2 0 0 0 IR 日本における「組織行動」研究の現状と課題 : ひとつの覚えがき
- 著者
- 南 隆男
- 出版者
- 慶應義塾大学産業研究所
- 雑誌
- 組織行動研究
- 巻号頁・発行日
- no.4, pp.3-15, 1979-03
慶應義塾大学産業研究所社会心理学研究班モノグラフ ; No. 81,はじめに一社会心理学のフロンティアーとしての「組織心理学」一シェイン(EH・Schein)のOrganizational Psychologyがわが国で翻訳・出版されたのは, 原著刊行の1年後,1966年のことであった。この翻訳・出版が契機となって, 「組織心理学」の名称が社会心理学の一領域の呼称として, わが国にも次第に定着してきたといえ.る。ところで同著の最大の眼目は, 「組織内での人間の行動の決定因に関するあらゆる問題は, 全体的な社会体系という視野から考xなければならない」(松井訳,1966,P・4)という視点の強調にあった。すなわちシェインは, 「開放体系」(open system)の枠組から組織を捉え直し, 在来, 産業心理学(industrialpsychology), 産業人事心理学(industrial personnelpsychology), 産業社会心理学 (industrialsocial psychology)の名称のもとに追求されてきた組織における人間行動諸側面の研究を統合化していくことの必要性を主張したのであった。
2 0 0 0 IR 日本の「文化構造」の社会心理学的研究 : 1966年丙午年の出生激減現象の分析をとおして
- 著者
- 井下 理 南 隆男 佐野 勝男
- 出版者
- 慶應義塾大学産業研究所
- 雑誌
- 組織行動研究
- 巻号頁・発行日
- no.3, pp.41-70, 1977-09
モノグラフ・シリーズ ; No. 6本稿に報告される研究は, 「丙午」迷信を1966年の出生激減の主要因と確定してよいか- もしそうであるとすれぽ, 人々は,具体的にどのような行動をとって, 「丙午」迷信に感応したのか- について,可能な限りの既存の人口統計資料をとに追求したものである。しかるのち, 社会・心理学的諸要因との関連性をも分析し, 日本文化に潜む「社会心理構造」(societal structure of the Japanesemind)を抽出することを試みている。
- 著者
- 浦 光博 南 隆男 稲葉 昭英
- 出版者
- 日本社会心理学会
- 雑誌
- 社会心理学研究 (ISSN:09161503)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, no.2, pp.78-90, 1989-03-20 (Released:2016-11-23)
- 被引用文献数
- 3
This article contains two parts. In the first part, we review recent studies on social support and define three new trends in the area of social support research. The first trend is recent increment of studies examining the relationship between social support concepts and some other concepts in social psychology. The second trend is a series of studies re-examining social support process from the viewpoint of more general features of social interaction process. The third trend is the emphasis of roles of various ecological factors in social support processes. All of these three trends are considered to have impacts on future directions of this area of research. In the second part, we report results of the studies in which we examined the relationship between social support and family stress and individual stress in a situation of job-induced separation. This examination is considered to be related with the third trend reported in the first part. The results revealed that the social support, on the one hand, buffer negative effects of stressful life events on family and individual adaptation, but on the other hand, the buffering effects may have a limitation.
