著者

吉田 初恵

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18834930)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.147-157, 2001-10-30 (Released:2010-06-15)

参考文献数

18

著者

魏 興福 田村 隆善 老平 崇了

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18834930)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.108-114, 2017

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中国政府は,国民生活の向上を図るため,不動産業を国の主要産業と位置づけ支援してきた。このため,中国では経済の発展に伴って不動産業は飛躍的に拡大し,多くの不動産企業が設立され,規模を拡大させてきた。そのなかで,中国不動産大手企業は,販売用不動産を中心とした棚卸資産を増大させ,棚卸資産回転率は日本の大手企業と比較して低い値となっている。しかし,中国不動産中堅企業についての経営財務状況についての分析はこれまでなされていない。また,中国では,2010~2014年にかけてGDP成長率と住宅投資伸び率は鈍化傾向にある。そのような中国経済の減速は,中国不動産企業,とくに中堅不動産企業ないしはそれより規模の小さい企業の経営財務に大きな影響を与えていることも懸念される。本研究では,中国不動産中堅企業の経営財務を分析し,大手企業と比較しての中堅企業の特徴を明らかにする。結果として,中堅企業は大手企業に比べて棚卸資産回転率が高く,事業の多角化が進んでいるなどの特徴を明らかにする。

著者

石塚 隆男

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会全国大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.62-65, 2009

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本稿は、システムに代わる概念として「つながり」に注目し、社会的なつながりの創成とマネジメントを経営診断の観点から考察することを目的とする。まず、ポスト・システム・パラダイムとして、ネットワーク・パラダイムや脳パラダイムがあるが、次世代パラダイムとして「社会」と「つながり」がキーワードであることを示し、社会的つながりの特徴づけを行う。次に、つながりのビジネスモデルについてソーシャル・キャピタルやソーシャル・マネジメントの視点から検討を行い、新たなつながりの創成が社会的な意味や価値を生み出すかどうかが経営診断上、問われることになることを示した。

著者

永吉 実武 川端 勇樹 中村 潤

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.1-7, 2014 (Released:2015-06-10)

参考文献数

10

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1990年代以降の不景気の中で業績が悪化した経営コンサルティング会社には,従来の中核であった経営診断ビジネスよりも情報システム構築ビジネスの割合が大きくなりつつあるところがある。本稿では,そのビジネスシフトのメカニズムが,経営コンサルティング会社などのプロフェッショナル・サービス・ファームの業績管理指標を一要因に,バリュー・ネットワークと呼ばれる価値意識により組織ネットワークが支配され,そして組織における同型化圧力が作用することによりビジネスシフトが発生しているのではないか,との議論を行う。

著者

小林 信三

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会年報 (ISSN:21851883)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.134-139, 1995-12-10 (Released:2010-06-15)

参考文献数

3

著者

宮脇 敏哉

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18834930)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.397-410, 2005-10-10 (Released:2010-06-15)

参考文献数

20

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果敢に挑戦するアントレプレナーなくして、乗敢に挑戦するベンチャー企業は発生しない。本稿では、まずアントレプレナーの定義をあげ、経灘学者、経営学者全般の考え方を提しした。次にアントレプレナーの出現から成長、発展を見でその人物像、資質と性格、能力と理念を検討した。さちに、アントレプレナーの教育と学歴、地域を検討してベンチャー企業発生の根源を検討した。検討の結果、アントレプレナーの出現には地域における影響が大きいことがベンチャー企業クラスター地域の京都、浜松を検討することにより理解できた。域域ビジネスあるいはベンチャー企業クラスター地域の特性をアントレプレナーを検討することにより解明したと考える。

著者

長江 庸泰

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会全国大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.178-181, 2009

