著者

中山 智晴 松岡 隆成 岩村 玲那 山﨑 裕司 森野 勝憲 和田 譲 有澤 雅彦

出版者

学校法人高知学園 高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.23-26, 2017-03-31 (Released:2019-07-10)

参考文献数

27

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今回,Pusher現象と重度認知症を有する左片麻痺患者に対する段階的難易度設定の技法を用いた移乗動作練習方法を考案した.移乗動作時に著明な突っ張りを認めた症例に対してその方法を適応し,その効果についてシングルケースデザイン(AB法)を用いて検証した.介入前移乗動作では著明な突っ張りを認め,重度の介助を要した.18病日から介入を開始し,10日で車椅子~ベッド間の移乗が監視下で可能となった.介入前後の10日間では,身体機能に大きな変化がないことから,移乗動作の獲得は病態の回復によるものではなく,動作学習に依存したものと考えられた.学習の困難性を有する本症例において短期間のうちに移乗動作能力を向上させられたことから段階的な難易度設定による無誤学習は,有効に機能したものと考えられた.

著者

山﨑 裕司 豊田 輝 宮城 新吾 吉葉 崇

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-9, 2007

被引用文献数

1

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障害を生じた後に行う動作練習は,新たな動作の学習過程として捉えられる.よって,理学療法士は動作障害の原因分析と動作指導のために学習という視点を持たなければならない.本稿では,学習行動理論を基本とした動作障害の原因分析とその指導方法について概説した.失敗は,動作練習に対する意欲を減退させるとともに,学習効率を低下させる.動作練習の原則は無誤学習である.そのプログラムの創出のためには,シェイピングや,課題分析,連鎖化,プロンプト・フェイディングなどの技法が有効である.理学療法士は,対象者の障害や日常生活動作に適した指導プログラムを創出する技術を身に付けると共に,その方法を再現可能な形で記述し,それらの効果について検証していかねばならない.

著者

間野 幸代 笠井 新一郎 岩本 さき 苅田 知則 長嶋 比奈美 稲田 勤 塩見 将志 石川 裕治 山田 弘幸

出版者

学校法人高知学園 高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.55-60, 2001-03-31 (Released:2018-08-29)

参考文献数

12

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香川県坂出市で行われている「2歳児相談」において,言語発達障害を有する子ども等の早期発見・早期療育を行う手がかりの1つとして,語彙チェックリストを作成する目的で,2歳児を対象に表出語彙に関するアンケート調査を実施した.本研究では文法カテゴリー別に分類し,修飾語である形容詞,形容動詞,副詞に関して整理および考察を試みた.2歳0ヶ月児と2歳6ヶ月児の表出語彙数を比較した結果,語彙数は急速に増加していた.修飾語の内容に関して,Nelson(1973)の文法カテゴリーの分類をもとに整理した場合,形容詞における属性および状態に関する語彙に関しても2歳6ヶ月児で増加傾向を呈していた.さらに性質を示しかつ,対の意味を示す形容詞において,2歳6ヶ月児では対義語(大きい-小さいなど)をともに獲得しているのに比し,2歳0ヶ月児では,一方の語しか獲得されていないことが確認された.したがって,形容詞・形容動詞・副詞等の修飾語の語彙チェックリストを作成する場合,(1)修飾語の種類や数を増やすこと,(2)形容詞に関しては,対義語の吟味が必要であることが示唆された.

著者

長嶋 比奈美 笠井 新一郎 岩本 さき 苅田 知則 稲田 勤 塩見 将志 間野 幸代 石川 裕治 山田 弘幸

出版者

学校法人高知学園 高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.41-48, 2001-03-31 (Released:2018-08-29)

参考文献数

10

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著者らは,1歳6ヶ月児健診で気にかかった子どもの経過観察として,香川県坂出市において2歳児を対象として発達相談(以下,2歳児相談)を試験的に行っている.言語発達障害を有する子どもの早期発見・早期療育を行う手がかりとして,2歳児相談時にスクリーニングとして使用できる語彙チェックリストを作成することを目的とし,2歳児の語彙発達の現状を明らかにするための調査研究を行った.調査の対象者は,香川県坂出市内の全保育所(12施設)に所属する1歳11ヶ月から2歳11ヶ月の子どもの保護者であり,161名であった.調査においては,名詞・代名詞・抽象語・動詞・形容詞・形容動詞・副詞・感動詞を含む,全語彙数452個のチェックリストを,調査用紙として用いた.本稿では,抽象語・代名詞に焦点を当て,調査項目の検討を行った.その結果,2歳0ヶ月〜2歳6ヶ月の段階で通過しやすい「抽象語」としては,簡単な「数・色・空間・時間概念」,「視覚理解可能な概念」や「体感的な抽象概念」,代名詞としては,「自分や保護者の領域の物を表す『コ』に関する指示詞」,「第三者の領域の物を表す『ア』に関する指示詞」が見いだされた.また,2歳10〜11ヶ月児でも60%未満しか通過しない語としては「不可視事象や心的状態に関する抽象語,2歳児には理解困難な抽象度の高い位置・方角概念」,自分と保護者が分離されているという認識が獲得された上で,自分と保護者の間にある物を示す中間的な「指示詞『ソ』に関する語」,「自己を含む人物の集合体」などが挙げられた.

