著者
梶村 光郎
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.23, pp.1-16, 2019-04

小論は、沖縄県内の小学校教育のお手本と目される沖縄県師範学校附属小学校が方言札を導入した1911年度を沖縄の方言札の歴史における一つの画期と見なし、それ以前の方言札の事例を調査し、1900年代以前にも方言札が存在したことと、その事実が意味することを考察するものである。考察の対象となる事例が19あることと、方言札の最も古い事例は1903年であるという「通説」を覆す、最も古い事例が1895年度・1896年度頃のものであることを明らかにした。また、1911年度以前の方言札の実態を回想・証言・第一次史料を用いて眺めてみると、時期がまちまちであり、地域も沖縄全県にまたがっており、札の形状も様々であることが確認できた。罰の内容も方言札を手渡されるだけですむ場合と、札を首に掲げられる場合があり、それに加えて立たされたり、掃除当番をさせられたり、修身の点を下げられたりするなどの罰があることが確認された。さらに、方言札は、教師の目が届かない時間や場所で、取り締まりの係や児童・生徒同士によって監視され、札を手渡されたりなどするものであった。そうしたことが日常的に行われていたが、特別に「方言札の日」を設定して行われたりしている場合もあった。方言札の学校への導入については、生徒間の取り決めに基づく事例(県立一中)を除けば、学校・教員側が主体となって行った事例ばかりだった。罰との関係で言えば、方言を使用した場合、①方言札を手渡される罰、②方言札を首にかけられる罰、③方言札とそれ以外の罰を課されること、④方言札をもち続けることに伴う制裁という形が見られた。一方、下級生がいじめを怖れ上級生に方言札を渡せないという事態も起こり、廃止された事例も見られた。その事実は、方言札の教育方法や教具としての欠陥を示すものであった。また、沖縄県師範学校附属小学校の標準語教育実践の例から見ると、この学校では、方言札の使用だけでなく、普通語と対照させた方言集を用意したり、談話会を設けて言語の練習をさせたりすることなど、標準語を正しく使用させるための取り組みや工夫があった。このことは、方言札だけで標準語の教育・励行・普及が図られるとは考えられていなかったことを示している。 以上のことを踏まえ、方言札の出現の時期や出自などの問題を検討し、方言札の出現には、方言を使用させないで標準語を話させようという学校・教員の強い意志が関係していること。その意味で、どの時点でも方言札は出現する可能性があることを指摘した。
著者
鈴木 陽子 すずき ようこ Suzuki Youko 沖縄大学大学院現代沖縄研究科 沖縄大学地域研究所特別研究員 沖縄大学地域研究所特別研究員 沖縄愛楽園交流会館研究員
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.17, pp.1-19, 2016-03

沖縄に設立されたハンセン病療養所、国頭愛楽園で、開園時に収容された患者が起こした事件を、入所者2集団と献身的な職員のそれぞれの主体性が絡み合ったものとしてとらえ、事件をめぐる、それぞれの集団の主体的な行動と集団間の関係を入所者の証言、園機関誌などから分析する。本稿は、沖縄に設立されたハンセン病療養所、国頭愛楽園(以下、愛楽園)開園時に収容された患者が起こした事件を、園内の3集団それぞれの主体性が絡み合ったものとしてとらえ、事件をめぐる、それぞれの集団の主体的な行動と集団間の関係を入所者の証言、園機関誌などから分析する。1938年に設立された愛楽園は患者自身が安心して暮らせる居場所を求めて設立した療養所を前身とし、献身的に職員は働いた。それにもかかわらず、1940年、開園時に収容された患者たちは、一心会事件とよばれる組織的なストライキを起こした。 結果、一心会を中心とする闘争では、療養所を求めた患者集団、献身的であろうとした職員集団、収容された患者集団がそれぞれに主体的に行動していたことが明らかになった。療養所の設立を求めて動いた患者集団は職員とともにより良い療養所を目指したが、それは入所者を抑圧し、管理することにもなった。これに対し、開園時に収容された患者集団は抵抗をしたが、隔離政策下、排除が過酷になる集落へ追放された。各集団の主体性の背後には、差別と抑圧の重層的な構造があることがあぶりだされ、その中で、3集団それぞれの、肯定的に生きることを求めた行動が絡み合ったことが考察された。
著者
奥田 夏樹 Okuda Natsuki
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional Studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.3, pp.83-116, 2007-03-31

