著者

永松 隆 甲斐 義浩 政所 和也 中山 彰一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0504, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】近年,肩関節の三次元動態解析により上肢挙上時の肩甲上腕関節および肩甲骨運動に性差が存在することが報告されている。女性が日常的に着用するブラジャーは,ストラップやバンドなどの構造により肩甲骨を締め付けており,肩甲骨運動が低下することが予想される。上肢挙上時の肩甲骨運動の減少は,様々な肩関節疾患患者で観察されることが明らかとなっており,その運動性は重要視されているが,ブラジャーの影響を検討した報告はない。本研究では,女性におけるブラジャーの着用が,上肢挙上および下降時の肩関節動態に及ぼす影響を調査した。【方法】対象は肩に愁訴や既往のない健常女性19例の利き手側19肩とした。運動課題は端座位での上肢肩甲骨面挙上および下降運動とし,下垂位から3秒かけて最大挙上位,最大挙上位から3秒かけて下垂位となるように計測前に十分に練習を行わせた。計測はブラジャー着用下と非着用下の2条件で,各々2回ずつ行った。運動学的データの収集は磁気式三次元動作解析装置LIBERTY(Polhemus社製)とMotion Monitor softwareⓇ(Innovative Sports Training社製)を用いた。収集した三次元データから胸郭に対する上腕骨挙上角(HE)を算出した。挙上・下降運動ともにHE20°から120°までを解析区間とし,解析区間10°毎の肩甲上腕関節挙上角(GHE),肩甲骨上方回旋角(SUR),肩甲骨後傾角(SPT)を算出し,検討した。角度の算出にはオイラー角を用い,代表値は2計測の平均値とした。統計学的検討項目は,測定信頼性の確認と2条件間のGHE,SURおよびSPTの差異の検討の2項目とした。測定信頼性の確認は級内相関係数(ICC(1,2))を用い,2条件間でのGHE,SURおよびSPTの比較は,二元配置分散分析およびBonferroniの多重比較検定を用いた。統計学的解析にはSPSS version 17.0を用い,有意水準は5%未満とした。【結果】GHE,SURおよびSPTのICC(1,2)は,いずれも0.9以上であり測定信頼性は良好であった。2条件間の比較では,GHEとSPTにおいてブラジャー着用の有無とHEの間に有意な交互作用効果を認めた。上肢挙上時のGHEは,HE50°以降で着用下が非着用下より有意に高値を示し,下降時は全てのHEで着用下が高値を示した(p<0.05)。SPTにおいては,挙上・下降時ともにHE40°から120°の間で非着用下が有意に高値を示した(p<0.05)。SURにおいては,有意な交互作用効果は認めなかったが,挙上時のHE70°以降および下降時の全てのHEで非着用下が有意に高値を示した(p<0.05)。また,すべてのパラメーターにおいて,下降時は挙上時のリバースパターンを示した。【結論】本研究の結果,ブラジャーの着用により上肢挙上および下降時の肩甲骨運動は減少し,代償的に肩甲上腕関節運動が増加することが明らかとなった。女性患者における上肢挙上時の肩甲骨運動を評価する際には,ブラジャーの影響を念頭に置く必要がある。

著者

中山 彰一

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.120-123, 1994-03-31 (Released:2018-09-25)

被引用文献数

1

著者

西原 賢 久保田 章仁 井上 和久 田口 孝行 丸岡 弘 植松 光俊 藤縄 理 原 和彦 中山 彰一 溝呂木 忠 江原 晧吉 細田 多穂 山口 明 熊井 初穂 二見 俊郎

出版者

埼玉県立大学

雑誌

埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.39-45, 2001

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筋線維伝導速度(MFCV)をなるべく多くの筋線維から詳細に調べる目的で、計算機プログラムによる筋電図のパルス検出と平均法を開発した。この報告では、パルス検出の原理について説明をし、実際に健常成人男女2人の左等尺性肘屈曲運動時の上腕二頭筋表面電極筋電図を双極アレイ電極で記録し、アナログデジタル変換後計算機に取り込んだデータからMFCVを算出した。その結果、MFCVは先行研究で報告された範囲内に分布し、神経終板付近や腱付近からのMFCVは筋の中心部からのMFCVより早かった。取込開始から時間の経過と共にMFCVの一定の減少が見られた。算出した平均パルス波形は、雑音による平均波形とは明らかに異なる特徴を持っていた。これらのことから、このパルス検出と平均法は今後臨床で有効に活用できる可能性があることが考えられる。