著者

苅田 知則 笠井 新一郎 岩本 さき 長嶋 比奈美 稲田 勤 塩見 将志 間野 幸代 石川 裕治 山田弘幸

出版者

学校法人高知学園 高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.33-39, 2001-03-31 (Released:2018-08-29)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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著者らは,1歳6ヶ月児健診で気にかかった子どもを改めて経過観察として,香川県坂出市において,2歳児を対象として発達相談(以下,2歳児相談)を試験的に行っている.2歳児を対象とした相談事業や経過観察を行うことによって,何らかの言語発達障害を有する子どもや「気になる子」を早期発見・早期治療することが可能となるが,評価時間の短さや,子どもの語彙発達を評価する指標がない点が問題として挙げられた.そこで,①2歳児の語彙発達の現状を明らかにし,②2歳児相談時にスクリーニングとして使用できる語彙チェックリストを作成する,ことを目的とし,調査研究を行った.調査の対象者は,香川県坂出市内の全保育所(12施設)に所属する1歳11ヶ月から2歳11ヶ月の子どもの保護者であり,161名であった.調査においては,名詞・代名詞・抽象語・動詞・形容詞・形容動詞・副詞・感動詞を含む,全語彙数452個のチェックリストを,調査用紙として用いた.本稿では,名詞に焦点を当て,Nelson(1973)の文法カテゴリーを用いて分析を加えた.その結果,以下の三点が示唆されるとともに,これらの点は,特に2歳児相談において注意すべきポイントとして考察された.(1)2歳0ヶ月児の60%が表出していると回答があった項目は86語であり,2歳6ヶ月児の場合は137語であった.(2)2歳児相談としてチェックすべき名詞の数は90±10語程度である.(3)「事物」と「抽象」に分類される語が2歳0ヶ月から2歳6ヶ月の間で大きく変化する.

著者

重島 晃史 篠田 かおり 稲田 勤

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.53-57, 2007-03-31

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ボツリヌス毒素A型を用いた治療(以下,ボツリヌス治療)を施行したアテトーゼ型脳性麻痺一症例について,その経時的効果を評価した.症例の粗大運動能力分類システムは5レベルで,日常生活は全介助であった.評価項目は下肢の他動的関節可動域および筋緊張,家族の介護負担度であり,評価時期はボツリヌス毒素の注射前,1ヵ月後,4ヵ月後であった.統計学的解析は,他動的関節可動域,筋緊張,介護負担度それぞれについてKruskal-Wallis検定を用い,危険率5%を有意水準とした.下肢の他動的関節可動域,筋緊張,介護負担度の経過は注射前,1ヵ月後,4ヵ月後の間に有意差は認められなかったが,個々の項目には著明な改善を認めた.膝伸展位での両足関節背屈可動域は,右側0度,20度,30度,左側5度,30 度,25度と著明な改善が認められ,両足関節背屈運動の筋緊張は注射前,1ヵ月後,4ヵ月後の順にModified Ashworth Scaleにおいて3,2,1と筋緊張の軽減の傾向があった.介護負担度では上着の着脱が5,2,2と介護負担の軽減を示した.ボツリヌス治療は筋緊張や関節可動域の改善に効果をもたらし,介護負担度の軽減にも貢献することが示唆された