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日本大学人口研究所[Nihon University Population Research Institute (NUPRI)]の分析によれば、『日本の家族介護力(高齢人口に対する40~59歳の女性人口)は2005年以降、世界192ヵ国中最低水準となり、この傾向は2022年以降50年間続く』ことを指摘している。本論は、福祉技術を、高齢者・病人・幼児などの「身体的弱者向けの支援技術」として再考し、その上で、産学官連携により「生活機能補完産業」という新たな産業分野に発展させることにより、国民全員に基礎的な安心感を与えるという「イノベーションの観点」から、(1)「産学官連携の推進」と(2)「介護支援ロボット技術」開発を中核とした産学官連携による「新産業創出の戦略」の2点に課題解決を絞り込み、検証を行うものである。

著者

上原 義子

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.164-169, 2011 (Released:2013-03-02)

参考文献数

15

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近年の多くの研究では,付加価値戦略としてブランド付与や経験価値,物語性の付与を行う重要性が説かれている。だが,例えば,伝統的商品である椿油にはこうした戦略が見られない。本稿では,こうした商品に対する消費者の視点に接近することで,新たなマーケティングの方向性を探索している。具体的には,近年になって改めて注目されている伝統的商品に着目し,それに関する消費者の着眼点への接近を試みた。調査では,インターネット口コミサイトに集められている椿油の感想に対してテキストマイニングを実施した。

著者

市原 樟夫

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会年報 (ISSN:21851883)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.14-27, 1996-12-10 (Released:2010-06-15)

参考文献数

17

著者

加藤 里美

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会全国大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.74-76, 2009

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本研究の目的は,岐阜県のA社における中国人研修生・技能実習生,彼らと共に働く日本人従業員,中国人従業員を対象に,改善活動に伴う会社や職場での意識,会社内のコミュニケーションの実態について明らかにしていくことである。外国人研修生・技能実習生を対象とした研究のほとんどが彼らへの聞き取り調査を中心としており,質問紙調査を用いた研究が極めて少ないこと,また協働する日本人従業員の意識に焦点を当てていないことから,本研究による結果は,中国人研修生・技能実習生を雇用する企業に何らかの示唆を与えることができる。

著者

石塚 隆男

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会全国大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.10, pp.108-111, 2010

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近年、イノベーションの重要性とともに価値の創造が盛んに喧伝されている。ひとつの業界でブレークスルーやイノベーションがそうそう興らないことも事実であり、ホームラン狙いだけでは企業はやっていけない。また、多くの文献に登場する"価値の創造"は漠然とした抽象的な概念であり、個別の事例はいくつか存在するが、普遍的な方法論にはなっていない。製品やサービスの価値にはいくつかの概念があるが、最近、意味的価値の重要性が指摘されている。そこで、本研究では成熟し、コモディティ化の進んだ市場において、企業が意味的価値を持続的に生み出す(=プロデュース)ための要因について検討し、経営診断に資することを目的とする。製品レビューサイトにおけるクチコミデータから意味的価値を抽出する方法を提案するとともに、イノベーションに関する多くの主要な文献をもとに、意味的価値をプロデュースする力に影響を与える諸要因のチェックリストを作成し、考察を行った。

著者

永吉 実武

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.92-98, 2012 (Released:2013-06-29)

参考文献数

8

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本論文では,小規模小売業の店舗数拡大時における業務改善事例を取り上げ,得られた効果を既存研究の理論に当てはめることにより,業務改革と効果獲得との間の因果関係メカニズムについて考察を行った。小規模企業が事業の拡大を行う際に,さまざまな課題や問題が発生し,それに対して,経営者は適切な対応策を講じていく必要がある。その際に業務改革や情報システムの導入を実施する企業が多いが,「プロセス志向」の醸成が重要である。これらは,業務改善に取り組む企業に有用な示唆を与えるだけでなく,既存理論が小規模小売業の店舗数拡大時の業務改善策が効果を獲得するに至る因果関係の考察にも有用であることを示すものである。

著者

徳永 豊 長谷川 博

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18834930)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.49-61, 2002-09-30 (Released:2010-06-15)

参考文献数

35

著者

菅原 浩信

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.91-96, 2008 (Released:2009-06-08)