日本では1990年頃から、伝統文化や自然環境の保全、環境教育等の効果を持つ観光であるとされるエコツーリズム等、新しいタイプの自然体験型観光が、各地で積極的な導入が進められており、2000年頃より産業として急速に発展している。エコツーリズムの最大の特徴はガイドを伴うことであり、これによって以前は一定の努力や技能が必要であった良質な自然へのアクセスが容易になることは自然環境保全上大きな懸念材料である。本研究では、ガイドツアーブーム以降、急速に大衆化が進んだ結果、特に自然環境保全上、多くの問題を引き起こしつつある沖縄県西表島のエコツーリズム(自然体験型ガイドツアー)に注目し、その現状を現地調査およびインタビュー等により明らかにし、問題点を抽出した。現地調査は、西表島における自然体験型ガイドツアーによる入域が最も多いと推定される、ヒナイ川流域を含む、複数の地域で実施した。エコツーリズム問題の背景について学際的な視点から議論し、善後策の提案を行なった。エコツーリズムは発展途上国では、現金収入手段が限られる地域における森林伐採→観光への産業転換などで、自然環境保全上も評価できる例も見られる。だが日本では、新たな観光産業ニッチの創出による、新しいタイプの自然破壊要因として機能している側面が強く、さらに地域出身者が携わるケースは稀であり、地域からの収奪と地域アイデンティティの破壊の側面が強いことから、今後エコツーリズムは制限あるいは禁止するべきであると考えられた。 During recent years ecotourism has spread fast in Japan. Such tourism is now causing a threat to the environment. Preliminary surveys have revealed many examples of human impact on the environment. Such cases are probably derived from the absence of reasonable designs for the application of ecotourism in the target areas. Field studies were conducted during three seasons (Aug 2005, Nov 2005, and Mar 2006) in Iriomote Island, Okinawa, Japan. The areas used by tourist companies for guided nature tours and where human impact is seen were identified, and guides and local inhabitants were interviewed. Evaluation of the programs for environmental education included in the ecotours was conducted by joining tours. Many examples of human impact that could cause disruption of the environment were found. It might not be appropriate for all tour programs to usefully act as agencies of environmental education. Interdisciplinary discussion produced recommendations for conservation. The design of ecotourism may need to be completely changed to fit the social conditions of advanced countries such as Japan, since ecotourism was originally aimed to fit the socio-economic conditions of developing countries. The current practices of ecotourism in Japan are unlikely to offer trade off for those natural ecosystems which remain largely intact. This is because, compared with the local communities' traditional ways of getting access to natural resources, the practices of ecotourism in those areas will cause more damage to the ecosystem. Therefore, ecotourism in Japan should be limited or restricted in order to conserve the regional environment and traditional culture that give a region its cultural identity.
著者
黒沼 善博
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional Studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.16, pp.81-102, 2015-09

地下水の貯水技術である地下ダムの歴史は古い。その源流は、アフリカや中近東における灌漑排水のための古来の貯水技術に遡る。さらに地下ダムの近代技術は、沖縄を中心としたわが国の島嶼圏において発展してきた。それは農業用水など、水資源の安定的な確保を望む地域に適用すべく、技術改良が行われてきた進化の歴史でもあった。
著者
長谷川 曾乃江
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional Studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.2, pp.237-243, 2006-03-31

2004年に実施した渡嘉敷島の2集落(渡嘉敷及び阿波連)での民俗調査結果を整理し、年中行事(集落全体で行うもの)の実際と聖地(ウタキ及び拝所)の現状を、『渡嘉敷村史』の記述と比較しながらまとめた。
著者
渡久山 和史
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional Studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.11, pp.35-42, 2013-03

本稿の問いは、沖縄県においてなぜ那覇市に生活保護受給者が多い/増加しているのか、である。この問いを軸に、そこから見えてくる現在の沖縄の姿(の一面)を描写する。戦後沖縄は、「復帰前の基地依存から復帰後の行政依存へ。そして、その帰結としての生活世界の空洞化と構造的貧困」という歴史を辿った。我々は今後、生活世界を堅持したオルタナティブな沖縄を構想するべきである。
著者
与那覇 晶子
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional Studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.1, pp.55-67, 2005-06-30