著者

北川 了三 山崎 裕司

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.13-15, 2012-03-31

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本研究では,整形外科疾患群を対象に片脚立位時間と下肢荷重率の関連について検討した. 対象は中高年整形外科疾患患者30名(男性5名,女性25名,年齢76.3±10.6歳)である. 同日に左右の開眼片脚立位時間と下肢荷重率を測定した.下肢荷重率の測定は再現性を検討するため日を変えて2回目を実施した.下肢支持性の指標として,アニマ社製μTas-ME01を用いて椅子座位下腿下垂位での等尺性膝伸展筋力を測定した. 1日目と2日目の下肢荷重率の級内相関係数は,右下肢荷重率0.962,左下肢荷重率0.982と有意な相関を認めた.左右ともに片脚立位時間が5秒以上の脚では下肢荷重率はほとんどの症例で90%以上を示し,片脚立位時間の大小は下肢荷重率に影響を与えなかった.一方,片脚立位時間が2秒未満の脚では,ほとんどの脚において下肢荷重率は80%未満となった.片脚立位時間が2秒未満の脚では下肢荷重率と膝伸展筋力の間にr=0.71の有意な相関を認めた. 以上のことから,片脚立位時間が5秒以上の症例では,下肢荷重率の測定意義は小さいものと考えられた.

著者

中野 良哉

出版者

学校法人高知学園 高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.7-10, 2017

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理学療法士を目指す学生の仮想的有能感は学年が上がることにより経時的に変化するのかを明らかにすることを目的とした.学生62名を対象とした.質問紙法にて他者軽視傾向と自尊感情を評価し,同一の対象者の3年間にわたる回答結果が学年を経るごとに異なるかについて分析した.その結果,他者軽視傾向,自尊感情ともに学年による有意差は認められなかった.仮想的有能感4タイプについて学年ごとに分類した結果,分類が変化した学生は全体の72.6%, 3年間変化が認められなかった学生は27.4%であった.タイプ変化のうち,最も頻度が高かったのは全能型から自尊型への変化であった.学年別にみると2年時よりも3年時においてタイプ分類が変化する割合が低く,タイプ別にみると仮想型は学年が上がるにつれて他のタイプに変化する割合が低下することが示された.

著者

重島 晃史 山﨑 裕司

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-7, 2014

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子どもの運動発達は一般的に運動や姿勢の変化が生じる時期について示されることが多く,子どもを取り巻く環境との相互作用から述べられることは少ない.本論文では環境が運動発達に及ぼす影響について種々の先行研究を取り上げ,行動分析学的な観点から運動発達を論じた. 生後数ヶ月の乳児は自分の足蹴り動作に伴って玩具が動くことを知ると,足蹴り動作の頻度を増加させる.この結果は,乳児が環境の変化を認識し,環境からの刺激によって行動を変化させ得ることを示している.また,一般的に自動歩行が消失する生後ヶ月以降からヶ月までの間は足踏みが認められないとされてきた.しかし,乳児の体幹と下肢を水中に沈めたところ,交互の足踏みが出現した.この結果は浮力によって足踏み運動の難易度が低くなった結果,足踏み行動が生じるようになったと解釈できる. 環境から与える刺激によって乳児の行動をコントロールできるという事実は,言語の無い乳児期における小児リハビリテーションの可能性を広げるであろう.

著者

川口 沙織 内野 利香 山崎 裕司 加藤 宗規

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.9-13, 2016-03-31

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立位での方向転換が困難なため移乗の介助量が多い状態が続いていた急性期と慢性期の重度片麻痺患者2症例に対して段階的な難易度設定を用いた行動分析学的介入を実施した.介入前までは移乗動作を総課題提示法によって練習したが,移乗動作能力に変化はなかった.そこで困難であった立位での方向転換に特化した介入を実施した.介入では,平行棒につかまっての約120°の方向転換を30°ごとの4範囲に分割し,段階的に回転角度を拡げていった.その結果,両症例とも介入開始後1週間以内で方向転換が可能となり,移乗動作は監視下で実施できるようになった.したがって,一連の行動連鎖の中で特に困難な行動要素が存在する場合,その行動要素を切り離して段階的な難易度設定による介入を導入することが有効なものと考えられた.

著者

中田 衛樹 岡田 一馬 山崎 裕司 山崎 生希 山崎 倫 大森 貴允 冨岡 真光

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.13-16, 2015-03-31

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認知症を合併した重症片麻痺患者に対し,逆方向連鎖化の技法を用いた寝返り・起き上がり動作練習を実施した.寝返り動作は介入セッション,起き上がり動作は8セッション目に動作が自立した.介入中,身体機能および認知機能の改善は認められなかった.介入後,速やかに起居動作が自立したことから,認知症を合併した重症片麻痺患者に対する今回の動作練習は,有効に機能したものと考えられた

