著者

生田 保夫

出版者

流通経済大学

雑誌

流通問題研究 (ISSN:03892646)

巻号頁・発行日

no.16, pp.1-54, 1990-10

著者

根橋 正一

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学社会学部論叢 (ISSN:0917222X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.61-83, 2013-10

著者

山本 道也

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.191-206, 2009-03

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1992年3〜11月に行われた1旬につき2回,計54回の2.5Km-帯状センサスにより,茨城県竜ヶ崎市近郊(竜ヶ岡)では,7科43種2,457個体のチョウが目撃され,群集構造,種数個体数多様性,優占種の季節変化について解析が行われた。以下はその結果である。1.総目撃個体数6以上のチョウ32種の27の調査季節への個体数分布マトリックスに,群分析と主成分分析を併用して二つの群集と,二つの活動季節を分類した。2.3月上旬〜8月中旬には,モンシロチョウ>アオスジアゲハ>ァゲバ>コチャバネセセリ>コミスジ>ルリシジミが優占する全25種からなる春夏群集が成立していた。3.8月下旬〜11月下旬には,ヤマトシジミ>オオチャバネセセリ>キチョウ>ツバメシジミ>イチモンジセセリ>サトキマダラヒカゲ>キタテハが優占する全18種からなる秋群集が成立していた。4.総目撃種数総目撃個体数多様性値から判断して,調査地のチョウ群集は,1985年の落ち込みから回復し,調査初期の状態に戻ったと判断された。

著者

立川 和美

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学社会学部論叢 (ISSN:0917222X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.21-38, 2010-03

著者

古田 伸一

出版者

流通経済大学

雑誌

物流問題研究 (ISSN:13462016)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.15-35, 2001-12

著者

瀬谷 慶一

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学流通情報学部紀要 (ISSN:1342825X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.1-38, 2006-03

著者

川崎 愛

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学社会学部論叢 (ISSN:0917222X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.99-115, 2015-10

著者

根橋 正一 東 美晴 高橋 巖根

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学社会学部論叢 (ISSN:0917222X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.287-326, 2010-03

著者

大西 哲

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学社会学部論叢 (ISSN:0917222X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.3-20, 2010-03

著者

池間 里代子

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.9-34, 2010-07

著者

山本 道也

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.15-30, 2002-07

被引用文献数

1

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1990年に行われた1旬につき2回,計54回の2.5km-帯状センサスにより,茨城県竜ヶ崎市近郊(竜ヶ岡)では,7科43種2,726個体のチョウが目撃され,群集構造,種数,個体数,多様性,優占種の季節変化について解析が行われた。以下はその結果である。1.総目撃個体数5以上のチョウ33種の26の調査季節への個体数分布マトリックスに,群分析と主成分分析を併用して,四つの群集と,四つの活動季節を分類した。2.3月上・中旬,6月下旬,7月中旬および8月下旬〜11月には,ヤマトシジミ>キチョウ>イチモンジセセリ=オオチャバネセセリ>キタテハが優占する全15種からなる秋群集が成立していた。3.3月上旬〜5月上旬,5月下旬〜7月中旬,8月下旬〜11月には,モンシロチョウ>ツバメシジミ>ヒメウラナミジャノメが優占する全12種からなる春秋群集が成立していた。4.3月上・中旬,6月下旬,7月中旬〜11月には,アオスジアゲハ>アゲハが優占する全15種からなる夏群集が成立していた。5.5月中旬には,コチャバネセセリが優占する初夏群集が成立していた。6.総目撃種数,総目撃個体数,多様性値から判断して,調査地のチョウ群集は1985年の落ち込みから回復し,調査初期の状態に戻ったと判断された。

