著者
高尾 尚二郎 仙田 幸子
出版者
慶應義塾大学
雑誌
組織行動研究
巻号頁・発行日
vol.27, pp.5-16, 1997-03-30

慶應義塾大学産業研究所行動科学研究モノグラフ ; No. 39. 研究人材マネジメント : そのキャリア・意識・業績今回の研究においては,人々の行動にしっかりと根づいている組織文化の特性をできるだけ具体的に誰にでもわかり易いように記述し, その特性の強さの程度を測定していくことを試みる。
著者
小泉 仰 佐野 勝男 萩原 滋 大久保 正健
出版者
慶應義塾大学産業研究所
雑誌
組織行動研究
巻号頁・発行日
no.5, pp.3-66, 1979-03

慶應義塾大学産業研究所社会心理学研究班モノグラフ ; No. 11Iはじめに- 多様化する価値観にせまる-現代の日本人は価値観の多様化と混乱現象のうちに陥っていると言われて,すでに久しいことである。こうした価値観の多様化現象は, 今日成人だけではなく, 幼児・小学校児童・中学校生徒をも捲き込んだ極めて広範酬の現象のように思われる。こうした価値観の多様化と混乱は,社会にとって良い方向に向う現象とも悪い方向に向う現象とも一概に言い切れないものを持っている。たとえば, ある一つの社会が仮りに等質的で一様な価値観のみを持っていると仮定してみよう。一体そうした社会は, その社会にとって良い状態なのであろうか。恐らくそうした社会は, 発展と飛躍を遂げるヴァイタリティを欠く社会である可能性が大いにある。またそうした等質的で一様な価値観を社会構成員に強制している極めて強大な権力機構さえ, 予想させる現象ではないだろうか。むしろ通常の現代社会は, 価値観の多様化を必然的に含んだダイナミヅクな社会であり, そうした価値観の多様化のゆえにダイナミックな発展と変質を予想できるものと言えよう。しかし他面において,価値観の多様化と混乱は, 社会構成員同志のコミュニケーションを極度に阻害したり, あるいはまた, いわゆる一種のアノミーの現象を社会構成員の間に引き起こして, 多くの社会問題の解決を一層困難ならしめる原動力にもなりかねないのである。
著者
兼高 聖雄 小林 ポオル 槇田 仁
出版者
慶應義塾大学産業研究所
雑誌
組織行動研究
巻号頁・発行日
no.20, pp.3-41, 1991-04

慶應義塾大学産業研究所社会心理学班研究モノグラフ ; No. 29本論では, 筆跡を,表出行動の結果としての側面から捉えている。そこで, この表出行動(ないし, 行動の表出的側面)について, まず述べておきたい。人間の行動には様々なものがあるが, そうした行動には2つの側面があると考えられる。一つは,「どのような行動か」「何をするか」といった, 内容や目的の側面, いわぽwhatにあたるもので,これを「対処的側面」と呼ぶ。他方は, 「どのように行動するか」「どんなふうにするか」といった,様式や仕方の側面,howにあたるもので, 「表出的側面」とよぽれる。
著者
井下 理 南 隆男 佐野 勝男
出版者
慶應義塾大学産業研究所
雑誌
組織行動研究
巻号頁・発行日
no.3, pp.41-70, 1977-09

モノグラフ・シリーズ ; No. 6本稿に報告される研究は, 「丙午」迷信を1966年の出生激減の主要因と確定してよいか- もしそうであるとすれぽ, 人々は,具体的にどのような行動をとって, 「丙午」迷信に感応したのか- について,可能な限りの既存の人口統計資料をとに追求したものである。しかるのち, 社会・心理学的諸要因との関連性をも分析し, 日本文化に潜む「社会心理構造」(societal structure of the Japanesemind)を抽出することを試みている。
著者
槇田 仁 伊藤 隆一
出版者
慶應義塾大学産業研究所
雑誌
組織行動研究
巻号頁・発行日
no.25, pp.73-95, 1993-03

慶應義塾大学産業研究所社会心理学班研究モノグラフ ; No. 37精研式文章完成法テスト(SCT)を開発してから30年近くの年月が経過した。永年,SCTによるパーソナリティ診断や, 診断法の教育訓練を続けていると, 訓練効果が高いことも分かるが, それと同時に, 評価と評価者のパーソナリティ属性との間に興味ある関係のあることが経験的に分かるようになってきた。
著者
南 隆男
出版者
慶應義塾大学産業研究所
雑誌
組織行動研究
巻号頁・発行日
no.4, pp.3-15, 1979-03

慶應義塾大学産業研究所社会心理学研究班モノグラフ ; No. 81,はじめに一社会心理学のフロンティアーとしての「組織心理学」一シェイン(EH・Schein)のOrganizational Psychologyがわが国で翻訳・出版されたのは, 原著刊行の1年後,1966年のことであった。この翻訳・出版が契機となって, 「組織心理学」の名称が社会心理学の一領域の呼称として, わが国にも次第に定着してきたといえ.る。ところで同著の最大の眼目は, 「組織内での人間の行動の決定因に関するあらゆる問題は, 全体的な社会体系という視野から考xなければならない」(松井訳,1966,P・4)という視点の強調にあった。すなわちシェインは, 「開放体系」(open system)の枠組から組織を捉え直し, 在来, 産業心理学(industrialpsychology), 産業人事心理学(industrial personnelpsychology), 産業社会心理学 (industrialsocial psychology)の名称のもとに追求されてきた組織における人間行動諸側面の研究を統合化していくことの必要性を主張したのであった。
著者
若林 満 南 隆男 佐野 勝男
出版者
慶應義塾大学産業研究所
雑誌
組織行動研究
巻号頁・発行日
no.6, pp.3-131, 1980-03

慶應義塾大学産業研究所社会心理学研究班モノグラフ ; No. 12当該研究プロジェクトの目標は, プロジェクト題目が示すごとく, わが国の大卒新入社員の組織内キャリア発達の過程を分析しそこに潜む動的なメカニズムを理解することであった。が,資料の分析はすべて, アメリカの大学(イリノイ大学労働産業関係研究所)の施設を利用しておこなわれた。残念なことではあるが, おそらく,日本の大学の研究施設に依存したならば, 文字どおリ"山" のごとくの厖大な資料から「キャリア発達過程」のメカニズムを発掘し析出していく作業は, もっともっと時間を要したことであろう。