著者

栗山 裕司 山崎 裕司 坂上 昇 酒井 寿美 大倉 三洋 山本 双一 中屋 久長

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-6, 2003-03-31

被引用文献数

1

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固定用ベルトを装着したハンドヘルドダイナモメーター(HHD)による等尺性膝伸展筋力測定方法の座位姿勢間再現性について,健常者20名を対象に検討した.測定は,プラットホーム端座位,車椅子座位,介護用ベッド端座位,背もたれ付きパイプ椅子座位の4つの異なる座位にて実施した.異なる座位姿勢における等尺性膝伸展筋力測定値に関して,パイプ椅子座位は,プラットホーム端座位,介護用ベッド端座位および車椅子座位との比較において有意に低値を示した.また,各座位姿勢間の級内相関係数は,プラットホーム端座位と車椅子座位間およびプラットホーム端座位と介護用ベッド端座位間で高値を示し,良好な座位姿勢間再現性を示した.一方,パイプ椅子座位と他の座位姿勢間では,低値を示した.今回の結果から固定用ベルトを装着したHHDによる等尺性膝伸展筋力測定に際し,パイプ椅子座位での測定は避けるべきであるが,介護用ベッドや車椅子での測定が可能で,病棟や在宅など広い範囲での使用も可能なことが示唆された.

著者

稲田 勤 坂上 可名 掛水 幸代

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.1-6, 2013-03-31

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単語レベルの発話は200程度あるものの,二語文以上の多語発話のない2歳11ヶ月の幼児に対して,VOCA(Voice Output Communication Aid)を用いた二語文,三語文の発話訓練を行った.訓練に先立ち,理解語,表出語を調べるために語彙チェックリストを作成し,表出できる名詞,動詞,形容詞を抽出した.抽出した語から二語文,三語文の文型を決定し,VOCAのオーバーレイに抽出された語をシンボル化して配置した.また,抽出した語の事物(模型,ミニチュア)を準備した.対象児は,見本刺激(事物)とシンボル(VOCA)のpointingによる見本合わせを求められた.訓練効果を測定するために一事例の実験デザインを用いた. 結果,口頭による二語文,三語文の命名率は,ベースライン期ほぼ0%,確認期は,二語文ほぼ100%,動作語課題の三語文は11%程度であったが,その他の三語文課題は89%程度であった.訓練で使用した多語文の日常生活での出現率は,母親からの聞き取りで90%以上であった.

著者

稲田 勤 有田 未来 西森 有紗

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.13-17, 2013-03-31

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発達障害,アスペルガー症候群,視空間認知障害の疑いのある女児について,視空間認知と視覚的推理の訓練を行った.視空間認知訓練は稲田,有田の色積木構成課題を用いた.視覚的推理訓練は,色積木見本の対称図形を構成する課題を作製した.訓練前後の変化の指標として,視空間認知はWISC-4の積木模様の評価点,視覚的推理はWISC-4の行列推理の評価点を選択した.さらに,WISC-4の知覚推理の合成得点も指標とした. 結果,積木模様(視空間認知)は4から7(+3),行列推理(視覚的推理)は7から14(+7),知覚推理の合成得点は76から106(+30)にそれぞれ向上した. WISC-4で,知覚推理の合成得点の変化が+30であったことは,今回実施した視空間認知訓練,視覚的推理訓練の効果が現れたものと考えた.また,積木模様の評価点の変化が+3であったことは,視空間認知訓練の効果があったと判断した.さらに,行列推理の評価点が+7であったことは,視覚的推理訓練の効果があったと考えた.

著者

熊谷 匡紘 片山 訓博 小松 弘典 森国 裕 島崎 翔 三谷 仁也 安藝 愛菜 柏 智之 重島 晃史 稲岡 忠勝

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.51-54, 2011-03-31

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今回,我々は斜め方向ステップを考慮した動的バランス評価法(Modified Four Square Step Test以下,MFSST)を立案した.そして,地域在住の健常な60歳以上の女性29名を対象として,MFSSTの再現性・妥当性について他の静的・動的バランス評価と比較検討した.他のバランス評価としては,片脚立位時間,Functional reach Test(以下,FRT),Timed Up and Go Test(以下,TUG)を採用した.片脚立位時間,FRT,TUG,FSST,MFSSTの測定結果は順に32.2±40.4秒,26.8±6.1cm ,7.9±1.5秒,8.3±3.0秒,8.5±2.3秒であり,FSSTとMFSSTの時間には有意差を認めなかった.各バランステストのIntraclass Correlation Coefficient(以下,ICC)は同様の順に0.967,0.904,0.844,0.822,0.639であった.MFSSTと片脚立位,FRT,TUG,FSST間の相関係数は順に-0.25,-0.44,0.66,0.67であり,動的および複合バランス評価との間に有意な相関関係を認めた.MFSSTは,動的なバランス能力を評価した指標であることが示された.ICCが他のバランス指標と比較して低値を示したことから,測定値の再現性を向上させるための検討が必要なものと考えられた.

