著者

小高 正芳

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会年報 (ISSN:21851883)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.163-171, 1991-11-30 (Released:2010-06-15)

著者

保坂 昌克

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会年報 (ISSN:21851883)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.154-160, 1987-10-15 (Released:2010-06-15)

参考文献数

5

著者

西崎 信男

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会全国大会予稿集 日本経営診断学会第53回全国大会

巻号頁・発行日

pp.33-36, 2020-09-27 (Released:2021-03-11)

参考文献数

15

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英国プロサッカーリーグの中でプレミアリーグ (EPL)は世界最高のリーグとして繁栄する一方、下位リーグ(EFL)クラブは生き残りを模索している。選手年俸、契約金が高騰する中で、下位リーグクラブは資金調達、観客動員数減少等への対策に邁進している。スタジアム増設等も含めて、今後は地域のサポートがなければクラブ運営はままならない。そこで近年クラブを支援するファンの団体であるサポータートラストが注目されている。政府も地域振興を推進するために法律を改正し、市民の自立運動(voluntary work)として税制面も含めて支援を行っている。サポータートラストは会員の利益のための組織から、所在する地域の利益に貢献する団体としての位置づけを明確化することが求められている。

著者

木村 雅敏 岩坪 友義

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.49-55, 2010 (Released:2011-02-04)

参考文献数

22

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コーヒーは,各々の特性によりレギュラーコーヒー,インスタントコーヒーならびに缶コーヒーの3タイプに分類され,さまざまなシチュエーションで飲用されている。本論文では,生産販売の実績データや財務諸表を基にした業界および企業の分析を行うとともに,消費者評価がコーヒー製造企業の経営行動に与える影響について,アンケート調査により主要企業の当該市場における位置付けを行った。それらの結果,主要企業をそれぞれ「ガリバー型」,「製品品質重視型」,「コアブランド重視型」,「自動販売機偏重型」等に分類・位置付けし,企業実績等により各社の優劣を考察した。

著者

森下 俊一郎

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18834930)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.115-121, 2017

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おもてなしは日本独自の文化を反映した,提供者個々の器量や経験に依存する属人的なハイサービスと考えられている。一方,組織全体として従業員が優れたおもてなしを提供している旅館も散見される。先行研究では,おもてなしの個から個への伝承が中心に論じられ,組織的なマネジメントに関する論述は手薄である。本研究では,おもてなしで有名な「加賀屋」と「黒川温泉」を事例に,それらの優れたおもてなしを創出する要因を調査し,比較分析を行った。その結果,顧客志向の理念をおもてなしとして具現化し,個々の従業員に伝達,顧客へ実践され,そのフィードバックの共有と議論から,よりよいおもてなしを創出するマネジメントモデルを提示した。

著者

福田 康典

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.8-14, 2016 (Released:2017-03-09)

参考文献数

13

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本研究の目的は,企業による使用文脈データの利用が消費者の知覚する不快感に及ぼす影響の実証的な考察を通じて,マーケティング・リサーチが抱える新たな倫理的問題の輪郭を描くことである。サーベイ・データに対する統計解析の結果,収集された使用文脈データがどう利用されるかによって知覚される不快感の程度が異なること,そのなかでも特にデータの第三者への譲渡は不快感を大きく増大すること,譲渡の事前告知や譲渡先企業の信頼性がそうした不快感の増大を緩和することなどが示された。IoTなどを通じて,消費者が何かを使用することが企業のデータ収集に直結するようになってきた最近の状況を考慮すると,こうした知見は,データの取り扱い方に関する健全性が企業の経営診断の項目に含まれるべきであり,それに関連した診断指標が開発される必要があるという点を示唆していると思われる。

著者

加藤 孝

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会年報

巻号頁・発行日

no.10, pp.106-111, 1978

著者

高島 健

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会年報

巻号頁・発行日

no.8, pp.7-13, 1976

著者

髙村 清吾 高野 研一

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.75-81, 2017 (Released:2018-12-20)

参考文献数

15

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本研究は,過去の倒産企業に共通した組織風土を導き出すことを目的としている。このため,公開されたデータベースから,対象とする倒産企業76社を抽出し,企業倒産に至った根本原因(本源的な倒産原因)を突き止める「根本原因分析」を行うとともに,倒産原因の本源的な問題である経営者問題(倒産要因におけるハザード)を中心に,「数量化III類」を適用し,本質的な問題である経営者問題に関係する企業の組織風土について考察を行った。考察の結果,「傲岸不遜,士気低下,私利私欲」の経営者問題に係る「腐敗堕落」型の組織風土が倒産企業に共通する根本原因との結論に至った。

著者

小林 信三

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会年報 (ISSN:21851883)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.149-156, 1998-11-25 (Released:2010-06-04)

参考文献数

11

著者

平安山 英成

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.91-96, 2019-09-27 (Released:2019-09-27)

参考文献数

15

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本研究では,従来マスメディア広告の主たる効果とされた説得や補強とは全く異なるアジェンダ設定機能について議論する。この機能は,消費者反応プロセスの認知段階に作用し,アジェンダを設定することを通じて「いかに何らかのテーマを設定し,その範囲を限定するか」を目的としている。さらに,質的側面に着目した「属性アジェンダ」について考察を行った。この議論では,諸属性がどのように送り手から受け手に転移したのか,また受け手はどのように転移した諸属性を基にして頭のなかで対象を構築したのかを解明することが可能であり,より効果的なアジェンダ設定やそれを前提とした広告物作成のための指針が得られる有意義な議論だと考えられる。

