著者

荻野 博

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟論集

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.82-97, 1969-05

著者

桜井 昭平

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟論集

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.16-37, 1969-02

著者

久川 太郎

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟論集

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.87-99, 1968-05

著者

山本 道也

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.15-26, 1990-12

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モンシロチョウ(Pieris rapae crucivora)幼生期の食草選好性を,9種のアブラナ科植物と1種のノウゼンハレン科植物を対象に,三つの個体群指標-密度,生存率,発育速度-を使って判定した。世代ごとに食草選好性は変化するものの,一年を通してみると,キャベツ(Brassica oleracea)を筆頭に,キレハヌイガラシ(Rorippasy lvestris)>ハルザキヤマガラシ(Barbarea vulgaris)>ダイコン(Raphanus sativus)>ハクサイ(Brassica campestris)が好適寄主として挙げられた。

著者

山本 道也

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.38-57, 1984-01

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1975年5月上旬から11月上旬まで,モンシロチョウの寄主選好性を調べるため,北海道大学構内に生育している10種類の植物-セイヨウアブラナ・キャベツ・キレハイヌガラシ・カキネガラシ・ハルザキヤマガラシ・ダイコン・ハクサイ・コンロンソウ・ノウゼンハレン・ナズナーを同構内に設けた実験区に移植あるいは播種し,そこに発生したモンシロチョウの個体数を発育段階ごとに調査した。それぞれの実験植物について,個体数の変化,寄生密度,生命表,発育期間,生存曲線,基本要因が得られた。本報告は,その一部として,第二世代,6月23日から8月31日までの結果である。1.生存率は,第一世代より低く,キャベツ・キレハイヌガラシ・ハクサイ・ダイコンで0.8〜0.3%,セイヨウアブラナ・カキネガラシ・ハルザキヤマガラシ・コンロンソウ・ノウゼンハレンで0%であった。2.発育期間は,27.6〜31.4日の間にあり,寄主間での差は小さいと判断された。3.内的自然増加率を基準に,モンシロチョウ第二世代の好適寄主として,キャベツ・キレハイヌガラシの2種を選んだ。

著者

沢谷 豊

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学社会学部論叢 (ISSN:0917222X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.53-66, 2009-03

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ルーマンの著作もしだいに翻訳され,日本でもかれの仕事が明らかになってきている。本稿もルーマン理論の紹介を目指すものである。本稿ではとくに心理システムに焦点を当て,知覚との比較でかれのコミュニケーション概念にせまろうとする。そして,かれが心理システムの限界をこえるものとしてコミュニケーションをとらえていたということを明らかにしたい。

