著者

安田 峰俊 高橋 孝治

出版者

多摩大学経営情報学部

雑誌

経営・情報研究 多摩大学研究紀要 = Tama University Journal of Management and Information Sciences (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.103-118, 2016-02-01

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The Wa state, what is called, “Revolutionary based area” which is not ruled by the government exists in Myanmar. They have own law, “the basic law of the Wa state” there. This report will introduce it and then wants to elucidate the social system of the Wa state. There are the circumstances of the space, so it will introduce only a Civil law and considers it whether the Wa state’s Civil law. It will study them by comparing Chinese rules, because the Wa state is affected by China. This report is second report of the basic law of the Wa state.

著者

常見 耕平

出版者

多摩大学

雑誌

経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.81-92, 2006

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本稿は、不動貯金銀行「内規」の研究である。不動銀行の経営理念である「大黒天信仰とニコニコ主義」どのように内規に表現されているかを見た。そこで、他の貯蓄銀行の内規と比較を行った。また、新経済体制下で行われた内規の改定について検討を加えた。

著者

河村 幹夫 林川 眞善 日高 幹生 竹本 吉広

出版者

多摩大学

雑誌

経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.31-46, 2001

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20 世紀型の総合商社は死んだ。言葉をかえれば従来どおりの発想、意思決定、行動を続けるかぎり、総合商社は21 世紀を生き抜いていくことはできない。なぜなら、そういう存在に対して21 世紀の世界の経済社会は価値を認めないからである。それでは総合商社に明日はないのか。もちろんある。それは一口でいえばみずからを「取引仲介業」から「情報仲介業」に根本的に変質させることである。そこでは事業も取引もすべて情報という価値基準に基づいて分類、整理され、評価される。総合商社は業法に縛られた規制業種ではなかった。それゆえに、国内的な規制の枠組みではなく、国際的なパースペクティブの中で持続的成長を少なくともバブル崩壊までは実現してきた。その意味では、ビッグバンの時代に入れば、当然のごとく総合商社の活動範囲が飛躍的に拡大し、21 世紀の日本のリーディング・インダストリーになることすら期待されたのであったが、現実の姿はそれとはほど遠く、未来への展望も十分に拓けていない状況にある。何故、総合商社は未来に向っての展望を拓き、新しいビジネス社会の創出に手間取っているのだろうか。

著者

望月 照彦

出版者

多摩大学経営情報学部

雑誌

経営・情報研究 多摩大学研究紀要 = Tama University Journal of Management and Information Sciences (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

no.1, pp.45-63, 1997-03-01

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多摩大学は1990年(平成元年)に開校した。その開校時から、多摩大学はベンチャー型企業家を生み出す教育を進めていかなければならない運命にあった。なぜなら、開校に寄与した中心の二人、すなわち野田一夫学長は日本における「経営学」の開祖の一人であったし、中村秀一郎学部長は "ベンチャービジネス"という概念と言葉を日本国中に広めたまさにその人であったからである。無論この二人だけではなしに、多摩大学の建学に馳せ参じた教授陣のほとんどが多かれ少なかれベンチャーやアントレプレナーという言葉に関係する研究者であり、また実際に社会でそういった仕事に携わっていた人々であったからでもある。 時代もまた、日本の産業社会を支えるのは古い形の巨大な企業ではなく、新しい哲学と新しい企業家精神を持った中小企業の担い手でなくてはならない、という思いを強めている。バブル型の経済が破綻して、今までの高度成長の論理が通用しなくなると当然新たな小さくても活力のあるベンチャー型企業家が求められるのである。 経営学部を持つ大学は、多摩大学のようにその創設者の精神の息吹のなかに、ベンチャーやアントレプレナーへの志向がなくても、彼らを生み出すための教育を時代が求めるようになってきたのである。今や大学における "ベンチャー教育"は、社会ニーズとなっている。しかし、残念なことに日本の経営学部を持つ多くの大学では、これまでにベンチャー教育の講座もカリキュラムも持っていなかったし、当然その経験も存在しなかったのである。従って、まず最初にしなければならなかったことは、大学自体がベンチャーの精神を持つことであった。大学全体として、チャレンジすることができなかったとしたら、その志しを持つ少数の先生であってもベンチャー教育に取り組む必要があるのではないか。 アメリカのサンノゼのシリコンバレーを生み出した1つの苗床は、スタンフォード大学であるといわれているが、この大学でも組織的なベンチャー教育が行われていたのではなく、1930年代電子工学の先生だったターマン教授が二人の教え子ヒューレットとパッカードを支援したことからベンチャー企業集積が始まったという話は有名である。今でもコンピュータ業界では冠たる地位を確保しているこのヒュートレット・パッカード社は車庫からスタートアップしたものであるが、私はそれをもじって〈ガレージ・インダストリィからカレッジ・インダストリィへ〉と呼んでいる。 そのカレッジ・インダストリィへの挑戦が、この論文の主題となるものである。ささやかな試みであるが、日本のベンチャー教育の一つのモデルになれば、と念じている。そしてそれが大きな流れとなって、多摩大学が存在する多摩エリアが日本におけるシリコンバレーのような地域に発展することを、私は究極の望みとしているのである。

