著者

中田 裕 吉野 靖 市川 勝

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>当院は回復期リハビリテーション(以下リハ)病棟及び在宅リハケア部門を有する地域密着型の医療機関であり,スタッフ数が120名を超える規模とその中でも経験年数4年目以下のスタッフが47%を占めているのが大きな特徴である。セラピストの卒後教育体制は不十分であるとの指摘(芳野ら2009)もある中当院リハ部門ではまず一般職の卒後教育を標準化すべく一般職ラダーを考案し2013年より運用を開始した。一方リハビリテーション分野における管理・監督職の育成に関する報告は少ないのが現状である。当院リハ部門では管理・監督職育成の標準化を目的に,個人が段階的に能力開発をする仕組みとしてマネジメントラダーを考案したのでその概要と現状の課題について報告する。</p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>まずリハ部門内に人財育成を専門的に扱う機能として人財育成室を発足させ情報収集を行い,独自の体系的な管理・監督職育成システムとしてマネジメントラダーを作成,2015年より導入を開始した。このシステムは,(1)一般職ラダーとの連続性(2)職能要件書を軸とした能力評価と職位の決定(3)目標管理シート及び個人面談によるキャリアデザイン支援の3点を柱としている。リハ部門所属の監督職15名に対し留置法による質問紙調査を実施した。調査項目としてマネジメントラダーに対する理解度,有効性,妥当性,効率性,適合性,振り返り,面談有効性,他者評価希望について評定尺度法を用い,5件法にて調査を行った。併せて監督職に必要な能力を多項目選択質問・制限選択式にて調査した。</p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>調査の集計結果より理解度,有効性,効率性,適合性,振り返り,面談有効性については肯定的な回答が60%を上回った。一方妥当性,他者評価希望については肯定的な回答が50%を下回った。監督職に必要な能力として最も多い回答が「部下の成長を促進する力」であり,次いで「話を聞く力」や「社会情勢を読み解く力」が多数の回答を得た。</p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>多数のセラピストが所属している病院・施設において標準化された卒後教育システムは必要不可欠である。それと同様に管理・監督職の育成にも標準化されたシステムやプロセスが必要であると考える。今回の調査においてはマネジメントラダーに対して肯定的な意見を得ることができた。しかしながら能力評価の妥当性について改善の余地があり,監督職の能力を評価する方法について360度評価等の透明性や客観性を担保する検討が必要であると考える。また監督職に必要な能力として「部下の成長を促進する力」を重要視している傾向が見られたことから指導や育成力を向上する機会を創出することで,監督業務の動機付けにつながると考える。</p>

著者

中田 裕康

出版者

有斐閣

雑誌

ジュリスト (ISSN:04480791)

巻号頁・発行日

no.1328, pp.2-11, 2007-02-15

被引用文献数

1

著者

松枝 秀二 小野 章史 内田 郷子 中田 裕美

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.253-257, 1992

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高校生野球部員の食生活調査をおこなった.対象はレギュラークラス11名.調査期日は平成元年10月と12月に一週間づつおこなった.その結果, スポーツ選手としては摂取栄養素量は少なく, 特に野菜類, 乳類の摂取不足が顕著であった.エネルギー充足者では内容が蛋白質, 脂質にかたよっていた.今回の調査から若年スポーツ競技者に対する食事指導の必要性が強く感じられた.

著者

中田 裕康

出版者

法曹会

雑誌

法曹時報 (ISSN:00239453)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.577-596, 2014-03

著者

明崎 禎輝 山崎 裕司 野村 卓生 吉本 好延 吉村 晋 浜岡 克伺 中田 裕士 佐藤 厚

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.301-305, 2008 (Released:2008-06-11)

参考文献数

16

被引用文献数

4 3

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本研究では,階段昇降の自立獲得に必要な麻痺側下肢荷重率を検討した。対象は脳血管障害片麻痺患者110名である。これらの対象者に対して,年齢,体格指数,発症からの期間,非麻痺側下肢筋力,下肢ブルンストロームステージ,深部感覚障害の有無,非麻痺側・麻痺側下肢荷重率などを調査・測定した。2項ロジスティック回帰分析の結果,麻痺側下肢荷重率のみが階段昇降自立の有無に関係する有意な因子であった。さらに,階段昇降の自立獲得には麻痺側下肢荷重率のカットオフ値が84.0%において高い判別精度を示した。

著者

高野 由紀子 森田 啓督 岩永 学 甲斐 映理子 砂田 哲 高杉 瑞恵 中田 裕也 三浦 良介

雑誌

日本未熟児新生児学会雑誌 = Journal of Japan Society for Premature and Newborn Medicine (ISSN:13478540)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.178-181, 2011-02-15

著者

中田 裕康

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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本研究では、近年の大改正を経た新しい倒産法制の下で倒産手続が契約に及ぼす影響を検討した。まず、倒産法改正により直接的影響を受ける各種の契約(賃貸借契約、請負契約等)の検討をした。改正により多くの問題が解決されたが、なお残る問題は少なくない。特に、賃料債権の処分等の効力をどこまで認めるべきかについて、実体法上の検討が必要である。次に、双方未履行双務契約について検討した。今回の改正では、基本的には従来の規律が維持されているが、今後、破産法53条の原則とその例外のあり方についてなお検討する必要がある。根底には、倒産法と平時実体法との関係、及び、倒産手続開始後の契約の帰趨(更に、債務不履行における契約と債権の関係)という大きな問題がある。また、重要な現実的課題である知的財産権ライセンス契約の適切な規律について検討した。ここには、契約上の地位の法的評価という理論的問題と、特許法における登録制度及び通常実施権制度のあり方という制度的問題がある。更に、当初の研究計画から発展する問題として、否認権と契約、及び、新信託法制の下での信託と倒産の関係についても検討した。前者では、新制度の下での否認権と詐害行為取消権との関係を検討し、平常時から倒産時に移る段階での契約のあり方を考察した。後者は、信託財産破産等の新しい法制度の検討をした。本研究により、新しい倒産法制の下での倒産法と契約法の主な問題点を分析することができた。その結果、実体法の検討がなお必要な問題が少なくなく、それらはいずれも基礎的な問題に関わるものであることが確認できた。根本的には、平時実体法における私的自治及び自由競争の尊重の理念と倒産手続における債権者平等及び衡平の理念との接合、並びに、平時実体法自体の規律の問題がある。倒産手続の効率性及び平時及び倒産時の実体法の社会的影響も考慮しなければならない。なお研究を進めていきたい。

著者

中田 裕章 本島 邦行

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.622, pp.25-30, 2006-02-22

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本論では,有限差分時間領域法(FDTD法)と近傍電磁界データから準遠方界を推定する手法を提案し評価した.本手法では,等価定理を用いて仮想電磁流源を波源とし,ベクトルポテンシャルを考え,グリーン関数を適用して数値計算式を導出した.FDTD法で計算した近傍電磁界データを仮想電磁流源として数値計算を行い,FDTD法で直接計算した準遠方電磁界と比較し,本手法の正当性を評価した.