ぼす影響について
- 著者
- 張 致華
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- no.41, pp.29-38, 2014
1 0 0 0 リーダーシップにおけるM機能(Maintenance)の二面性
- 著者
- 村山 賢哉
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- no.28, pp.499-507, 2007
1 0 0 0 IR 19世紀後半ロンドン製造業とその技術教育振興活動の展開
- 著者
- 松本 純
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- vol.12, pp.35-49, 2000-02-29
Ⅰ 問題の所在 1867年のパリ万国博覧会で、イギリスの工業製品に対するヨーロッパ大陸諸国の工業製品における技術的優位が露呈された。次いで、1873年の「大不況」('Great Depression')よりイギリス経済は、ヴィクトリア時代の繁栄から一転して慢性的な不況に陥った。このような事件を経て、世論でイギリス経済の相対的衰退が議論されるようになって以来、その処方箋として実業教育制度の改善が絶えず唱われてきた。例えぽ、1867年、博覧会に出席したプレイフェア(L.Playfair)は、イギリスの出品物における相対的な質的低下を嘆き、その理由としてヨーロッパ大陸諸国には整備された技術教育制度があるのに対して、イギリスにはそれがないことを主張した。
1 0 0 0 IR 市場志向型マーケティング・チャネル--市場志向文化の組織間共有と組織間学習
- 著者
- 田口 尚史
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- no.28, pp.161-180, 2007
1 0 0 0 IR 市営事業としての大阪地下鉄-関一の市営事業論の形成と展開-
- 著者
- 藤井 秀登
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- vol.6, pp.177-203, 1997-02-28
現在、日本の主要な都市には、地下鉄が運転されている。設立された順にならべると、東京、大阪、名古屋、神戸、札幌、横浜、京都、福岡そして仙台である。東京に地下鉄が開業してから仙台に地下鉄が開業するまで、六十年の開きがある。経営形態に着目すると、東京に都営と営団が併存することを除き、日本の全ての地下鉄は市営となっていることが指摘できる。東京に異なる経営形態が並立し、それ以外の都市では市営となっていることの契機は、日本で初の地下鉄である早川徳次の東京地下鉄道株式会社と、日本で初の市営地下鉄である関一(せき はじめ)の大阪地下鉄とを比較・検討することによって、明確にできると思われる。東京に日本で始めての地下鉄が開業したのは、1927(昭和2)年であった。
1 0 0 0 IR 関一の都市交通思想と鉄道建設-大阪地下鉄の成立過程-
- 著者
- 藤井 秀登
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, pp.185-206, 1996-09-10
現代の都市交通機関として、地下鉄ほど確実な「移動」を保証するものはない。なぜなら、都市部においては、専用通路部分を持つ鉄道、特に地下鉄は定時性という点で、路面交通機関の機能を遥かにしのいでいるからである。これに対して、私的交通機関の発達に伴い、道路交通の混雑が顕著になってきたことが、私的交通機関・公共交通機関の両者に、交通の本来の目的である「移動」の阻害という現象を生じさせている。ところで、こうした都市部の交通機関は、「都市」と不可分の関係にある。よって、都市交通を検討する場合、まず、その母体である「都市」から考察していかなくてはならない。そもそも現在の日本の「都市」の原型は、明治時代に形成されたものである。
1 0 0 0 IR 不動産証券化の実態と会計問題--三井不動産株式会社の経営分析を通じて
- 著者
- 高橋 円香
- 出版者
- 明治大学大学院
- 雑誌
- 商学研究論集 (ISSN:1340914X)
- 巻号頁・発行日
- no.29, pp.305-323, 2008