1 0 0 0 OA 「ソーシャル・サポート」研究の活性化にむけて : 若干の資料
われわれ1人びとりの日常生活は,ロビンソン・クルーソー的に自足的に展開されているのではない.それは,なん人もの他者との関係性のうちに進展しているのである.そして,このこと自体は誰にとっても異論のない自明のことである.しかし,ひととひととの関係性をどう把えどう記述しそこにいかなる意味付与をしていくかについては多くの視角と立場とが存在している.コミュニティ心理学や社会心理学,ひろくは行動科学の領域において,近年にわかに注目を集めだした「ソーシャル・サポート」の論議も,人間の社会関係についてのひとつの"新しい"立場であり,それは「日常の社会関係に包含されている相互援助機能」に焦点をあてている.すなわち,他者から得られる具体的および精神的援助が個人の心身の健康維持と増進に深く関与している可能性に注目するのである.この可能性をめぐって理論的そして経験的な検討がある種の熱気をおびながら遂行されている.アメリカにおいてそれはとくに著しい.わが国においては,実質的な研究がようやくティク・オフしようとしているところである,といえよう.本稿では,そのティク・オフの流れに沿った,ひとつの予備的な探索的試みの結果が「資料」として報告・提示された.(1)ソーシャル・サポートが,(1)所属的サポート,(2)実体的サポート,(3)評価的サポート,および(4)尊重的サポート,の4側面にわたって問題とされた.それぞれのサポートが「実際に得られているのか」ということより.それぞれのサポートを「提供してくれると思われる他者の拡がり」が尋ねられた.いわゆる「ソーシャル・サポート・ネットワーク・サイズ」に焦点があてられたのである.(2)大学生(2年生男女)を対象として質問紙による調査が試みられた.その結果,上記のごとく,ソーシャル・サポート・ネットワーク・サイズを機能別に4つに分けて検討することが現実には難しいことが判明した.すなわち,問題としたサポート・ネットワーク・サイズの4側面には経験的弁別性がほとんど認められなかったのである.測定法をかえてさらに検討してみる必要性があろう.(3)以上から,サポート・ネットワーク・サイズの全体(包括的ソーシャル・サポート・ネットワーク・サイズ)を指標として,まずは人口学的変数との関連が追究された.(1)性,(2)兄弟数,(3)入学経路,(4)居住形態,(5)1ヶ月あたりの"自由に使えるお金",および(6)"恋人"の有無,の6特性との関連が吟味されたが,いずれとも意味のある関連は見い出し得なかった.(4)ついで,(1)大学生活に対する満足の度合い,および,(2)抑うつの程度の2種を基準変数として,それぞれに対して包括的ソーシャル・サポート・ネットワーク・サイズ変数が持つ規定力が問われた.階層的重回帰分析の結果によれば,いずれの基準変数に対しても,そのヴァリエーションを説明していくうえで,有意味な独自の力を保持することが確認された.われわれの今回の試みにおいては,この確認が1番のポイントといえよう.(5)基準変数の「抑うつ傾向」に対しては,包括的ソーシャル・サポート・ネットワーク・サイズ変数が「マキャベリズム志向」変数と相乗効果を発揮している事実が見い出された.マキャベリズム志向が高いひとにあっては,ソーシャル・サポート・ネットワーク・サイズの拡がりは抑うつを低下させる方向で関与しているように思われる.以上が,われわれの今回の試みにおける主要な結果である.それぞれの解釈にあたっては慎重な配慮が要求されよう.ひとつの事実にはちがいないが,どこまで"動かぬ事実"かについては,今回の試みだけではほとんどなにも言えぬからである.その意味において「資料」なのであり,ソーシャル・サポート研究の向後にむけて参考に供するものである.
- 著者
- 浦 光博 南 隆男 稲葉 昭英
- 出版者
- 日本社会心理学会
- 雑誌
- 社会心理学研究 (ISSN:09161503)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, no.2, pp.78-90, 1989
- 被引用文献数
- 3
This article contains two parts. In the first part, we review recent studies on social support and define three new trends in the area of social support research. The first trend is recent increment of studies examining the relationship between social support concepts and some other concepts in social psychology. The second trend is a series of studies re-examining social support process from the viewpoint of more general features of social interaction process. The third trend is the emphasis of roles of various ecological factors in social support processes. All of these three trends are considered to have impacts on future directions of this area of research. In the second part, we report results of the studies in which we examined the relationship between social support and family stress and individual stress in a situation of job-induced separation. This examination is considered to be related with the third trend reported in the first part. The results revealed that the social support, on the one hand, buffer negative effects of stressful life events on family and individual adaptation, but on the other hand, the buffering effects may have a limitation.