著者

梅澤 佳子 石川 晴子 清松 敏雄

出版者

多摩大学経営情報学部

雑誌

経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

no.18, pp.173-176, 2014

著者

青山 浩一郎

出版者

多摩大学

雑誌

経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-22, 2002

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1990 年代以降、大量に発行されてしまった国債を今後どうするかは、現在のわが国で最大の政策課題になってきた。2000 年度あたりまで、正確には森内閣までは、景気回復を最優先して国債の累増には眼をつぶるというのが政府の方針であった。小泉内閣が登場してから、国の債務累積を抑制しようということに政策の方向が転換した。「国債発行を30 兆円以内にとどめる」というのが、小泉首相の最初の具体的メッセージであった。それ以来、国債問題が国会でも、マスコミでも、霞ヶ関でも、あらゆる機会にとりあげられている。政府や日本銀行はホームページに国債コーナーを設け、広報活動にもつとめている。 しかしながら、経済用語として、国の政策手段として、この国債ほどわかりにくいものはめずらしい。専門家が使っている用語と、普通の国民が理解できる用語がちがうのだ。結果的に専門家の用語は、事実の隠蔽になっていることが多い。典型的な例が「国債発行30 兆円」である。「敗戦」を「終戦」と表現したのとおなじで、政府の国民にたいする欺瞞として、これほど大がかりなものは少ない。わかりやすく「国債の新規発行あるいは増発30 兆円」と、なぜ表現しないのだろうか。 そう思ったのが、今回の執筆動機である。 この小論では、国債をめぐる、政府の国民にたいする欺瞞、専門家が一般の人たちにあたえている誤解のいくつかを、できるだけ明らかにしてみたい。 そして、一般国民や多くの投資家が国債問題を正しく認識できるためには、どうしたらよいかを考えてみたい。とりあえず言えることがいくつかある。わが国最大の課題である国債に関して、政府や日本銀行は正確で平易な広報活動を展開していただきたい。とりわけ財務省、総務省、首相官邸は、債務者としての説明責任を自覚して、急いで本格的な広報にとりくまなければならない。そのとき、専門家の間でしか通用しない言語でなく、国民にむかって普通の言葉と論理を使って説明していただきたい。わが国では、第2 次大戦前後の経験を最たるものとして、国民は結果的に政府が推進した貯蓄奨励にしたがった結果、手痛い損失をこうむった歴史がある。国民は今後とも政府の言うことを、うたがいながら監視する必要がある。マスコミは国債問題をもっと正確に報道しなければならない。論者をふくめて金融・資本市場の研究者はもっと、国債問題の研究と発表をふやして、国民が正しい認識