第3回沖縄市戯曲大賞受賞作品『カフェ・ライカム』は、上里和美の初戯曲で、2000年11月、沖縄市民小劇場「あしぴな-」で初演、また翌年7月「県立郷士劇場」で再演された。上里はこの戯曲を通して、戦後沖縄をたくましく生き抜いてきた沖縄の女・夏子を中心に沖縄の戦後を抉り取って見せる。その特筆すべき点は、戦争中日本人隊長にレイプされた夏子の過去が、皮肉にも、夏子にプロポーズし、朝鮮戦争で記憶を失った報道カメラマン・ハイマンの撮った写真と「記憶の想起」によって明らかになる劇構造である。またメタシアターの要素がちりばめられたことばの面白さも含め、クレオール化する沖縄、変わることのないキーストーン沖縄の姿が立ち現れる。この論稿では、「戦争、女、記憶」というモチーフ/文脈の中で『カフェ・ライカム』を位置づけ、この作品の意義を明らかにしたい。そのため沖縄の劇作家・知念正真の『人類館』(第26回岸田戯曲賞受賞)およびイタリアのノーベル賞受賞作家・ピランデルロの『未知の女』を通して、これらのモチーフに関する類似と差異を検討し、その上でとりわけ記憶というモチーフが作劇上どのように機能したかを論じた。War comes up in plays even after a half century has passed since the calamity of the Battle of Okinawa. It appears as if Okinawans are trying to reall their tragic memories of the war over and over again. There are two distinctive characteristics of modern Okinawan plays. The first characteristics is that women play central roles in war plays. The second is that themes of the plays are also related to Okinawa's socio-political sphere; specifically the huge U.S. military bases that have stationed in Okinawa, making it the key stone of the Pacific. The play 'CAFE RYCOM' which won an Okinawa City Play Award in 2000, displays the above two characteristics. The play was written by Kazumi Uezato, a dentist and a political activist, and was directed by Kyoko Teruya on November 3rd and 4th 2000 in the the "Ashibina-" theatre, and reproduced in 2001. The majority of the audience appreciated it well as the play displayed what many Okinawans experienced during and after the war. The play covers World War 2, the Korean War, and the Vietnam War. Its long span of time shows the position of Okinawa caught between the U.S. and Japan. The U.S. occupation of Okinawa which lasted for 27 years from 1945 to reversion to Japan in 1972 ironically indicates Okinawa's geo-political importance and the eventual pressure applied to Okinawans. The main story of the play is focused on the love story of an Okinawan woman, Natuko, who was a nurse working for the Japanese military, but who was actually raped and treated as a sort of comfort woman by a Japanese captain during the land Battle of Okinawa. After the war, she falls in love with an American war photographer, Highman, at CAFE RYCOM. However, Highman's loss of memory in the Korean War forced them to separate for 18 years, during which time she gives birth to a boy and raises him while working as a dancer and singer. At CAFE RYCOM, some women supposedly sell their bodies while raising their children. This shows the multiple gender of Okinawan women.
著者
島村 聡 金城 隆一 鈴木 友一郎 稲垣 暁 しまむら さとる きんじょう たかかず すずき ゆういちろう いながき さとる Shimamura Satoru Kinjyo Takakazu Suzuki Yuichiro Inagaki Satoru 沖縄大学人文学部 沖縄大学地域研究所特別研究員 沖縄大学地域研究所特別研究員 沖縄大学地域研究所特別研究員
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.24, pp.51-62, 2019-10

沖縄本島中南部にある5か所の子どもの居場所等の職員、および、当該居場所を管轄する自治体の担当課の職員に居場所運営についてのインタビューを実施したところ、居場所は自身持つ指向から活動型と支援型に分かれ、行政のスタンスから地域型と機関型に分かれることが判明した。行政におかれた子どもに貧困対策支援員は、位置づけの曖昧さから、これらの居場所のネットワーク拡大には寄与できていない。
著者
チャンドララール ディリープ 後藤 亜樹 Dileep Chandralal Goto Aki 沖縄大学人文学部 沖縄大学地域研究所
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.17, pp.73-87, 2016-03

沖縄スリランカ友好協会により企画・実施された「スリランカ命の水プロジェクト」が2年間の月日を経て完了した。これまで、なぜ、バルンガラ村に水道設備が設置されなかったのか、村の人々の経済事情、生活はどのような状態であるかを明らかにするためインタビュー調査を実施し、記録した。
著者
沖本 富貴子 おきもと ふきこ OKIMOTO Fukiko 沖縄大学地域研究所特別研究員
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.20, pp.29-53, 2017-12