著者

吉田 準三

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.51-63, 1991-02

著者

岡田 利克

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.40-60, 1980-02

著者

岡田 利克

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.1-23, 1978-11

著者

寺阪 昭信

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.47-58, 2003-07

著者

森尾 忠憲

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.33-50, 1987-03

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上記のものが,スピノザのいう君主制国家の構想であるが,この構想に関連して以下のような諸特徴が,指摘されることを追加しなければならない。スピノザの君主制の構想は,顧問会議,市民軍,土地の共有制という三つのものを主な要素として構成されている。この構想はメンツェルその他が指摘しているように,アラゴンの国家史やスペイン絶対王制の歴史に関する知識によっても,またオランダの当時の政治的歴史的状況についてのスピノザ自身の知識によっても規定されていることを否定することはできない。スピノザ自身が随所において指摘し,言及しているように君主派と共和派との緊張は,1672年における君主派の勝利をもたらし,これを契機としてオランダは,君主制国家へと移行することになった。この事件を契機とする君主派の復位は,スピノザが,充分に識りえたところであり,またオランダはこれをほぼ画期として「泥沼のような停滞の時代」あるいは「かつらの時代」に移行したことは,諸研究によって認められるところである。スピノザは,これらの動向を予測できる位置にあったと思われる。このことは顧問会議の構成と機能においてその一端を識ることができるといえよう。すでにみたように顧問会議は,一方では君主に対する助言の機関であり,他方では民意を識る機関であった。また君主の意志の実行機関として機能するものであり,司法会議に対して指揮統制の権能をもつ機関であった。したがって実質的には,立法および行政機関として機能するものといわねばならない。言いかえれば君主の権力は,事実上,剥奪されるということができる。スピノザは,この顧問会議の構成を「家族」とこれの連合である「氏族」に求めたが,この場合,この家族が従って君主制国家の基礎であるといわねばならない。君主制国家構想に認められるこの特徴は,スピノザみずから認めているように,共同体的(ゲマイリシヤフトリツヒ)であり,それゆえ自然的であるが,これは,ボーダンやアルトシュウスの君主制論の基礎を思い起こさせる。アリストテレスに従ってボーダンは君主制の基礎を,「家族」に求めたが,この家族は,夫の妻に,子息,親類縁者ならびに使僕に対する家父長の権威によって結束し,すべてが生活の資源と手段とを分けもつ自然な社会である。ローマ法に依拠するこの家父長家族を,ボーダンは,アリストテレスがその経済的意味を重視したのと異なって,家族成員に対する服従訓練を重視して道徳的政治的意味を強調している。したがってこれは,一大社会権力である。ボーダンにおいては,これが特徴であるが,君主権力の支持基盤となった。スピノザも同様に,君主制国家の基礎を家族に求めたことは上述の通りであるが,家族の社会的基盤は,顧問官の出自について彼が言及しているように,その基盤は,通商と金融とにあるから,いわゆる「都市貴族」であるが,この事情は,オランダの社会経済構城の特徴と一致する。したがってスピノザがいう家族は,この意味におけるものであるということができる。それは,グロチュースやウイットの出自のような家族をも含む一大社会的権力である96)。スピノザは,この種の家族の代表をもって顧問会議を構成することを提案したのであった。いいかえれば「長老支配」が君主制の内実をなすといえよう。他方において君主は,顧問会議が集約する諸提案の採択とその公布以外に重要な役割を果たしえず,したがって「弱々しいなぐさめ」と化している。あるいはいうなれば象徴あるいはバジョットのいう「尊厳的部分」と化している。「君主」は,アルトシュウスのいう「総督」(Ephor)に踏み止まることもできず,ユトレヒト同盟規約にいう連邦議会における調停者,軍事指揮者でもありえない。このスピノザの構想は,オランダ運動の主流をなしたリプシュウスの啓蒙君主論ならびにアムステルダム市長ホーフトによって主張された「効用的君主」論とこれを支持する共和派内保守派の君主待望論やさらにこれに関連したカルバニスト=君主派の君主論に対する強烈な批判を含むものといわねばならない。いま少し視野を拡大すれば,スピノザの君主制構想は,ボーダンの権威的君主制と君主の効用に依存するホッブズの君主制論のみならず,イギリス憲法史上中世以来論争の一つとなり,後に国王大権を認めたロックに反対するものということができよう。君主と顧問会議との関係は,ポロックによれば19世紀におけるイギリス議会制と君主との関係を想起せしめるものであるが,マクシャーは,ポロックのこの解釈を認めながらも,スピノザの君主を「単なる頭首,看板」と評し,君主は,いかなる理由によって君主たりうるのか,と問い,この種の君主の言葉あるいは約束を額面通りうけとるのは,最高権力の権利なるものに全く無知なおろかもののみであろう,と論じて,スピノザの君主制構想が,君主のために主権を,国民のために平和と自由とを確保することを目標としたことを認めても,スピノザの政体論において,君主制は,もっとも好まれることの少なかったものであり,かつ君主制に対し,相かわらぬ不信を抱いていたことは明らかであるというが,われわれも,彼の政体論の原則からしてもまた現実批判からいっても,マクシャーのこの見解を支持しなければならない。

著者

杉江 義刀 久川 太郎 金田 邦博

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟論集

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.127-130, 1966-09

著者

小池田 冨男

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.1-29, 1991-10

著者

藤井 憲雄

出版者

流通経済大学

雑誌

物流問題研究 (ISSN:13462016)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.1-16, 2008-11