参考文献数

11

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本稿では,商店街組織と外部組織の協働活動について分析を行った。その結果,(1)商店街組織は,外部組織との協働活動により,地域コミュニティからの信頼を獲得し,地域コミュニティにとって必要とされる存在になる,(2)地域コミュニティの人々が商店街組織に関わりをもつことによって,商店街組織が活性化され,大型店等との差別化を図ることが可能となる結果,商店街組織の存続可能性が出てくるという2点が明らかとなった。さらに,こうした協働活動を推進していくにあたり,商店街組織は,地域コミュニティを構成する様々な外部組織の間に,橋渡し型ソーシャル・キャピタルを形成していくことが必要であることも明らかとなった。

著者

細内 信孝

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会年報 (ISSN:21851883)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.147-153, 1994-12-20 (Released:2010-06-15)

参考文献数

3

著者

小島 貢利 田村 隆善

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.98-102, 2010-02-15 (Released:2011-01-20)

参考文献数

26

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ジャストインタイム(JIT)は,「必要なものを,必要なときに,必要なだけ生産する」思想として,特にものづくりの分野で,高品質,低価格,迅速な生産を実現する上で,大きな影響を与えてきた。自動車業界において,JIT 生産システムを採用した企業が世界の頂点を極めた。さらに,JIT はものづくりの分野に限らず,先端技術を応用した製品,サービスや社会システムなど,様々な分野に応用されている。本研究では,JIT の観点で必要とされるであろう,製品やサービスなどに関して紹介し,JIT の応用分野や今後の発展性に関して説明する。さらに,JIT を推し進めることで,今後顕在化するであろう,社会的な問題に関しても言及する。

著者

小島 貢利

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.159-163, 2008 (Released:2009-06-08)

参考文献数

17

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本研究では,まず,日本経済の今後の推移について説明し,円が今後強くなる可能性は乏しいことを指摘する。さらに,外国為替証拠金取引(FX)の特徴に関して紹介し,投資家がFXにより気軽にグローバル投資を行うことができることを示す。また,株式市場とFXとの比較を行い,FXは,一年中,平日24時間取引可能であり,イベントリスクに対して,より迅速に対応可能な取引システムであることを説明する。最後に,円資産に固執することのリスクを,日本人は強く認識すべきであり,将来の円下落や国内低金利継続に対して,FXは有効な資産保護対策になりうることを主張する。

著者

中丸 宏志

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.20-26, 2011 (Released:2011-10-20)

参考文献数

9

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近年のエレクトロニクス製品において,自社の革新技術を基に顕在的ニーズを満たす「技術的イノベーション」ではなく,異業種に埋もれた既存技術を寄せ集めて製品開発をマネジメントし消費者の潜在的ニーズを創出する「ポットラック・イノベーション」による製品が現れた。そのアーキテクチャを考察すると「設計インテグラル・組立製造モジュラー」という特徴が見られ,水平的・垂直的な業界内の取引によるものではなく,製品を構成する主要な既存技術が普及段階に入る前のタイミングで異業種など非関連企業から採用されている。考察より,多額の投資を必要としないポットラック・イノベーションの製品開発戦略における意義を提言する。

著者

石塚 隆男

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会全国大会予稿集 日本経営診断学会第43回全国大会

巻号頁・発行日

pp.108-111, 2010 (Released:2011-10-11)

参考文献数

18

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近年、イノベーションの重要性とともに価値の創造が盛んに喧伝されている。ひとつの業界でブレークスルーやイノベーションがそうそう興らないことも事実であり、ホームラン狙いだけでは企業はやっていけない。また、多くの文献に登場する"価値の創造"は漠然とした抽象的な概念であり、個別の事例はいくつか存在するが、普遍的な方法論にはなっていない。製品やサービスの価値にはいくつかの概念があるが、最近、意味的価値の重要性が指摘されている。そこで、本研究では成熟し、コモディティ化の進んだ市場において、企業が意味的価値を持続的に生み出す(=プロデュース)ための要因について検討し、経営診断に資することを目的とする。製品レビューサイトにおけるクチコミデータから意味的価値を抽出する方法を提案するとともに、イノベーションに関する多くの主要な文献をもとに、意味的価値をプロデュースする力に影響を与える諸要因のチェックリストを作成し、考察を行った。