著者

向山 昌利 中島 信博

出版者

流通経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究の目的は、ラグビーワールドカップ釜石開催を対象として、ラグビーワールドカップと震災復興の接合から開催に至るまでの過程を多様な被災住民の立場から重層的に解明することである。本研究は、スポーツ・メガイベントと震災復興の関係性を被災地の文脈からとらえる数少ない研究のひとつである。また、被災地でのスポーツ・メガイベント開催という現在進行形の事例を対象とする本研究は、「スポーツ・メガイベントを契機とする震災復興」という今日的課題を是正するために欠かせない知見を浮き彫りにできると考えられる。被災地の現状を俯瞰しながら多様な住民の位置取りを確認した昨年度の調査をもとに、本年度は複数の組織や個人へのインタビュー調査を実施した。特に、行政(釜石市役所)へのインタビュー調査を集中的に重ねた。調査の結果、次の点が明らかとなった。まず、行政が復旧・復興のための資源を獲得するひとつの選択肢として釜石固有の文脈から紡ぎだされたラグビーワールドカップ開催を目指したこと。次に、行政がラグビーワールドカップ開催を目指す中で、理念的かつ感情的な開催意義を紡ぎだすことで、より多くの共感を獲得していったこと。すなわち、行政の復興戦略のが具体化されたひとつの事例が、「震災復興」が正当性となるラグビーワールドカップの開催であったことが明らかとなった。しかしながら、自然災害によって破壊された社会構造や生活構造が、ラグビーワールドカップ開催に関する議論を難しくする点にラグビーワールドカップと震災復興の関係性における課題があるように見受けられた。2015年3月にラグビーワールドカップ開催都市のひとつとして釜石市が決定した今、ラグビーワールドカップ開催をめぐる行政と住民の意識の溝を乗り越える作業が、行政だけでなく住民にとっても喫緊の課題となると考えられる。

著者

池間 里代子

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学社会学部論叢 (ISSN:0917222X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.113-133, 2011-10

著者

片山 直登

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学流通情報学部紀要 (ISSN:1342825X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.37-49, 1997-10

著者

都築 一治

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学社会学部論叢 (ISSN:0917222X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.71-90, 2010-03

著者

北條 浩 宮平 真弥

出版者

流通経済大学

雑誌

流経法學 (ISSN:1347281X)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.13-57, 2009-08

著者

知念 民雄

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.45-52, 1998-07

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Little concern, from the point of view of rockglaciers, has been directed to the Japanese alpine geomorphology. In the present paper, significance of the viewpoint of rockglaciers in the Japanese alpine geomorphology is discussed on the basis of a brief review on recent studies of rockglaciers. Recent studies especially on morphological features have led to a remarkable progress in an understanding of rockglaciers, although genetic and dynamic aspects are much open to discussion, resulting in confusion and disparities on definition of rockglaciers. When examined from the viewpoint of morphological features, an aspect of rockglaciers, it is implied that some Japanese glacial and periglacial landforms which have been identified as moraines, protalus ramparts etc. might be misinterpreted. Re-examination of the Japanese alpine geomorphology, viewed from various aspects of rockglaciers, is necessary in further studies.

著者

板倉 勝高

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟論集

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.57-68, 1969-08

被引用文献数

1

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以上によって東京の日用消費財工業には分散型と集中型があり,全国市場に結合する集中型は卸問屋-製造卸(メーカーエ場)-加工業という結合関係を持っていることが知られ,工業の研究に流通段階を合わせみることが必要であることが明白になった。この集中型を量産の段階によって整理すると,おのずから発展段階の順序に並び,これらの作業地域が,Complex Areaをなすことが明らかになる。このComplex Areaこそが東京工業,つまり大都市工業の本質的部分である。わたくしは,今後一方で組立機械工業の底辺部分の研究をなすと同時に,このComplex Areaの調査を行なって,さらに大都市工業の持つ論理を明らかにしなければならない。

著者

松好 貞夫

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟論集

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.1-20, 1970-05

著者

柳本 信一 増田 悦夫

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学流通情報学部紀要 (ISSN:1342825X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.1-22, 2011-10