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今日,卸売市場を取り巻く生鮮食品等の物流環境は,需要の多様化小売構造の変化生産の大型化・国際化,IT革命の進展などを受け大きく変貌してきている。生鮮食品等の市場取扱量は伸び悩み,取扱高の基本となる市場価格は低下傾向にある中で市場内の荷卸し,仕分け,加工,保管,配送等の物流領域は増加しているが,その合理化は遅々としており,卸売市場の経営基盤を低下させる一因となってきている。また,市場機能面では,産地からの大型車による積み合わせ輸送や低温一貫流通への対応,需要者サイドからの仕分け,小口配送,リアルタイム納品といった要請への対応,さらにこれらに関係する情報化対応といった点で産地,需要者から厳しい指摘がなされており,対応の遅れが市場機能の低下に結びつく可能性が高まっている。したがって,今後,卸売市場を整備するなかでは,このような物流環境の変化を踏まえた対応を行うことが急務となっている。

著者

中村 美枝子

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.54-73, 1997-07

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本報告は,1993年度,1995年度,1996年度に著者が流通経済大学にて担当した統計学総論Bの受講者による授業評価の結果を分析したものである。受講者は,テキスト,教員の話し方,教員の板書,授業の進め方,練習問題の内容,練習問題の実施,実習の実施,授業のペース,授業の内容・程度,授業への満足度,自己申告による出席率,以上11の項目について5段階評価を行なった。分析にあたり,80%以上の回答者がふつうかそれ以上と答えた項目は受講者から受け入れられているとみなし,20%以上の回答者が否定的に答えた項目は受講者から受け入れられていないとみなすことにした。主な結果は以下の通りであった。(1)1993年度においては,実習,ペース,内容・程度,の3項目が受け入れられていなかった。また,出席率も20%以上の回答者が悪かったと自己申告していた。しかし1995年度には,出席率が悪かったと申告した回答者の割合は20%をきった。1996年度においては,実習も受け入れられるようになり,依然として否定的な回答者が多かったのはペースと内容・程度の2項目だけであった。(2)アンケートは,1993年度と1995年度が無記名式,1996年度が記名式で行なわれた。そこで,1996年度については,自己申告による出席率と実際の出席回数との比較が可能になった。独立性の検定の結果,自己申告による出席率は実際の出席回数と独立ではなく,実際の出席回数を反映した自己申告であることがわかった。(3)年度間の比較を項目ごとに行なった結果,テキスト,進め方,実習,自己申告による出席率において有意差が認められた。このうち,テキストは1996年度の評価が高く,また自己申告による出席率は1996年度が低かった。これらは,1996年度のアンケートが記名式であったことによるものと推察される。次に,実習については年々受け入れられるようになっている傾向が顕著に認められた。進め方については一貫した傾向は認められなかった。(4)各項目をペアにして,二つの項目への回答を分割表にして独立性の検定を行なった。特に,自己申告による出席率,満足度,内容・程度,ペース,実習に注目し,これらと関連性の認められた項目について,その関連性の傾向を分析した。まず満足度については,話し方,進め方,練習問題の内容についての評価が高い人ほど満足度が高かった。また,ペースは進め方と関連しており,ペースが速いと感じている人ほど進め方が悪いと思う傾向があった。そして,実習の実施は,練習問題の実施に賛成の人ほど賛成する傾向があった。出席率および内容・程度については,一貫して強い関連性がみられる項目はなかった。今後の課題として,理解度に関する項目の追加が提案された。

