著者
加治木 紳哉 Kajiki Shinya
出版者
宇宙航空研究開発機構(JAXA)
雑誌
宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:24332232)
巻号頁・発行日
vol.JAXA-SP-19-004, pp.1-343, 2020-03-13

In February 1954, Japan's space research activities began with the Pencil rocket launch experiment by the Avionics and Supersonic Aerodynamics (AVSA) research groups that was a part of the Institute of Industrial Science, the University of Tokyo. This group’s members (engineers) and other institute’s researchers (scientists) formed a committee for sounding rockets and joined the international earth observation program the International Geophysical Year (IGY) from July 1957 to December 1958. Their attempts to carry out observations of the upper atmosphere, cosmic rays, and others were successful. Following the recommendations of the Science Council of Japan, the Institute of Space and Aeronautical Science (ISAS), the University of Tokyo was founded in April 1964 by the merger of the two institutes of this university, that were the Institute of Industrial Science: engineers related to space research activities, and Aeronautical Research Institute. In February 1970, ISAS launched Japan's first satellite "Ohsumi" and put it into orbit. In April 1981, based on the report of Scholarship Commission, ISAS was reorganized as an inter university research institutes directly under the Ministry of Education and started more ambitious activities. In October 2003, as part of the reformation of administration, the Japan Aerospace Exploration Agency (JAXA) was established, by integrating ISAS, the National Space Development Agency of Japan (NASDA) and the National Aerospace Laboratory of Japan (NAL). This report investigates the history of ISAS, from 1960-2010, considering three perspectives: 1) Collaboration of scientists and engineers, that includes the space science staff that researched the mysteries of space and engineering staff that worked to meet their needs, 2) Activities as an inter university research institutes; and 3) Decision making process in space science missions.
出版者
宇宙航空研究開発機構(JAXA)
雑誌
宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:24332232)
巻号頁・発行日
vol.JAXA-SP-21-001, pp.1-491, 2021-08-20

第9回スペースデブリワークショップ (2021年2月24-26日. 宇宙航空研究開発機構調布航空宇宙センター(JAXA)(CAC), オンライン会議), 調布市, 東京
著者
村木 祐介 MURAKI Yusuke
出版者
宇宙航空研究開発機構(JAXA)
雑誌
宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:24332232)
巻号頁・発行日
vol.JAXA-SP-20-001, pp.1-15, 2020-08-28

宇宙利用の低コスト化により、通信・測位・リモセン等の宇宙の「機能的価値」に基づく従来の宇宙利用とは異なる、宇宙が有する「夢」「憧れ」「好奇心」「美しさ」などの「精神的価値」に基づく「感動駆動型宇宙利用」の実現可能性が高まっている。人工衛星の芸術・エンタメ利用など、アニメ、マンガやゲームといった産業に強みを持つ日本が世界を先導できる可能性のある新たな市場であり、従来とは異なる要求に基づく研究開発による技術革新や、個人消費に基づく持続的な宇宙開発利用の実現が期待される。人工衛星を用いた疑似宇宙旅行体験など安価な感動駆動型宇宙利用が普及すれば、宇宙飛行士のみが経験できた「Overview Effect (概観効果)」を世界中の人々が共有し、地球環境の保護や国際平和といった人類の普遍的価値が世界中で共有される新たな社会を実現できるかもしれない。
出版者
宇宙航空研究開発機構(JAXA)
雑誌
宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:1349113X)
巻号頁・発行日
vol.JAXA-SP-15-014, pp.1-42, 2016-03-01

第91回風洞研究会議 (2015年5月21日-22日)
著者
月面農場ワーキンググループ Lunar Farming Concept Study Working Group
出版者
宇宙航空研究開発機構(JAXA)
雑誌
宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:24332232)
巻号頁・発行日
vol.JAXA-SP-19-001, pp.1-101, 2019-06-19

JAXA宇宙探査イノベーションハブは、将来の宇宙での食料生産を目指し、月面を想定した「月面農場」の実現に向けたコンセプトを検討するワーキンググループ活動を行ってきた。検討委員は、月面農場に関心が高い大学・民間有識者を検討委員として協力を仰ぎ、栽培技術、無人化技術、リサイクル、全体システムの4つのグループに分け検討を行った。本レポートでは、JAXA/日本が検討する月面農場のコンセプトからそれぞれ技術分野毎の検討結果について報告する。
著者
宇宙航空研究開発機構 Japan Aerospace Exploration Agency
出版者
宇宙航空研究開発機構
雑誌
宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:1349113X)
巻号頁・発行日
vol.JAXA-SP-05-004, 2006-03-01

宇宙開発でこれまでに開発された技術は、単に宇宙開発だけで終わらずに、私たちの生活の、さまざまな場面で役立てられています。これがスピンオフ(SPIN OFF=技術移転)とよばれるものです。たとえば医療機器や照明装置などで使われるレーザー技術は、アポロ計画のとき、地球と月の距離を正確に測定するために生まれた技術でした。スペースシャトルの宇宙服の技術の応用からは、足への衝撃が少なく、ジャンプ力の高いバスケットボール・シューズが開発されています。さらに、コンピュータの高性能化、小型化は宇宙開発で生まれたIC(集積回路)のおかげです。このように、宇宙開発の過程で生みだされた新技術は、私たちの日常に数多く見ることができます。我が国においても、宇宙航空研究開発機構(JAXA)における研究開発の成果が、人々の暮らしや安全の確保、環境問題や医療・福祉、産業などに貢献している事例を見ることが出来ます。宇宙開発が今後、情報社会の進展などと共に一層高度化し、様々な分野に裾野が拡大していくことが考えられますが、それに伴って宇宙開発の成果も様々な形で人々のくらしや社会にますます貢献していくことが期待されます。この資料は、JAXAの宇宙航空に関する研究開発成果のスピンオフ事例だけでなく、国内の宇宙関連企業などによるスピンオフの代表的な事例や今後貢献が期待される研究開発の事例などを紹介するものです。
著者
水素社会に向けた航空機に関する研究会
出版者
宇宙航空研究開発機構(JAXA)
雑誌
宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:1349113X)
巻号頁・発行日
vol.JAXA-SP-16-006, pp.1-65, 2016-12-27