1 0 0 0 OA 単身赴任家族の危機適応過程 : 「赴任期間」と「妻の価値観」に着目して
以上に述べてきた結果ならびに考察は,大略つぎの5点にまとめることができよう.(1)夫の単身赴任による家族システムの変化に対する適応の程度は,妻の価値観と高い関連を持つ.(2)特に家族適応に対する妻の評価は,夫の赴任期間がどの程度であるかに関わらず,妻個人の価値観によって大きく規定される.(3)妻個人の適応状態は本人の価値観とともに夫の赴任期間とも高い関連をもつ.夫の赴任期間の長い群の方が,短い群あるいは中程度の群よりも個人適応の程度が高くなっている.(4)夫の赴任期間が長い群で個人適応の程度が高くなるのは,妻のとった対処戦略が効果を及ぼしたと同時に,夫の帰宅日数が増加したことによって妻の負担が低減されていたことにもよる.(5)妻の価値観,適応状態と対処戦略の関係は一義的に決まるものではない.まず価値観が対処戦略を規定し,ついでその対処戦略が適応状態を規定するという関係性と,価値観が適応状態を規定し,つぎに適応状態が対処戦略を規定するという関係性の2つを想定することができる.以上の結果と考察は,遡及的な方法を用いて得られた調査データのうち,限られた変数間の関連のみを分析することによって導き出されたものである.したがってあくまでも仮説の域を出るものではない.今後,次のような諸変数を分析していくことによって,単身赴任家族の危機適応過程をより明確に理解することができよう.まず,問題のところで触れたように,状況的変数として家族システムの特性と社会的環境の特性とを分析する必要があろう.今回の分析では,妻の個体的特性として価値観の効果を検討した.そして,適応状態や対処戦略に対してその価値観がきわめて大きな影響を及ぼすことが示唆され,その影響のメカニズムについてはかなり複雑な因果関係が想定された.この妻の個体的特性である価値観の効果に加えて,家族システムの特性と社会的環境の特性の効果を検討することによって,個体(妻個人)-集団(家族)-社会の3つのシステムがいかに関連し合いながら家族や妻個人の適応を規定するのかをより明解な形で理解することができよう.また,人口統計学的な変数と適応過程との関連についても検討する必要がある.今回の分析結果からは,適応過程についての心理的な過程をある程度理解することは可能であるが,ここで得た知見を実際の単身赴任家族の危機適応に応用するためには,心理的過程と人口統計学的な変数との対応関係を明確にしておく必要があろう.さらに,単身赴任の状況そのものについてもより精しく検討する必要がある.今回の分析では,家族の危機適応過程として「単身赴任→対処戦略→適応」という過程を想定し,この過程に介在する諸変数の効果を検討した.しかし,夫の単身赴任が直ちに何らかの対処を必要とするほどの危機的状況をもたらすとはかぎらない.むしろ,夫の単身赴任によって家族システムが変化し,その状況において他の何らかの出来事が生じた場合にはじめて家族にとっての危機的状況が生じ,それに適応するための対処戦略がとられるものと考えるべきであろう(稲葉ほか,1986).したがって,対処戦略の効果を正確に理解するためには,夫の赴任期間中にいかなる出来事が生じ,それに対してどのような対処戦略がとられることによっていかなる効果が生じたのかというより具体的な過程を分析することが必要である.今回の調査で得たデータからは以上のような分析が可能であろう.しかし,それでも遡及的な方法を用いたことによる限界は克服されない.したがって,厳密な意味での因果関係については明確な結論を出すことはできない.また,単身赴任をしている夫の側の心理的過程や行動について明らかにならないかぎり,単身赴任家族の危機適応の全体的過程を理解することはできない.今後は,因果関係を正確にとらえることができ,また夫の側の心理的過程や行動も同時に分析することができるような方法を用いることによって,単身赴任家族の危機適応についての力動的かつ全体的な過程を明らかにしていく必要があろう.
1 0 0 0 IR わが国産業組織における大卒新入社員のキャリア発達過程:その継時的分析
- 著者
- 若林 満 南 隆男 佐野 勝男
- 出版者
- 慶應義塾大学産業研究所
- 雑誌
- 組織行動研究
- 巻号頁・発行日
- no.6, pp.3-131, 1980-03
慶應義塾大学産業研究所社会心理学研究班モノグラフ ; No. 12当該研究プロジェクトの目標は, プロジェクト題目が示すごとく, わが国の大卒新入社員の組織内キャリア発達の過程を分析しそこに潜む動的なメカニズムを理解することであった。が,資料の分析はすべて, アメリカの大学(イリノイ大学労働産業関係研究所)の施設を利用しておこなわれた。残念なことではあるが, おそらく,日本の大学の研究施設に依存したならば, 文字どおリ"山" のごとくの厖大な資料から「キャリア発達過程」のメカニズムを発掘し析出していく作業は, もっともっと時間を要したことであろう。