著者

尹 敬勲

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.75-85, 2009-07

著者

山本 道也

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.52-62, 1988-10

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1982〜1987年に,竜ヶ崎市流通経済大学構内において,1日13回の帯状センサス法を用いて,チョウの日周活動性の調査が行われた。4〜10月にかけて計26回の調査で,7科44種10,782個体が目撃され,群集構造,種数,個体数,多様性,優占種についての日周変化について解析が行われた。以下はその結果である。1.チョウ44種の13の調査時間帯への個体数分布マトリックスより,群分析と主成分分析を併用して,二つの活動時間帯と二つのチョウ群集を分類した。2.早朝および午後遅くから夕刻にかけての時間帯は,サトキマダラヒカゲ,ヒメジャノメに代表される好陰地性群集の活動の場である。3.日中の時間帯は,ヤマトシジミ,ヒメウラナミジャノメ,オオチャバネセセリ,アゲハ,イチモンジセセリ,モンシロチョウ,アオスジアゲハ,ツバメシジミ,コミスジに代表される好陽地性群集の活動の場である。

著者

山本 道也

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.1-20, 1995-03

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1986年の竜ヶ崎市郊外の2.5km-帯状センサスにより,チョウ成虫の生息環境の調査が行われた。3〜11月にかけて1旬につき2回の調査で7科44種3,091個体が目撃され,距離補正の上(補正総個体数=2,048),群集構造,種数,個体数,多様性,優占種についての生息環境による違いが報告された。以下はその結果である。1.チョウ44種の13の調査小区への補正個体数分布マトリックスより,群分析と主成分分析を併用して,三つの生息環境(オープンランド,モザイク,森林)と二つの群集(オープンランド群集,森林群集)を区別した。2.耕作地とその周辺域には,モンシロチョウ>ヤマトシジミ>キタテハ>イチモンジセセリが優占する計18種からなるオープンランド群集が成立していた。3.森林には,オオチャバネセセリ>ヒカゲチョウ>キチョウ>ゴイシシジミ>アゲハ>>ヒメウラナミジャノメ>サトキマダラヒカゲ>コチャバネセセリ>ルリシジミ>アオスジアゲハ>コミスジを優占種とする計26種を含む森林群集が成立していた。4.これら二つの群集の移行帯的性格をもつたモザイクが第三の環境として区別され,オープンランド群集と森林群集の混合体となつていた。5.種数については,オープンランド群集はモザイク>オープンランド>森林,森林群集は森林>モザイク>オープンランドの順となり,個体数については,オープンランド群集はモザイク>オープンランド>森林,森林群集は森林>モザイク>オープンランドの順となり,多様性については,両群集ともにモザイク>森林>オープンランドの順となった。6.1986年には,調査地にある森林の一部が造成地に変わったため,そこではチョウは生息不能となったが,全体としては目撃種数,目撃個体数ともに増加し,特に,造成地に隣接する森林では特定の種の集中化が見られた。全体として,1985年の環境変化から回復傾向にあるが,以前の状態とは大きな違いがある。

著者

山本 道也

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.1-16, 2005-07

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1991年の竜ヶ崎市郊外の2.5km-帯状センサスにより,チョウ成虫の生息環境の調査が行われた。3〜11月にかけて1旬につき2回の調査で7科39種1,713個体が目撃され,距離補正の上(補正総個体数=1,552),群集構造,種数,個体数,多様性,優占種についての生息環境による違いが報告された。以下はその結果である。1.目撃総個体数5以上のチョウ31種の19の調査小区への補正個体数分布マトリックスより,群分析と主成分分析を併用して,三つの生息環境(人家周辺域,荒地森林)と二つの群集(森林群集オープンランド・モザイク群集)を区別した。2.森林やそれと隣接する荒地では,ヤマトシジミ>アゲハ>オオチャバネセセリ>ルリシジミ>アオスジアゲハ=イチモンジセセリを優占種とする計23種が森林群集を構成していた。3.荒地や人家周辺域には,キチョウ>モンシロチョウ>キタテハ>ツバメシジミを優占種とする16種からなるオープンランド・モザイク群集が成立していた。4.種数個体数ともに過去10年間の最低となったが,オープンランド・モザイク群集の台頭と優占種への目撃個体数の集中度合いが減少し,均等性が増大した結果多様性はむしろ上昇した。

著者

坂本 充

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学流通情報学部紀要 (ISSN:1342825X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.175-182, 2002-03