水素社会に向けた航空機に関する研究会: キックオフミーティング (2015年3月13日. 調布航空宇宙センター), 調布市, 東京; 水素社会に向けた航空機に関する研究会: 第1回 (2015年4月10日. 調布航空宇宙センター), 調布市, 東京; 水素社会に向けた航空機に関する研究会: 第2回 (2015年5月14日. 調布航空宇宙センター), 調布市, 東京; 水素社会に向けた航空機に関する研究会: 第3回 (2015年6月3日. 調布航空宇宙センター), 調布市, 東京; 水素社会に向けた航空機に関する研究会: 第4回 (2015年7月24日. 調布航空宇宙センター), 調布市, 東京; 水素社会に向けた航空機に関する研究会: 第5回 (2015年9月11日. 調布航空宇宙センター), 調布市, 東京; 水素社会に向けた航空機に関する研究会: 第6回(外部有識者第1回) (2015年11月26日. 調布航空宇宙センター), 調布市, 東京; 水素社会に向けた航空機に関する研究会: 第7回(外部有識者第2回) (2016年1月21日. 調布航空宇宙センター), 調布市, 東京
著者
近藤 直 大場 隆之 伊藤 浩之 鹿島 光司 深水 克郎 Kondo Naoshi Oba Takayuki Ito Hiroyuki Kashima Koji Fukozu Katsuro
出版者
宇宙航空研究開発機構(JAXA)
雑誌
宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:24332232)
巻号頁・発行日
vol.JAXA-SP-19-001, pp.53-63, 2019-06-19

月面農場にて栽培する8品目(イネ、ダイズ、サツマイモ、ジャガイモ、トマト、レタス、キュウリ、イチゴ)を、居住人数6人および100人を想定し、特に100人の場合において効率的に生産可能と考えられる方法を提案する。本提案では、まず栽培8品目すべてに共通して適用する技術を示す。次にそれぞれの生産品目ごとに栽培スタイル(栽培様式)を定める。そしてその様式を実現するために最適な栽培方式、例えばバッチ式の栽培か栽培部分が移動することによる連続式かに大まかに大別した。作物の生産過程は、播種(定植)、生育、収穫などの工程に区分され、各工程において可能な限り自動作業を導入するために必要な生育・環境モニタリング項目、具体的なセンシング方法および機械化方法を提案する。それら要素技術の中には、既存の技術を応用することで達成可能と考えられるものもあるが、ドローン、ロボットの開発やセンシング方法の確立など、今後さらなる技術向上が必要と考えられる方法も含む。
著者
Haidn Oskar J.
出版者
宇宙航空研究開発機構(JAXA)
雑誌
宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:1349113X)
巻号頁・発行日
vol.JAXA-SP-13-017, pp.17-51, 2014-03-31

東京大学ロケット・宇宙機モデリングラボラトリー(社会連携講座)シンポジウム (2013年9月20日. 東京大学武田ホール), 東京
著者
中井 勇介 遠藤 良輔 小島 昌治 中野 明正 豊田 剛己 Nakai Yusuke Endo Ryosuke Kojima Masaharu Nakano Akimasa Toyota Koki
出版者
宇宙航空研究開発機構(JAXA)
雑誌
宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:24332232)
巻号頁・発行日
vol.JAXA-SP-19-001, pp.65-76, 2019-06-19

月面での長期間滞在または居住を可能にするためには、月面での生活で生じる有機性廃棄物の処理や植物生産のための元素資源の欠乏といった問題を解決する必要がある。月面農場ワーキンググループ第3グループでは、持続的な月面農場を確立させるために必要なシステムの一つを構築することを目的として、ISRU(In-Situ Resource Utilization;その場資源利用技術)などを念頭におきながら、月面における効率的な有機性廃棄物の資源循環のあり方について議論を行った。月-地球間の輸送は莫大なコストがかかるため、作物を生産するために必要な炭素や窒素などの元素は、その都度の交換輸送ではなく、月面での生活において生じる作物残渣などの有機性廃棄物から、効率的に回収して循環利用する必要があると考えられる。月面において生じる有機性廃棄物は、非可食部などの作物残渣や養液栽培廃液、尿、糞便などが想定された。それらを効率的に循環させるためには、月面での現地試験が必要であるが、地球上で実用化されている嫌気的処理であるメタン発酵や好気的処理である活性汚泥法、堆肥化などの微生物を利用した処理が有効であり、資源循環の中核を成すと考えられた。本稿では、これまでの第3グループの検討結果を取りまとめ、持続的な月面農場を確立するための資源循環システムや月の鉱物(レゴリス)の資源としての利用について提案を行う。