著者

中尾 典孝 田川 善彦 島本 宝哲 重森 稔 志波 直人 井上 明生

雑誌

日本臨床バイオメカニクス学会誌 = Proceedings of ... Annual Meeting of Japanese Society for Clinical Biomechanics and Related Research (ISSN:13409018)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.187-190, 1996-10-01

著者

井上 明久

出版者

IDE大学協会

雑誌

IDE (ISSN:03890511)

巻号頁・発行日

no.507, pp.43-49, 2009-01

著者

井上 明日香

巻号頁・発行日

2012

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Thesis (Ph. D. in Medical Sciences)--University of Tsukuba, (A), no. 6222, 2012.3.23

著者

井上 明 金田 重郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.25, pp.115-122, 2007-03-15

参考文献数

8

被引用文献数

9

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近年、ICT教育の手段としてPBLが注目されている。しかし、従来提案されているPBLはジョナサンが定義する3段階のうち、2番目のアドバンスレベルでありテュートリアルにより実行されるべき範囲に限定されている。そこで、本稿では、ジョナサンによる3区分の最終段階であるエキスパートレベルの知識獲得を目指したカリキュラムとして、自治体と大学が連携し、学生自身が要求分析・設計・コーディング・実応用・保守を担当する社会連携型PBLカリキュラムを提案する。本アプローチは2000年度より進めてきた。実際に問題解決能力テストPSIによって受講生を評価した結果、研究のみを実行している学生に比して、中心メンバーとして活躍した学生・院生は、高い問題可決能力の指標を示した。反面、グループ学習特有の性質として、受講生の問題解決能力のバラツキは大きくなっている。本稿では、5年間の実践経験を踏まえて、この社会連携型PBLのプラクティスを示し、今後の発展の方向についてあわせて論じている。Recently, PBL (Project Based Learning / Problem Based Leaning) approch is focused in ICT learning domains. However, conventional PBL approach in ICT learning is the second stage of learning, defined by D.H. Jonassen, a researcher in Constructive Learning. The second stage is an advance level of the knowledgeacquisition, suitable for coaching leaning approach.In this paper, a PBL approach for the third level of Jonassen's model is proposed. The level is the expert level and the PBL approach can be realized only in the real world application system development.The authors started the real world system develpment PBL approach in 2000.This paper sumirizes the details and experiences in the PBL approach. Some practices are demonstrated and the future works are crarified.

著者

井上 明

出版者

甲南大学

雑誌

甲南大学情報教育研究センター紀要

巻号頁・発行日

no.2, 2003

著者

奥野 徹子 井上 明生 樋口 富士男 田平 史郎 志波 直人

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.368-369, 1989-09-18

著者

志波 直人 膳所 正和 井上 明生 奥野 徹子 樋口 富士男 猿渡 勝義 百武 康介 井手 隆俊

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, 1988-11-18

著者

片山 泰之 井上 明弘 堀籠 博亮

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.132, no.3, pp.181-188, 2008 (Released:2008-09-12)

参考文献数

20

被引用文献数

2 1

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インスリン デテミル(遺伝子組換え)(販売名:レベミル®注300フレックスペン®,レベミル®注300,以下「デテミル」)は,脂肪鎖を付加しアルブミンとの結合を利用することにより,作用の持続化を図った新規持効型溶解インスリンアナログ注射製剤である.非臨床試験では,デテミルはヒトインスリンの分子薬理学的作用を有することが示された.また,NPH(neutral protamine Hagedorn)ヒトインスリン(以下「NPH」)よりも緩徐で持効型の薬理作用を有することが示唆された.デテミルとヒトインスリンの代謝パターンは類似していると考えられ,ヒトインスリンとデテミルの間に安全性に影響するような差異は認められなかった.臨床試験では,デテミルは,NPHと比較して,よりピークが少なく,より長時間(24時間)に渡り効果が持続することが確認された.国内における第III相臨床試験は,1型および2型糖尿病患者を対象としたBasal-Bolus療法,小児1型糖尿病患者を対象としたBasal-Bolus療法,2型糖尿病患者を対象とした経口血糖降下剤との1日1回併用治療の3試験が実施され,NPHに対する非劣性,空腹時血糖の低下,空腹時血糖値の個体内変動の減少,夜間低血糖の減少といった特徴が認められた.さらに,既存のインスリン治療では得られない体重増加抑制効果が認められたため,大いに臨床的メリットが期待される新規インスリンアナログ製剤である.

著者

本村 憲史 橋本 誠志 井上 明 金田 重郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.41, no.11, pp.2985-3000, 2000-11-15

被引用文献数

5

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ネットワーク上にあふれている個人情報は,デジタルデータであるがゆえに,複数ソースからのデータを統合できる.このため,紙に書かれた個人情報と比べ,個人のプライバシー侵害を招く危険性が大きい.欧米には,この種の情報統合の危険性を視野に入れたプライバシー保護法制が存在する.たとえば,ドイツ身分証明書法は,個人IDによる情報統合を禁止しており,民間部門に対するプライバシー保護法制自体が存在しないわが国と大きく異なっている.ただし,先進的な欧米のプライバシー保護法制といえども,ここで想定されているのは,キー属性による統合である.しかし,非キー属性であっても,複数属性を併用すれば,実質的にキー属性と等価に働くことに注意をすべきである.いずれにせよ,デジタルデータ化された個人情報は,統合が容易であり,データ主体・データ管理者の予知範囲を超えて侵害が発生する.特に,インターネットで広く利用されているCookieは,この情報統合の有力な手段であり,米国のみを視野に入れた仕様であるために,わが国では情報統合の危険がより大きい.情報統合によるプライバシー侵害は,個々のデータ管理者の善良なる管理監督のみでは防ぎえない.わが国でも,情報統合を前提とする法制度の確立と,あわせて,データ主体が個人情報の存在をつねに把握しうる,個人情報流通管理システム/データ監察官の設置が必要である.This paper discusses data combination,which is a new type of privacy infringement in a computer network.It is someone combines plural data in the network according to a key attribute and gets complete profiles of a target person.It is one of the most effective means of Database marketing in the present information society.But it has a risk of serious privacy infringement at the same time.This paper tries to show positive policies to this problem.Firstly, it surveys West European privacy protection law systems,which suppose data consolidation and discusses how to evaluate the possibility of privacy infringement.Thirdly this article clarifies the functions of ``Cookie'' in the Internet, experimentally.Our experiment shows we can easily exchange ``user ID'' between two companies in Japan.Because there are no privacy protection law systems, which suppose a private sector,data combination and privacy infringement with ``Cookie" are to be more serious in Japan.As a conclusion this article suggests necessities of positive counterplans: construction of law and information systems supporting personal data exchange and protection fitted to data consolidation.

著者

井上 明美

出版者

日本心理臨床学会

雑誌

心理臨床学研究 (ISSN:02891921)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.53-64, 2006-04

被引用文献数

1

著者

井上 明人

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.181-189, 2006-06