著者

前川 泰之 初田 健

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.117, pp.147-152, 2009-07-01

参考文献数

7

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1995〜1998年と2003〜2008年の間に、大阪電気通信大学(寝屋川市)において連続的に測定されたKu帯およびKa帯各種衛星電波の受信レベルデータを用いて、降雨減衰量のサテライトダイバーシティ効果に対して時間遅延ダイバーシティを併用した場合の時間率改善について検討を行った。方位角が互いに30°から60°程度異なる6種類の衛星伝搬路間において、累積時間率が0.1〜0.01%程度の減衰量に対する時間率改善効果は、サテライトダイバーシティ単独では数十%に止まるが、両衛星間で時間遅延ダイバーシティをさらに行うと60分程度の遅延時間で一桁を超える改善が得られることがKu帯とKa帯で同様に示された。この改善効果は伝搬路が西側の衛星の信号を遅らせる方がより効果が上がり、台風や夕立よりも寒冷前線や停滞前線による降雨でより顕著であることが分かった。Ku帯ではこの60分の遅延時間により減衰量約4dB以上で一桁を超える時間率改善が望めるが、Ka帯では減衰量約8dB以上で有効となり、それ以下の減衰量ではさらに長い遅延時間が必要であることが示された。

著者

高畑 文雄 小野里 好邦 嶋本 薫 初田 健 三橋 龍一 青木 由直 棚橋 真 村井 純 佐藤 亨 木村 磐根 藤崎 清孝 大迫 陽二 立居場 光生 都築 伸二 田崎 三郎 岡 育生 藤原 値賀人 越後 宏 康 健 大沼 孝一 佐藤 利三郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.80, no.5, pp.435-456, 1997-05-25

被引用文献数

28

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衛星の高機能化,無線周波数帯Kuバンドの使用,地球局設備の小型化・低廉化,電気通信事業法の改正に伴う民間企業の衛星通信ビジネスの参入などによって, 衛星通信に関する大学独自の実験・研究が可能になったことをふまえ, 大学を中心とした多数の教育機関と電気通信事業者からなる組織化された研究・実験機関である「ディジタル衛星通信の大学間高度共同利用研究協議会」を設立した. 本報告では, 上記協議会について概説した後, 協議会のもとで衛星を介して実施されている主要な実験・研究として, マルチメディア衛星通信, 北海道統合通信網, 知的通信による手話画像伝送, インターネットアーキテクチャにおける衛星通信の利用などを取り上げて, その内容を紹介する.

著者

前川 泰之 初田 健

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SAT, 衛星通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.254, pp.169-174, 2009-10-22

参考文献数

4

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2003〜2008年の間に、大阪電気通信大学(寝屋川市)において連続的に測定されたKu帯各種衛星電波の受信レベルデータを用いて、降雨減衰量のサテライトダイバーシティ効果に対して時間遅延ダイバーシティを併用した場合の時間率改善について検討を行った。方位角が互いに30°から60°程度異なる3種類の衛星伝搬路間において、累積時間率が0.1〜0.01%程度の減衰量に対する時間率改善効果は、サテライトダイバーシティ単独では数十%に止まるが、両衛星間で時間遅延ダイバーシティをさらに行うと60分程度の遅延時間で一桁を超える改善が得られることがれた。この改善効果は伝搬路が西側の衛星の信号を遅らせる方がより効果が上がり、台風や夕立よりも寒冷前線や停滞前線による降雨でより顕著であることが分かった。さらにKu帯ではこの60分の遅延時間により減衰量約4dB以上で一桁を超える時間率改善が望めることが示された。

著者

成田 孝弘 西浦 秀一 奥野 修敬 三橋 龍一 初田 健 清水 孝一 青木 由直

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SAT, 衛星通信

巻号頁・発行日

vol.96, no.169, pp.63-68, 1996-07-23

被引用文献数

13

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「北海道統合通信網」(HIT-NetWork)は、衛星通信網を簡易な無線システムとで続合させ、経済的、多様で高機能なサービスを提供することを目的としている。この中で著者らは、パケット通信超小型地球局(PC-USAT)方式を提案、採用し、少ない降雨マージンで安定した運用を可能とし、地球局の小型化への見通しを得た。そこでこの方式をさらに改良し、伝送の高速化を図るとともに、災害非常時の情報伝達に適用できないかという観点から新たに敷設する簡易無線網を衛星とドッキングさせ、統合された通信網を構築すべく、改良された北海道統合通信綱を提案する。

著者

奥村 慎吾 初田 健

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MW, マイクロ波 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.209, pp.161-165, 2004-07-16

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高品質かつ経済的な北海道統合通信網の構築をするためには、通信衛星回線の回線稼働率を向上することを目的とし、サテライト・ダイバーシティ(以下Sat.D)方式特性の測定法を検討している。使用する周波数が10GHz帯を超えると、降雨または降雪による回線断の通信障害が生じる。その回線稼働率向上の一手法として、従来の測定法はスペクトラムアナライザで使用する方法で、対象とする衛星数が増加するとrストが大きくなる欠点を有しているサイト・ダイバーシティ(以下SD)方式があるが、ここではSat.D方式を検討している。Ku帯(14/12GHz帯)における2衛星の信号を受信し、C/Nの良好な衛星を選択して通信を行うSat.D方式の低コストな測定法の実現性を検討するために、新しい測定系を構成し、それにより得られた短時間Sat.D特性測定結果からSat.D効果の例を示めしている。

著者

奥村 慎吾 初田 健 須永 智 佐藤 真一 野村 勝

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SAT, 衛星通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.189, pp.7-10, 2005-07-14

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近年、Ku帯(14/12GHz)を用いたVSAT(超小型アンテナ端末)局によるデータ伝送などのサービスが多く用いられている。10GHzを超える周波数帯においては、降雨、降雪による衛星からの信号減衰が大きな問題となっている。特に、降雪によるアンテナ鏡面への着雪は、シャープなアンテナビームをずらす結果となり、大きな減衰が生ずる。これを回避するための無着雪アンテナを衛星ネットワーク(株)で試作し、降雪の多い北海道工業大学に設置して特性測定を行った。この結果、降雪時において、着雪がほとんど無いことを確認でき、無着雪アンテナ機能のついていないアンテナと比較して、信号劣化量の統計値のデータが獲得することができ。さらに、機械的強度の面では、2004年9月の台風18号の風速52m/sにも耐えることを確認でき、実用的なアンテナであることを証明できた。