著者
市川 虎彦
出版者
松山大学
雑誌
松山大学論集 (ISSN:09163298)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.135-163, 2010-04-01
著者
明照 博章
出版者
松山大学
雑誌
松山大学論集 (ISSN:09163298)
巻号頁・発行日
vol.25, no.6, pp.95-119, 2014-02-01
著者
三好 昌文
出版者
松山大学
雑誌
松山大学論集 (ISSN:09163298)
巻号頁・発行日
vol.11, no.3, pp.89-119, 1999-08-01
著者
秋山 伸子
出版者
松山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1998

一六五九年の復活祭の休み明け以降劇団のメンバーとなったラ・グランジュが公演日の演目と興行収入の記録を残した『帳簿』を手がかりとしてモリエール劇団の演目を分析的に研究することを目的として、平成10-11年度にかけては資料の収集ならびに、専門家の指導を仰ぐため渡仏し、パリ第12大学教授アラン・クプリ氏、トゥールーズ=ル=ミライユ大学教授クリスティアン・デルマス氏、パリ第4大学名誉教授ロジェ・ギシュメール氏、パリ第4大学教授ジョルジー・デュロゾワール教授などの指導を受けた。その成果として、モリエール研究誌le Nouveau Molieristeに論文Le spectacle en mouvement dans les deux premieres comedies en un acte de Moliere:Les Precieuses ridicules et Sganarelleなどを発表し、報告書「モリエール劇団の演目についての分析的研究---17世紀フランス演劇への新しいアプローチ」を作成した。この報告書においては、第一章でモリエール劇団の興行記録について各演劇シーズンごとの特徴をまとめ、第二章でコルネイユ兄弟の作品とモリエールの戯作との関係について論じた。第三章では、デマレ・ド・サン=ソルランの『真昼に夢見る人たち』の一場面がモリエールの『人間嫌い』(第二幕第四場)のエリアントの名台詞の源泉のひとつであることなどを示した。第四章では、モリエールのふたつの初期作品と、劇団がパリで興行を始めた時の演目の柱となった作品(トマ・コルネイユの『ドン・ベルトラン・ド・シガラール』、ゲラン・ド・ブスカルの『お殿さまサンシュ・バンサ』、スカロンの二つの喜劇、『ジョドレ、あるいは主人づらする召使』と『ドン・ジャフェ・ダルメニー』)との関係について詳しく分析を行った。報告書の巻末には、ラ・グランジュの『帳簿』の抄訳を附した。
著者
姜 英淑
出版者
松山大学
雑誌
言語文化研究 (ISSN:02862093)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.117-139, 2013-09-01
著者
山田 浩之
出版者
松山大学
雑誌
松山大学論集 (ISSN:09163298)
巻号頁・発行日
vol.12, no.3, pp.65-84, 2000-08-01
著者
遠藤 泰弘
出版者
松山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究は、フーゴ・プロイスの主権なき国家論の理論上および実践上の有効性を究明しようとするものである。プロイスは、主権に代えて、「領域高権」概念を導入し、政治主体が重層的に併存する当時のドイツの政治状況において、あえて権力主体を特定するために強引な擬制を行うことを回避しえたという点で、その優位性が認められることを明らかにした。しかし同時に彼は、「責任の拡散」という有機的国家論に特有の難問に直面し、ワイマール憲法48条の大統領の非常権限の評価をめぐり、逡巡する結果ともなった。
著者
藤井 泰
出版者
松山大学
雑誌
松山大学論集 (ISSN:09163298)
巻号頁・発行日
vol.11, no.4, pp.153-169, 1999-10-01
著者
服部 寛
出版者
松山大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2011

日本とドイツの法律学方法論の第二次大戦後における出発点について、奇しくも1953年11月に行われた報告・講演が双方の起点となっていることを指摘し、各起点の具体的内容とその背景について、先行研究では十分に解明されていない部分にも注目しながら、戦後初期における方法論を考察するための視座と課題を提示した。その視座を元に、戦前~戦時期の理論・議論および今日的動向にも目をやり、検討を深めていった。
著者
溝渕 健一
出版者
松山大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

本研究では、地球温暖化や昨今の電力不足の課題に対して、規制が難しい家計部門を対象に、省エネルギー行動をどのように促進していけば良いのかについて、経済学に基づいた手法の検討を行った。具体的には、節電行動に対して、報酬(インセンティブ)を付与すると、付与しない場合に比べてどの程度行動に差が出るのかを、社会実験により検証した。結果として、報酬を付与するグループは、付与しないグループよりも約4%節電率が高くなることが分かった。
著者
谷正之
出版者
松山大学
雑誌
松山大学論集 (ISSN:09163298)
巻号頁・発行日
vol.20, no.4, pp.113-147, 2008-10-01