著者

中庭 光彦

出版者

多摩大学

雑誌

経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.15-25, 2008

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本稿の目的は、1996年、HIS社による航空事業参入ケースを取りあげ、市場構造を変えるために不完全市場に参入する「戦略的参入」の検討を行う。そして、本ケースにおいては、参入阻止側の競争が起きる誘因構造があったことと、コア事業が既存市場で強力だったことが、この戦略的参入をうまく導いた要因だったことを明らかにする。

著者

大槻 博

出版者

多摩大学

雑誌

経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.73-81, 2004

著者

大森 映子

出版者

多摩大学経営情報学部

雑誌

経営・情報研究 多摩大学研究紀要 = Tama University Journal of Management and Information Sciences (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.137-152, 2014-02-01

著者

望月 照彦

出版者

多摩大学経営情報学部

雑誌

経営・情報研究 多摩大学研究紀要 = Tama University Journal of Management and Information Sciences (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.45-63, 1997-03-01

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多摩大学は1990年(平成元年)に開校した。その開校時から、多摩大学はベンチャー型企業家を生み出す教育を進めていかなければならない運命にあった。なぜなら、開校に寄与した中心の二人、すなわち野田一夫学長は日本における「経営学」の開祖の一人であったし、中村秀一郎学部長は "ベンチャービジネス”という概念と言葉を日本国中に広めたまさにその人であったからである。無論この二人だけではなしに、多摩大学の建学に馳せ参じた教授陣のほとんどが多かれ少なかれベンチャーやアントレプレナーという言葉に関係する研究者であり、また実際に社会でそういった仕事に携わっていた人々であったからでもある。 時代もまた、日本の産業社会を支えるのは古い形の巨大な企業ではなく、新しい哲学と新しい企業家精神を持った中小企業の担い手でなくてはならない、という思いを強めている。バブル型の経済が破綻して、今までの高度成長の論理が通用しなくなると当然新たな小さくても活力のあるベンチャー型企業家が求められるのである。 経営学部を持つ大学は、多摩大学のようにその創設者の精神の息吹のなかに、ベンチャーやアントレプレナーへの志向がなくても、彼らを生み出すための教育を時代が求めるようになってきたのである。今や大学における "ベンチャー教育”は、社会ニーズとなっている。しかし、残念なことに日本の経営学部を持つ多くの大学では、これまでにベンチャー教育の講座もカリキュラムも持っていなかったし、当然その経験も存在しなかったのである。従って、まず最初にしなければならなかったことは、大学自体がベンチャーの精神を持つことであった。大学全体として、チャレンジすることができなかったとしたら、その志しを持つ少数の先生であってもベンチャー教育に取り組む必要があるのではないか。 アメリカのサンノゼのシリコンバレーを生み出した1つの苗床は、スタンフォード大学であるといわれているが、この大学でも組織的なベンチャー教育が行われていたのではなく、1930年代電子工学の先生だったターマン教授が二人の教え子ヒューレットとパッカードを支援したことからベンチャー企業集積が始まったという話は有名である。今でもコンピュータ業界では冠たる地位を確保しているこのヒュートレット・パッカード社は車庫からスタートアップしたものであるが、私はそれをもじって〈ガレージ・インダストリィからカレッジ・インダストリィへ〉と呼んでいる。 そのカレッジ・インダストリィへの挑戦が、この論文の主題となるものである。ささやかな試みであるが、日本のベンチャー教育の一つのモデルになれば、と念じている。そしてそれが大きな流れとなって、多摩大学が存在する多摩エリアが日本におけるシリコンバレーのような地域に発展することを、私は究極の望みとしているのである。

