文献一覧: 学術の動向 (雑誌)

1 0 0 0 OA 宇宙開発と農学の接点 ―閉鎖生態系生命維持システムの構築

著者: 北宅善昭
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.21, no.2, pp.2_87-2_91, 2016-02-01 (Released:2016-06-03)
参考文献数: 8

2022-03-17 18:50:07
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1 0 0 0 OA 宗教的情操を考えるいくつかの視点古代ギリシアとの比較

著者: 葛西康徳
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.13, no.12, pp.49-51, 2008-12-01 (Released:2012-02-15)
被引用文献数: 1

2022-03-13 20:23:00
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1 0 0 0 OA 幻の明石原人から実在の港川人まで

著者: 馬場悠男
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.25, no.2, pp.2_34-2_37, 2020-02-01 (Released:2020-06-26)
参考文献数: 27

2022-03-03 18:29:00
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1 0 0 0 「国策イノベーション」の現場で何が起きているか:──科学技術基本法改定の先に

著者: 千葉紀和
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.26, no.5, pp.5_56-5_62, 2021

<p> 第2次安倍政権末期の2020年6月、日本の科学技術振興の根幹を成す科学技術基本法が改定された。「『科学技術創造立国』の実現に向けた立法以来25年ぶりの抜本改正」と謳われ、共産党を除く与野党の賛成多数で可決、成立した。科学者の代表機関である日本学術会議も、基本的に歓迎の立場を表明した。だが、同政権による科学技術政策の歪みと研究現場の寒々しい変質ぶりの双方を見てきた一記者として、こうした現実に対する危機感の欠如は看過できない。今回の改定が意味するのは、この歪みを固定化し、さらに助長することに他ならないからだ。具体的には、従来以上に官邸主導の「選択と集中」が進み、科学技術政策は一層、産業界寄りに傾く。同時に国防政策とのリンクが強化され、軍事研究になびく研究者が増えていく。平和国家の前提を無視して軍事大国の潮流を追う「国策イノベーション」路線の先に、日本が目指すべき「科学技術創造立国」の姿はない。</p>

2022-03-01 15:15:06
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1 0 0 0 OA 北里研究所での創薬研究の歴史と大村智先生

著者: 供田洋
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.21, no.2, pp.2_8-2_12, 2016-02-01 (Released:2016-06-03)

2022-02-28 17:05:10
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1 0 0 0 「市民教養」としてのジェンダー法学:──≪共生≫のための技法を学ぶ

著者: 三成美保
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.19, no.5, pp.5_25-5_33, 2014

2022-02-13 18:42:37
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1 0 0 0 OA 高学歴者・ホワイトカラー増加社会への職業社会学的アプローチ

著者: 藤本昌代
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.25, no.6, pp.6_78-6_81, 2020-06-01 (Released:2020-10-23)
参考文献数: 26

2022-01-29 20:45:28
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1 0 0 0 ガンジーさんのいう「社会的罪」

著者: 田中宏樹
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.4, no.9, pp.88-89, 1999

2022-01-15 17:15:06
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1 0 0 0 OA 科学者コミュニティーと科学者の社会的責任 ──日本学術会議の制度・理念・活動

著者: 広渡清吾
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.26, no.8, pp.8_68-8_72, 2021-08-01 (Released:2021-12-24)

2022-01-12 13:08:14
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1 0 0 0 OA SDGsとコロナパンデミックによる科学的助言のパラダイム転換と日本学術会議

著者: 有本建男
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.26, no.7, pp.7_84-7_89, 2021-07-01 (Released:2021-11-26)
参考文献数: 23

2022-01-12 13:07:29
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1 0 0 0 OA グローバル化のなかの公共メディアの役割とは

著者: 藤垣裕子
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.20, no.12, pp.12_82-12_84, 2015-12-01 (Released:2016-04-01)

2022-01-05 14:16:58
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1 0 0 0 OA 危機に瀕する学術誌 ─商業化・電子化・オープン化に伴う諸課題

著者: 久留島典子
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.22, no.9, pp.9_54-9_59, 2017-09-01 (Released:2018-01-25)
参考文献数: 5

2021-12-28 16:54:59
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1 0 0 0 OA 居住福祉法政策の課題及び実践の道筋

著者: 吉田邦彦
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.17, no.4, pp.4_60-4_65, 2012-04-01 (Released:2012-08-07)

2021-12-22 05:55:01
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1 0 0 0 科学技術基本法をめぐる日本学術会議の取り組みと問題意識

著者: 佐藤岩夫
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.26, no.5, pp.5_12-5_18, 2021

<p> 科学技術基本法が2020年6月に改正され、法律の名称も「科学技術・イノベーション基本法」に改められた。同法の改正は、1995年の法制定以来四半世紀ぶりのことである。この間、日本の科学者の代表機関である日本学術会議は、折に触れて従来の科学技術基本法には看過できない問題があることを指摘し、その改正を提言してきた。日本学術会議の主張の骨子は、①人文・社会科学を含む総合的な学術政策の実現、②基礎科学・基礎研究の推進、③政府の科学・技術政策への科学者コミュニティの意見の反映の3点である。本稿は、これまで日本学術会議が発出してきた提言等を振り返り、今回の科学技術基本法改正に至る日本学術会議の取り組みと基本的な問題意識を改めて整理するものである。今回の基本法改正に合わせて内閣府設置法が改正され、科学技術・イノベーション政策に関する司令塔機能の強化が図られることとなった。科学技術・イノベーション政策や基本計画の策定に科学者コミュニティの意見を反映させる日本学術会議の役割は益々重要となると思われる。</p>