著者

塩見 将志 笠井 新一郎 岩本 さき 苅田 知則 長嶋 比奈美 稲田 勤 間野 幸代 石川 裕治 山田 弘幸

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.49-54, 2001-03-31

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今回,私たちは,2歳児相談において,言語発達を正確に評価し,言語発達障害を有する子どもや「気になる子」を早期発見・早期療育するための語彙チェックリストの作成を目的に保育所に通う2歳前後の幼児を対象とした表出語彙に関する事前調査を実施した.なお,本稿では,その中でも特に動詞に焦点を当てて検討を加えた.調査で用いたチェックリストの項目は,大久保(1984)が作成した2歳児の語彙リストと三省堂「こどもことば絵じてん」を参考に作成した.本稿で取り扱う動詞は452の全語彙中,123語であった.本調査における動詞の特徴として,2歳0ヶ月時で通過する語は123語中,12%であり,2歳6ヶ月時で通過する語は60%となった.このことからも,動詞は2歳0ヶ月から2歳6ヶ月の間に飛躍的に獲得される可能性が示唆された.

著者

大山 幸綱 吉本 好延 浜岡 克伺 吉村 晋 松田 司直 橋本 豊年 佐藤 厚

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.45-50, 2009-03-31

被引用文献数

1

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本研究の目的は,自力で外出可能な在宅脳卒中患者の閉じこもりに関連する身体的・心理的・社会的要因を検討することである.対象は,退院後6ヶ月以上経過した自力で外出可能な高齢脳卒中患者27名とした.質問紙を用いたアンケート調査にて,閉じこもりの有無,転倒自己効力感,主観的健康感,老研式活動能力指標,家庭内および地域での役割の有無,親しい友人および親戚の有無など心理的・社会的要因を調査した.また,理学療法診療録より,Brunnstrom Recovery Stage,10m 歩行時間,Barthel Indexなど身体的要因を調査した.統計解析は,閉じこもりの有無と身体的・心理的・社会的要因との関連性について,群間比較およびロジスティック回帰分析を用いて検討した.自力で外出可能な患者27名中,閉じこもりは12名(44.4%)であった.閉じこもり群は,非閉じこもり群より,屋外の転倒自己効力感が有意に低値を認め,親しい友人および親戚がいない患者の割合が有意に高値を認めた.性別,年齢で調整したロジスティック回帰分析の結果,閉じこもりに対する独立した要因として,屋外の転倒自己効力感,親しい友人および親戚の有無が抽出された.自力で外出可能な在宅脳卒中患者の閉じこもりを考慮した場合,身体機能に加えて,転倒自己効力感に着目した評価およびアプローチが重要であると考えられた.

著者

坂上 昇 栗山 裕司 山崎 裕司 大倉 三洋 酒井 寿美 中屋 久長 山本 双一

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.13-17, 2003-03-31

被引用文献数

1

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本研究の目的は,固定用ベルト付きハンドヘルドダイナモメーター(以下,HHD)を用いた等尺性足背屈筋力の測定方法を考案し,その測定方法による検者間再現性と検者内再現性について検討することである.対象は,健常成人22名(男性11名,女性11名)である.被検者の肢位は背臥位とした.センサーを足背の中足骨部に付属のマジックテープで固定した.そして,センサーが装着された固定用ベルトを,被検者の足底方向に位置し片膝立ち位となった検者の大腿部に巻き付けて固定した.測定は,各下肢に対して2回実施し,最大値を測定値として採用した.検者間再現性を検討するために,検者Aと検者Bの2名の理学療法士が等尺性足背屈筋力の測定を行った。また,検者内再現性を検討するために,検者Aが1回目の測定の数日後に,同一被検者に対して同一の測定を2回目として実施した.等尺性足背屈筋力値は,検者Aが17.25±3.44kg,検者Bが17.35±2.87kgであって,検者間級内相関係数は0.903と極めて良好であった.検者Aによる等尺性足背屈筋力値の1回目の値は17.25±3.44kg,2回目の値は17.84±2.73kgであって,検者内級内相関係数は0.872と良好であった.固定用ベルト付きHHDを用いた我々が考案した足背屈筋力の測定方法は,センサーの固定性が得られ,足背屈程度の筋力であれば高い再現性のもとで測定できることが示唆された.これにより,等尺性足背屈筋力を定量的に測定することができ,症例に対して有用な情報を即時に提供できるものと考える.