著者

常見 耕平

出版者

多摩大学

雑誌

経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.25-49, 2002

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本稿の目的は、不動貯金銀行頭取牧野元次郎の人事管理政策を明らかにすることである。1900 年に創業した不動貯金銀行は、1915 年には預金高で第一位になるまでに成長した。この成功は、主力商品である「三年貯金」と,「門並勧誘」という事業システムによるものであった。とりわけ、貯金の勧誘と月掛貯金の集金を行う外勤員の力によるところが大きい。その要となるのは外勤員に対する顧客の信頼形成である。本稿では、銀行の建物から離れて働く外勤員の意志と意欲を引き出し、それを組織に対する求心力に変えた牧野の人事管理政策を、採用、教育、待遇から検討した。また、牧野の経営の基盤となった経営理念「大黒天信仰」と「ニコニコ主義」についても検討を加えた。

著者

安田 峰俊 高橋 孝治

出版者

多摩大学経営情報学部

雑誌

経営・情報研究 多摩大学研究紀要 = Tama University Journal of Management and Information Sciences (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.71-86, 2015-02-01

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The Wa state, what is called, “Revolutionary based area” which is not ruled by the government exists in Myanmar. They have own law,“ the basic law of the Wa state” there. This report will introduce it and then wants to elucidate the social system of the Wa state. There are the circumstances of the space, so it will introduce only a general rules and considers it whether the Wa state is a “state”. It will study them by comparing Chinese rules, because the Wa state is affected by China.

著者

織畑 基一

出版者

多摩大学経営情報学部

雑誌

経営・情報研究 多摩大学研究紀要 = Tama University Journal of Management and Information Sciences (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

no.2, pp.13-26, 1998-03-01

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90年代に入ってから多くの日本企業は、分散自律型の組織を目指して組織変革を行っている。 現実的には、バブル経済崩壊後の本社間接部門のスリム化から始まったこの組織改革は、従来の"指揮命令型"の組織形態を解体する組織改革の連鎖を呼び起こしている。 そこで本稿では、この一連の組織変革を新たな「組織進化」ととらえ、実証研究を踏まえながら、体系的に理解しようとするものである。 まず現実に経営組織形態がどのように進化し、その動因が何なのかを、観察事実から仮説設定する。 次にその進化プロセスが自己組織過程を経ていることを論証する。 そしてその向かう先に待っている、近未来における組織態様と効果的マネジメントを示唆する。

著者

望月 照彦

出版者

多摩大学経営情報学部

雑誌

経営・情報研究 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.63-73, 2001-03

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21 世紀の盛り場づくりは、カオスの思想・複雑系の発想で展開しなければ、人間にとって面白くわくわくするような環境にはならない。細い小路や小さなブロック、複雑な機能を持った人々が密度高く暮らし過ごす、ごちゃまぜの街。そんな条件を持つ渋谷の公園通りのさらに裏側に今また注目すべき現象が生まれている。商機能や飲食の機能を土壌に、"知の盛り場"が生まれつつあるのである。 すなわち、ニューヨークのシリコンアレーを越える渋谷=SIBU バレー=スーパー・インテレクチュアル・ビジネス・ユニバース・バレーである。このSIBU バレーは、世界で最初の"知の盛り場"であろう。 Without chaotic complexity, amusement quarter (- sakariba -) cannot create an attractive, exciting atmosphere in the 21st century. That is, it must comprise narrow alleys and tiny blocks that encompass diverse facilities to allow residents and visitors to enjoy various lifestyles. Koen-dori in Shibuya was planned, based on the complex concept of "chaotic city". In its back alleys, a new culture is currently emerging : an "intelligent amusement quarter" is germinating from the soil of diverse commercial and cultural functions of the district. The emerging "intelligent amusement quarter" is called "Super Intellectual Business Universe Valley," or just SIBU Valley in short. I believe that this quarter will develop into the world's first "intelligent amusement quarter," exceeding even "Silicon Alley" in New York.

