著者

柴原 孝彦 森田 章介 杉原 一正 箕輪 和行 山口 朗 山田 隆文 野村 武史

出版者

Japanese Society of Oral Oncology

雑誌

日本口腔腫瘍学会誌 (ISSN:09155988)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.171-181, 2009-09-15

被引用文献数

7 6

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1995年1月から2004年12月の10年間に本学会評議員が所属する61施設で,エナメル上皮腫と診断,治療された947症例に対してアンケートによる疫学的調査を実施した。性別は男性581例,女性366例であり,年代別にみると男性は20歳代で18.6%とピークを示し,女性では10歳代で23.2%とピークを示した。また部位では臼歯部が最も多く55.6%であった。臨床症状では疼痛が46.6%と最も多く,次いで腫脹が13.6%であった。エックス線所見は単房性が50.7%,多房性が40.4%であった。2005年のWHO歯原性腫瘍組織分類ではsolid/multicystic typeが74.5%と最も多く,次いでunicystic typeが17.0%,desmoplastic typeが4.1%,extraosseous/peripheral typeが3.0%であった。治療法では,顎骨保存療法(開窓145例15.9%,摘出開放創187例20.5%,摘出・掻爬289例31.8%を含む)が74.0%,顎骨切除療法が24.1%であった。

著者

石井 純一 八木原 一博 桂野 美貴 住本 和歌子 宮嶋 大輔 柳下 寿郎 出雲 俊之

出版者

Japanese Society of Oral Oncology

雑誌

日本口腔腫瘍学会誌 (ISSN:09155988)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.129-135, 2012-12-15

被引用文献数

6

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舌癌の正確な切除のためには術前に腫瘍の進展範囲についての情報が必要である。進展範囲は生体と切除標本超音波像を用いて計測された。二つの超音波像における腫瘍の進展範囲に関して相違は認められなかった。しかし,生体の超音波像と病理標本における腫瘍の進展範囲とは有意な差があった(<i>p</i> < 0.05)。しかしながら,生体超音波像の進展範囲とヘマトキシリンエオジン染色病理組織標本との間には大きさに関して有意な相関関係があった(<i>p</i> < 0.01)。さらに,回帰分析によると生体超音波像の腫瘍の進展範囲から病理標本の腫瘍の進展範囲を正確に予測することができた(<i>R</i>²:0.52~0.88)。<br>このように超音波検査で腫瘍の進展範囲を正確に把握することは舌癌の患者の外科切除を計画するための検査として有用な方法であることが示された。

著者

前田 顕之 大関 悟 有地 榮一郎 出雲 俊之 大鶴 洋 岡部 貞夫 小村 健 川辺 良一 桐田 忠昭 草間 幹夫 迫田 隅男 佐々木 朗 篠原 正徳 田中 陽一 中村 太保 野口 誠 又賀 泉 山城 正司

出版者

Japanese Society of Oral Oncology

雑誌

日本口腔腫瘍学会誌 = Journal of Japan Society for Oral Tumors (ISSN:09155988)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.163-175, 2007-09-15

被引用文献数

1 1

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舌癌治療ガイドラインの作成にあたり, 日本での舌扁平上皮癌治療の現状を把握するためアンケート調査を行い, 75回答の集計結果から本邦における舌扁平上皮癌治療の現状を報告した。<BR>有効回答の得られた75施設の過去10年間 (1995-2004) における総症例数は5, 906例であった。T, N分類ではT2が2, 700例 (45.7%) , N0が4, 367例 (73.9%) と最も多かった。<BR>手術療法では原発巣の切除範囲の適応基準, 頸部リンパ節転移に対する頸部郭清術および舌癌切除後の再建術における適応と術式については, 各施設とも適応基準がほぼ共通しており標準的な治療ガイドラインの作成は可能であるように思われた。<BR>一方, 原発巣や頸部の放射線や化学療法による, 術前・術後の補助療法の目的と適応が各施設それぞれに基準があり, その標準化はガイドライン作成の大きな問題点になると思われた。いずれにしても質の高いエビデンスを持つ治療法をガイドラインに盛り込む必要がある。

著者

田中 愼亮 赤澤 登 柚鳥 宏和

出版者

Japanese Society of Oral Oncology

雑誌

日本口腔腫瘍学会誌 (ISSN:09155988)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.43-48, 2012-06-15

被引用文献数

2

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頭頸部癌症例では,上部消化管領域に重複癌を認めることが多い。2003年1月から2008年12月の期間に当科で加療を行った口腔癌のうち,上部消化管内視鏡検査を施行した133例について検討を行った。上部消化管領域に重複癌を認めた症例は,133例中16例(12.0%)で,全例男性で,食道癌12例,胃癌4例であった。口腔癌部位別では,舌癌67例中9例(13.4%),下顎歯肉癌19例中2例(10.5%),口底癌18例中3例(16.7%),頬粘膜癌12例中1例(8.3%),硬口蓋癌2例中1例(50.0%)に認めた。病期別では,stage I 38例中2例(5.3%),stage II 32例中8例(25.0%),stage III 19例中2例(10.5%),stage IV 44例中4例(9.1%)であった。また,喫煙歴と飲酒歴は68例中12例(17.6%),喫煙歴のみは14例中4例(28.6%)に重複癌を認め,飲酒歴のみ12例と喫煙歴と飲酒歴ともにない39例について重複癌はなかった。食道癌は12例中4例で上皮内癌であった。

著者

星名 由紀子 林 孝文 新垣 晋 齊藤 力

出版者

Japanese Society of Oral Oncology

雑誌

日本口腔腫瘍学会誌 (ISSN:09155988)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.25-36, 2010

被引用文献数

7

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目的:舌扁平上皮癌症例における口底部の介在リンパ節への後発転移の画像所見について検討を行う。<br>対象と方法:1997年から2007年までの間に,口底部の介在リンパ節への後発転移と考えられる腫瘤性病変が出現した舌扁平上皮癌5症例を検討対象とした。いずれも1か月に1回の綿密な超音波診断による経過観察で検出されたものであり,CTとMRI検査が引き続き施行された。われわれは,転移巣が舌下隙後方で顎下腺内側に出現した場合に,外側舌リンパ節と同様の介在リンパ節への転移と考え,傍顎下腺リンパ節転移と呼称することとした。<br>結果:術前画像と頸部郭清で得られた病理標本との照合の結果,2例は外側舌リンパ節転移,2例は傍顎下腺リンパ節転移,1例はそれらの両方と推測された。同期間に口底部の介在リンパ節に転移を来たした症例は潜在的転移が認められた2例を含めて7例であり,頸部リンパ節転移が証明された舌扁平上皮癌43例の16.3%に及んだ。<br>結論:傍顎下腺リンパ節は,外側舌リンパ節とともに舌から上内頸静脈リンパ節にいたる経路の介在リンパ節の役割を有すると考えられた。N0舌扁平上皮癌の経過観察において,外側舌リンパ節と傍顎下腺リンパ節への後発転移を画像で検出するには,正確な解剖学的知識と注意深い観察が必要と考えられる。