竹内康人(2012年)によって沖縄戦に動員された朝鮮人軍人軍属が配置された部隊と、その人数が初めて明らかにされた。日本政府が韓国政府に渡した朝鮮人名簿をもとに分析を進め発表したものである。この研究をより沖縄に近づけて解釈し紹介した。その結果、特設水上勤務隊以外にも32軍防衛築城隊、歩兵隊、海軍の設営隊など65部隊以上にわたって少なくとも3,500人余が動員されていたことが分かった。部隊別に死亡者数と時期と場所を集計した結果、本島においては首里の攻防や南部に追い詰められて犠牲になったものが多かった。海軍においては小禄、豊見城で6月14日前後に命を落としている。 こうした研究によって「沖縄戦には『朝鮮人軍夫』が『1~2万人』動員され、『雑役』を担った」とする定説が検証され、実態に即して書き換えられていく契機になることを意図した。さらに「朝鮮人軍夫」という表現が妥当であるかについても検討を加えた。 朝鮮人部隊であった特設水上勤務隊について戦時資料や留守名簿、陣中日誌に照らし、編成から沖縄での港湾作業につくまでを詳細に見た。また港湾作業がどのようなものであったか、その実態について当時の陣中日誌及び住民の証言も交えて具体的に示した。本稿は地上戦が始まるまでのいわば序盤までを一区切りとしている。
著者
沖本 富貴子 おきもと ふきこ Okimoto Fukiko 沖縄大学地域研究所特別研究員
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional Studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.21, pp.45-65, 2018-04

沖縄戦に動員された朝鮮人について通説になっている1~2万人という根拠を書誌や報道から探ってみたが、数値を裏付けるものはなかった。現在韓国政府に渡された軍人軍属の留守名簿等から沖縄戦関連者は約3,500人まで数えられているが、この他にもいた可能性を検討した。また慶良間や宮古八重山地域についてはほぼ解明された動員数を示した。
著者
小川 竹一 おがわ たけかず Ogawa Takekazu 沖縄大学地域研究所特別研究員・愛媛大学名誉教授
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional Studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.22, pp.21-37, 2018-10

沖縄県読谷村の集落(字)は、強い共同性を有し、高い自治能力を有している。沖縄戦と米軍統治下の基地接収により、集落の壊滅の危機に面した。各集落は、僅かに返還された土地で、集落の再建を行っていった。この集落の再建を可能にしたのは、歴史的に形成されてきた集落の共同性である。集落領域の土地は、集落の共同資源(コモンズ)として存在してきた。さらに、米軍から解放された土地を分け合って集落を再建したこと、村と集落とが、土地の返還を求めて団結してきた。基地接収された土地を回復されるべきコモンズとして認識してきた。また、集落が得る高額の軍用地料が住民の行事、福利に用いられていることも、コモンズの側面として捉えられる。米軍から返還され、国から払下げをうけ村有地となった読谷補助飛行場跡地の利用は、関係集落ごとに作られた農業生産法人が利用主体となった上で、法人の所有権取得が計画されている。この事業が集落再生の萌芽となるのかを検討する。
著者
黒沼 善博 くろぬま よしひろ Kuronuma Yoshihiro 沖縄大学地域研究所特別研究員 株式会社大林組
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional Studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.22, pp.149-171, 2018-10

南西諸島に位置する宮古島は、生活・農業・産業用水のほとんどを地下水に依存しているが、多雨な気候であるにもかかわらず、地質上、水源確保が困難な環境にあった。その克服策として、地下水の安定的な供給を行うために建設されたのが地下ダムである。地下ダム建設を端緒に、さらなる再生可能エネルギーを構築するため、風力発電、太陽光発電、バガス発電、メタン発酵、バイオエタノール製造など資源再生を行う施設が島内に次々と建設された。 島嶼環境における有限資源の持続を可能にするのは、建設技術の複合と応用である。本稿では、宮古島で展開されている環境技術を分析し、島嶼環境における資源再生技術の将来性を展望する。
著者
壱岐 一郎 いき いちろう Iki Ichiro 沖縄大学地域研究所
出版者
沖縄大学地域研究所
雑誌
地域研究 = Regional studies (ISSN:18812082)
巻号頁・発行日
no.18, pp.111-123, 2016-09

1956年、福岡で最初に「『魏志』倭人伝」を読んで、『日本書紀』とのあまりの差異に驚愕した。すなわち、そこには神武天皇とか神功皇后のイメージのスメラミコト、大君は出ていなかった。24歳の遅い研究の出発だった。私の目標は通史志向で方法は中国・韓国史料を集めて分析すると同時に列島内遺物・遺跡を調べ「史実」を確認することだった。