著者

福島 清彦

出版者

多摩大学経営情報学部

雑誌

経営・情報研究 多摩大学研究紀要 = Tama University Journal of Management and Information Sciences (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.79-100, 2014-02-01

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Recently, non-GDP economic indicators such as the Inclusive Wealth Indicators by the UN and How's Life index by the OECD have been newly developed by international organizations and they gathered much attention in the US and EU. Flurry of those new indicators was triggered by the Stiglitz report commissioned by the former president Sarkozy of France. The report made a breakthrough in economic thoughts. Analyzed through the lenses of those recent indicators, the merits and demerits of Abenomics will be critically taken into consideration. Abe's "bold monetary policy" implemented by Governor Kuroda of the BOJ has been a huge success. It may be concluded that while the "resilient fiscal policy" is producing mixed results, the "growth strategy that will induce private sector investment" is likely to fail since the concept of growth strategy is unfit for Japan in the 21st century.

著者

大川 新人

出版者

多摩大学

雑誌

経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.93-98, 2006

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私は、2005年度の春学期、多摩大学で、プロジェクトゼミ「映画でまちおこし」を教えた。東京都多摩市聖蹟桜ヶ丘は、人気のあるアニメーション映画の舞台になっている。私と学生は、プロジェクトゼミのなかで、地元の商店街の活性化を目的としたこの映画の10周年記念上映会と関連イベントを企画・運営した。2005年7月に開催したこのイベントは、全国から、映画ファンが集まり、大盛況となった。そして、履修生と商店主に変化を与えた。地域活動と結びついた授業は、人と地域に元気を与えると考えられる。

著者

紺野 登

出版者

多摩大学

雑誌

経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.63-70, 2007

著者

望月 照彦

出版者

多摩大学

雑誌

経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.63-73, 2001

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21 世紀の盛り場づくりは、カオスの思想・複雑系の発想で展開しなければ、人間にとって面白くわくわくするような環境にはならない。細い小路や小さなブロック、複雑な機能を持った人々が密度高く暮らし過ごす、ごちゃまぜの街。そんな条件を持つ渋谷の公園通りのさらに裏側に今また注目すべき現象が生まれている。商機能や飲食の機能を土壌に、"知の盛り場"が生まれつつあるのである。 すなわち、ニューヨークのシリコンアレーを越える渋谷=SIBU バレー=スーパー・インテレクチュアル・ビジネス・ユニバース・バレーである。 このSIBU バレーは、世界で最初の"知の盛り場"であろう。

著者

河野 文武

出版者

多摩大学

雑誌

経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.113-125, 2005

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中国古代の春秋戦国時代から魏晋南北朝(紀元前770年〜紀元581年)までは,いわゆる中華文明の成長期から成熟期までの時期である。その特徴は,全体的に"天人合一"の思想を基盤にして,倫理・道徳等の社会性を中心に展開した後に,純粋なる人間性の追求に転ずる,あるいは回帰するところにあると言える。その一貫しているテーゼは,"天"と"人"すなわち"自然"と"人間"の相関性の解明・解釈と両者の同質性・同義性に基づいた,理想的人格への追求である。 このような精神文明中心の文化観は,必然的に自然崇拝から自然憧憬に傾き,自然美と人間性との相似性、自然現象と人格的品徳の比較となり,当然のごとく,棄智・無欲にして逍遥自在なる生き方こそ人生の最高の境地である,という人生観・文明観に行き着くようになる。 物質文明追求の果て,矛盾、混乱、苦悩・・・に満ちた今日のわれわれの人生観・価値観に,一石を投ずることができるであろうか。

著者

下井 直毅

出版者

多摩大学経営情報学部

雑誌

経営・情報研究 多摩大学研究紀要 = Tama University Journal of Management and Information Sciences (ISSN:13429507)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.105-119, 2021-02-01

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In this paper we focused to the value-added exports and investigated the difference between the comparative advantage index of the total export value of conventional exports and the value-added exports. Using data of the Input-Output Table during 2000 to 2014 we found that the results were completely different in various industries. In addition when we calculated the trade ratio of intermediate input goods measured by value-added exports we found that the ratio of intermediate input goods within Asia was exceptionally large.