著者

中山 彰一

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.151-155, 2001 (Released:2001-12-27)

参考文献数

17

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近年、関節の機能と障害が関節神経生理学的側面より重視され始めた。関節を操作する専門家であるPTは運動学、生体力学的観点からの知識、技術は長けているが、神経生理学的視点より論ずることは少なかった。関節構成体には沢山の神経受容器が存在するが、種々の理学療法が与える神経生理学的影響については殆ど未解明といっても過言ではない。例えば、関節への徒手的操作が関節包、靭帯等にどの様な神経生理学的変化を与えているのか? また関節損傷や構成体の退化変性は神経受容器の機能と神経 · 筋協調にどの様な影響を与えているのか? 文献的考察を加えながら関節神経生理について言及したい。

著者

中山 彰一

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2-3, pp.160-163, 1986-04-10 (Released:2018-10-25)

著者

藤原 賢吾 中山 彰一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】本校では,クリニカルクラークシップ(以下CCS)導入に向けて取り組みを進めており,第50回の本学会において,実習生に対するアンケート調査よりCCSの有益性と学生にとって肯定的イメージであることを示した。今回,実習施設の現状の指導方法,今後の方針,CCS導入に対する考えを把握する目的で実習施設へのアンケート調査を実施し,若干の知見を得たので報告する。【方法】平成25,26年度の実習施設147施設に対し,質問紙法によるアンケート調査を実施した。アンケート記入は,施設,回答者は無記名とした。アンケート内容は,①現状の実習指導方法,②発表の有無,③担当症例数,④診療参加症例数,⑤実習実施形態,⑥今後の取り組み,⑦CCS受入れ可否,⑧CCS導入に向けての不安要素,⑨CCSを導入しない理由とした。回答形式は①~⑦は多肢選択法(①②は無制限複数選択法),⑧~⑨は自由回答法とした。【結果】147施設のうち116施設から有効回答を得た(回収率79%)。設問①で多かった回答は,症例担当(99%),レポート(90%),レジメ(80%),ケースノート(63%),学習課題(57%)であった。設問②は,最終評価発表(80%),初期評価発表(34%),発表なし(9%)であった。設問③は,1名(55%),2名(53%),3~5名(9%)であった。設問④は,1~5名(53%),6~10名(21%),11~20名(9%)であった。設問⑤は,従来型(69%),施設独自のCCS形態(20%),養成校の方針に合せたCCS形態(13%),検査測定までCCS併用(1%)であった。設問⑥で多かった回答は,将来的に養成校の方針に合せたCCS導入予定(30%),CCS導入予定なし(29%),CCS導入済(19%),将来的に施設独自のCCS導入予定(13%)であった。設問⑦は,可能(40%),要検討(34%),折衷型(CCSの要素を取り入れた従来型)での受入れ(24%),不可能(5%)であった。自由回答で多かったものは,設問⑧「受入れ側のCCSに対する理解不足(19件)」「全体像把握,統合と解釈,経過的理解などが困難(19件)」「学生の自主性,実習の質の低下(10件)」,設問⑨「患者について考慮し,考えを伝えるために症例担当,レポート作成が必要(13件)」「受入れ側のCCSに対する知識,理解不足(10件)」であった。【結論】今回の調査で,CCSを導入している施設が約30%であることがわかった。また,今後CCSを導入する予定の施設を合せると約70%となり,本校がCCSを導入した際に受入れ不可能な施設は5%にとどまり,CCS導入に向けて前向きな結果であった。しかし,受入れの際に折衷型での受入れ,要検討の施設が50%以上であり,導入の際は現場に即したシステムの構築が必要であると考える。CCSを導入している施設を含め,ほぼすべての施設で症例を担当しており,経過を追える症例の必要性が示唆された。また,今後CCS導入に向けては,統一したCCSの概念,方法論を施設側に提供する事,レポートに代わる学生の理解度を評価するツールが必要である。

著者

中山 彰一

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.100-104, 1988-03-10

被引用文献数

3 2

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成人片麻痺の治療で圧倒的支持のもとに普及したBobath法に対して, 近年その有効性についての懐疑的見解が示されてきている。Bobath法の有効性については学問的側面, 治療者と患者側面, 教育的側面などから再検討を計ると共に困難性はあろうが, 他法との比較対照試験による有効性の実証も要しよう。また, 欧米においては, 本邦とは医療・経済・社会システムの相違もあろうが以前より, さまざまな議論がなされている。以上の観点より文献的考察を中心にBobath法の見解について総括する。