文献一覧: 京都光華女子大学 (出版者)

145 0 0 0 在日韓国人女性の社会階層と社会意識に関する実証的研究

著者: 金明秀稲月正豊島慎一郎太郎丸博田中重人堤要
出版者: 京都光華女子大学
雑誌: 基盤研究(B)
巻号頁・発行日: 2001

本研究の中で実施された調査と、1995年に実施された「在日韓国人の社会成層と社会意識全国調査」および「社会階層と社会移動に関する全国調査」との比較分析に基づき、以下の諸点が明らかになった。(1)[文化資本に関する分析]日本人男性に比べて在日韓国人男性の文化資本は低いこと。父、母の学歴が高いほど出身家庭の文化資本は高まる傾向があること。出身家庭の文化資本が高いほど本人の学歴は高くなる傾向があること。(2)[在日韓国人女性の職業に関する分析]初職の企業規模は、9人以下の小規模の企業がほぼ半分を占めており、周辺セクターの労働市場に追いやられている。現職についても、9人以下の小規模な企業に従事する者が7割近く、さらに小規模企業への集中が強まっている。(3)[社会保障に関する分析]医療保険については、医療保険未加入者は加入者と比較して健康状態がよくない傾向が見られた。年金保険については、在日韓国人高齢者に分析を限定したところ、年金保険未加入者は、加入者より所得が低い傾向も見られた。(4)[母国とのネットワークに関する分析]民族への愛着や伝統への嗜好は、母国に親戚のいる人のほうが強い傾向にあることがわかった。また、母国語の使用や民族団体への参加においても、彼らはより積極的であることがわかった。しかし、母国に親戚をもつ人は日本人との付き合いが弱くなるのかと思われたが、むしろ彼らの間のほうが日本人との付き合いをもつ人が多くみられた。(5)[民族認識に関する分析]在日韓国人は民族を構成する要件として、(1)自分自身を韓国(朝鮮)人だと思う、意識的側面を強く重視しているが、(2)韓国生まれであることや人生の大部分を韓国で暮らしているという、場的側面はあまり重要視しておらず、(3)それら以外の要件は中程度に重要視している。どの要件を重要視するかは、世代のみである。

2016-01-03 21:31:38
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https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-13410068/

22 0 0 0 OA 蓮如の女性観 : 布教活動から女性解放へ

著者: 美濃順亮
出版者: 京都光華女子大学
雑誌: 京都光華女子大学短期大学部研究紀要 (ISSN:13465996)
巻号頁・発行日: vol.46, pp.1-40, 2008-12

2019-11-22 13:01:27
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110006980747

19 0 0 0 OA 戦時下の観光

著者: 工藤泰子
出版者: 京都光華女子大学
雑誌: 京都光華女子大学研究紀要 = Research bulletin of Kyoto Koka Women's University (ISSN:13465988)
巻号頁・発行日: no.49, pp.51-62, 2011-12

2022-10-31 18:13:05
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http://id.nii.ac.jp/1108/00000105/

19 0 0 0 OA 発達障害児をめぐる理美容に関する研究 : 美容室ピースオブヘアーの取り組みに焦点を当てて

著者: 南多恵子赤松隆滋
出版者: 京都光華女子大学
雑誌: 京都光華女子大学研究紀要 = Research bulletin of Kyoto Koka Women's University (ISSN:13465988)
巻号頁・発行日: no.52, pp.141-155, 2014-12-01

2015-07-02 17:07:26
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http://id.nii.ac.jp/1108/00000441/

11 0 0 0 OA 女子大学生の座席選択行動と学習意欲・態度及びパーソナリティの関連性

著者: 川西千弘
出版者: 京都光華女子大学
雑誌: 京都光華女子大学研究紀要 (ISSN:13465988)
巻号頁・発行日: vol.44, pp.A211-A232, 2006-12

2013-01-25 09:32:11
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110007138715

6 0 0 0 データに基づく大学生の中途退学防止策(IR)のモデル構築 : 日米の制度差に着目して

著者: 橋本智也
出版者: 京都光華女子大学
雑誌: 奨励研究
巻号頁・発行日: 2015

研究目的本研究の目的は、日本の大学が「データに基づいた中途退学防止策」を検討する際に活用できるモデルを構築することであった。研究方法研究目的の達成のため、日本と米国の制度・環境の違いを考慮しつつ、日米の大学で行われている中途退学防止に関する研究・実践を調査・整理し、日本の多くの大学が応用できる内容を検討した。日本については、雑誌論文を中心に網羅的な文献調査を行った。米国については、日本への応用可能性を考慮して、日本の現状(知見の共有・蓄積が不十分な状況)に類似した年代に焦点を絞って調査した。また、IRに携わる専門職協会(Association of Institutional Research)の開催する国際大会に参加し、情報収集を行った。研究成果日本の文献では、主なものとして、以下の文献が知見の共有・蓄積に役立つと考えられる。丸山(1984)は、中途退学を説明するモデルについての米国の先行研究を整理するとともに、それらのモデルを基に、日本の調査データを用いて、各学部の環境要因が学部の退学者数・退学率に与える影響を検証している。また、姉川(2014)は、中途退学を扱っている各種調査の結果を整理するとともに、先行研究で中途退学と関連があるとされた要因について、公開データを用いて検証を行っている。米国の文献では、主なものとして、以下の文献が役立つと考えられる。Spady(1970)は従来の研究について、経験的な知見の間につながりがないことを指摘し、理論的基盤を持つ共通の枠組みの中で経験的知見を統合していく必要があることを主張している。Tinto(1975)は学生が大学に学術的・社会的に統合されるかが中途退学の有無に影響するという具体的なモデルを提唱し、その後の研究・実践が発展する基礎となっている。日本と状況が類似した年代の米国の枠組み・方法を応用し、研究・実践の知見を統合・共有することで、日本の取り組みが、より効果的・効率的に進められると考えられる。