著者

横山 淳一 山本 勝

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.79-84, 2010-02-15 (Released:2011-01-20)

参考文献数

4

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本論文において,著者らは個人の生活習慣に関心を喚起するための生活行動記録システムを提案し,携帯電話で利用できるシステムのプロトタイプを開発した。生活行動記録システムは,食事や飲酒といった生活習慣に関わる行動について,利用者がそれらの行動を行う度にボタンを押すことで,時間および行動内容を記録するものである。本論文では,11名の大学生を対象に生活行動記録システムを利用する11日間の実証実験を行った。その結果,システム利用前と利用後で健康に対する関心および生活習慣に対して有意な向上が見られた。以上のことから,本システムが個人の生活習慣を見直すきっかけとなる有効性が示唆された。

著者

西崎 信男

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会全国大会予稿集 日本経営診断学会第42回全国大会

巻号頁・発行日

pp.138-141, 2009 (Released:2009-09-26)

参考文献数

12

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スポーツの商業化の進展に伴い、ファンの利益とクラブの利益の相反が起こる。それを解決する仕組みとして英国(サッカーとラグビー)で「サポータートラスト」が政府の後押しで発達してきている。トラスト(信託)という名の相互会社を作り、クラブ株式購入、取締役派遣等クラブ経営に積極的に関与するスキームである。地域・ファンのサポートがクラブの存続に不可欠な大多数のチームで有望な仕組みと言える。企業スポーツ中心であった日本のスポーツも、この不況の影響もありスポンサーが撤退する動きが見られる。ファンクラブ、持株会、サポータートラスト、相互会社等、プロスポーツクラブの企業統治におけるファンの経営参加について論じる。

著者

庄司 真人

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.151-156, 2011 (Released:2012-06-22)

参考文献数

22

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本発表はチェーン組織をとる小売業に対するアンケート調査を基にして,顧客関係管理と市場志向との関係について考察するものである。市場志向尺度についてはさまざまな議論があるが,顧客関係管理と関連性が高いと考えられる「情報発生,情報伝播,対応」に関する尺度を利用し,それらと顧客識別,顧客重視,データ活用,従業員教育,それから関係成果との関係について考察している。これらの関係を統計的に分析した結果,市場志向と顧客関係管理には高い関連性が見られることがわかった。

著者

小高 正芳

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会年報 (ISSN:21851883)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.229-236, 1997-12-10 (Released:2010-06-04)

著者

古川 栄一

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会年報 (ISSN:21851883)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1, 1970-11-01 (Released:2010-06-15)

著者

田原 静

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.48-54, 2017 (Released:2018-12-20)

参考文献数

8

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電子書籍サービス等のデジタル・コンテンツ提供サービスでは,従来の有形グッズの所有とは異なり,利用者は所有対象に対する所有権を持たない。本研究では,これらのサービスが作り出す不安定な所有の状況に対する消費者の意識と反応,またサービスの一環として提供される,所有権を伴わない消費対象に対し所有意識を持つケースがあることを明らかとした。この結果は従来のデジタル・コンテンツおよびアクセス・ベース消費の研究を補完し,サービスの価値や利用者の満足度に関する経営診断に新たな知見を与える可能性を開く。

著者

秋葉 武

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18834930)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.190-199, 2005-10-10 (Released:2010-06-15)

参考文献数

14

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近年, 多くの地方自治体とNPO間で組織間関係が生成し, 維持されるようになった。反面, 両者間で多くのコンフリクト (Conflict) が発生している。中間支援NPOおよび地方公共団体へのフィールドワークをベースにして, 本稿では以下の点について論じる。つまり, 組織間関係に関して地方自治体からNPOへの事業委託をキーワードとして, 組織論的アブローチを用いて検証する。またコンフリクトに関して, 特に地方自治体の弱いガバナンス機能に焦点を当てて分析を試みた。

著者

山田 順一郎

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会年報 (ISSN:21851883)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.164-170, 1990-11-15 (Released:2010-06-15)

参考文献数

6

著者

日沖 健

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会全国大会予稿集 日本経営診断学会第43回全国大会

巻号頁・発行日

pp.56-59, 2010 (Released:2011-10-11)

参考文献数

5

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コンサルティングの成果は、コンサルタントとクライアントの信頼関係の有無に大きく左右すると推測される。本論文は、近年コンサルティングを実施したクライアント4社へのインタビュー調査を元に、信頼関係の形成要因について考察した。調査から以下の3つの仮説が得られた。①クライアントは、コンサルティングの成果実現に信頼関係が重要な役割を果たすと認識している、②信頼は、大きくコンサルタントを起用する導入段階とプロジェクトを進める実施段階に分けて、段階的に形成される、③導入段階では、「コンサルタントの人間性」や「コンサルタントの実績」が、実施段階では、「コンサルタントの取り組み姿勢」や「短期の成果」が形成要因として重要である。