著者

鷹岡 亮 光原 弘幸 瀬戸崎 典夫 舟生 日出男

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.283-294, 2021-12-20 (Released:2022-03-18)

参考文献数

41

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ネットワーク,クラウドコンピューティング,AI,IoT,ロボティクスといった先端技術の著しい進展に伴い,社会全体でのデジタル化が急速に進んでいる.このデジタルデータとデジタル技術はこれからの新しい社会を構成する中心的な要素となり,これらの技術を駆使して新たな価値を産み出していくことが求められている(経済産業省 2021).教育の世界においても,教育データやデジタル技術を活用したデジタル化のみならず,教育サービスや教育モデル,さらには新しい時代に適した教育に変革していくための教育DX の推進が求められている.そこで本稿では,この教育DX を実現するために,初等中等教育を対象にして,新たな教育(学習)モデルやサービスの変革や拡張を創りだす学習支援技術・授業支援技術の動向と今後の展望について解説する.特に,VR/AR/MR 技術と技術活用事例,そして協調学習支援技術に焦点をあてて説明を展開する.

著者

森山 利幸 山田 佳幹 光原 弘幸 金西 計英 矢野 米雄

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.72, pp.449-450, 2010-03-08

参考文献数

5

著者

加納 寛子 光原 弘幸 山崎 雄介

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.19-22, 2010

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インターネット上のコンテンツは急速に増加し,レポート剽窃の続出が,昨今の高等教育における課題の一つとなっている.レポート作成方法の指導と機械的チェックの双方がそろって,レポート剽窃防止につながるのではないかと考え,レポート剽窃防止の枠組みを提案した.そして,レポート作成方法の指導のみ行い提出させたレポートと,機械的チェックの連絡も行って提出させたレポートを比較した.機械的チェックの事前連絡を行わなかったケースでは,50%を越す剽窃が見られるレポートが34件中1件検出された.だが,機械的チェックよりも,本質的な指導の重要性が示唆された.

著者

光原 弘幸 眞鍋 圭人 獅々堀 正幹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.441, pp.69-74, 2015-01-24

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本研究では,インタラクティブなデジタルサイネージとして,Interactive Niche-Learning (INL)システムを開発してきた.INLシステムは,Kinectセンサを導入することにより,視聴者をクイズ教材に合成表示するとともに,視聴者の立ち位置でクイズに解答することを可能にしている.INLシステムを防災学習に適用する中で,Kinectセンサの特長を活かしたインタラクティブ化が課題として挙げられた.そこで,(1)視聴者がクイズに集中して解答できるようにするために,クイズ正解視聴者を視覚的効果で称賛するとともに,(2)動作や行動を伴う防災学習を実現するために,ジェスチャ認識によりクイズの正誤判定をする機能を実装した.防災教育施設での試用実験において簡易的なアンケート調査を実施し,視覚的効果の有効性を検証した.

著者

光原 弘幸 森山 利幸 山田 佳幹 金西 計英 矢野 米雄

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.191-200, 2010

被引用文献数

4

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本研究では,ノートテイキング支援として,AR(Augmented Reality)技術を用いてノートとデジタル教材を融合するPaper-Top Interface(PTI)を設計・開発する.PTIは,ノートの各ページに貼付したビジュアルマーカをビデオ映像から検出・認識し,対応するデジタル教材をプロジェクタでノートに投影する.これにより,学習者は授業中に教材内容を書き写さなくてよくなり,学習内容をアノテーションとしてノートに書き留めることが促進される.比較実験から,PTIがノートテイキングの負担を軽減し,学習者に受け入れられることが示唆された.

著者

金西 計英 松浦 健二 光原 弘幸 矢野 米雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.146, pp.33-38, 2008-07-12

被引用文献数

1

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日本の大学ではレポート形式の課題が出されることが多い.これまで我々は,「共同レポート作成課題」に注目し,支援するシステムを開発してきた.しかし,開発したシステムを実際の授業で用いたところ,グループによっては全く議論が行われない,一人でレポートを作ってしまうなどの問題点が浮き彫りになった.レポート作成能力を向上するため,学習者の相互評価が有効なことが,これまでの研究で指摘されている.そこで,本研究では,WEBベースのレポート作成システムに,学習者がレポートを相互評価する機能を実装した.そして,このシステムを試用し,相互評価が,レポート作成の学習に有効な手法であることを検証した.