著者

前川 泰之 初田 健

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.117, pp.147-152, 2009-07-01

参考文献数

7

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1995〜1998年と2003〜2008年の間に、大阪電気通信大学(寝屋川市)において連続的に測定されたKu帯およびKa帯各種衛星電波の受信レベルデータを用いて、降雨減衰量のサテライトダイバーシティ効果に対して時間遅延ダイバーシティを併用した場合の時間率改善について検討を行った。方位角が互いに30°から60°程度異なる6種類の衛星伝搬路間において、累積時間率が0.1〜0.01%程度の減衰量に対する時間率改善効果は、サテライトダイバーシティ単独では数十%に止まるが、両衛星間で時間遅延ダイバーシティをさらに行うと60分程度の遅延時間で一桁を超える改善が得られることがKu帯とKa帯で同様に示された。この改善効果は伝搬路が西側の衛星の信号を遅らせる方がより効果が上がり、台風や夕立よりも寒冷前線や停滞前線による降雨でより顕著であることが分かった。Ku帯ではこの60分の遅延時間により減衰量約4dB以上で一桁を超える時間率改善が望めるが、Ka帯では減衰量約8dB以上で有効となり、それ以下の減衰量ではさらに長い遅延時間が必要であることが示された。

著者

前川 泰之 白石 新

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SAT, 衛星通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.40, pp.17-22, 2000-05-05

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大阪電気通信大学(寝屋川市)構内の衛星通信実験局で過去14年間連続測定を行ったCS-2、CS-3、およびN-STARビーコン波(19.45GHz、右旋偏波、仰角49.5°)を用いて、各種前線通過時の降雨減衰の累積時間と継続時間特性を調べた結果、4dB以下のしきい値では温暖・寒冷・閉塞前線、5dB以上のしきい値では停滞前線や夕立・台風による降雨時に発生する減衰がより大きな累積時間率を占めることが分かった。また、継続時間率分布は3〜10dB程度のしきい値に対し、寒冷前線、停滞前線、夕立・台風の順に大きくなり、しきい値が低い場合には温暖前線がしめる時間率が大きくなり、高くなると停滞前線南側の影響が大きくなることが示された。

著者

前川 泰之

出版者

社団法人 日本写真学会

雑誌

日本写真学会誌 (ISSN:03695662)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.158-164, 2015 (Released:2016-10-15)

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PENTAX 645Zは,2010年にペンタックス初の中判デジタルカメラとして発売したPENTAX 645Dの改良機である.645Dは大型CCDセンサー搭載による超高画質とフィールドに持ち出せるタフなボディ,そしてハイアマチュアが購入可能な低価格設定により大変好調なセールスを実現した.しかしその一方,作動レスポンスについては改良を求める声が多く,645Zではその強化をメインにさらなる画質向上を行い完成度を高めている.

著者

前川 泰之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.201, pp.1-6, 2008-09-04

参考文献数

5

被引用文献数

5

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1986年から2006年にかけて大阪電気通信大学(大阪府寝屋川市)において約20年間測定されたKa帯とKu帯衛星電波の降雨減衰特性について累積時間率分布等の長期統計結果を算出し、ITU-R勧告による予測値等との比較検討を行った。約20年間の長期統計に関しては、同勧告による降雨強度0.01%を用いた予測値と両周波数帯の減衰値はいずれもよい一致が見られたが、各年のそれぞれの0.01%値には約20%程度の変動があることが分かった。この変動は降雨強度の年変動の他に、雨域等価通路長の年毎の変動も大きく関与しており、5月から10月にかけての降雨時の平均地上気温が高い年ほど雨域等価通路長が長くなる傾向が見られた。しかし、雨域等価通路長の増加は単に地上気温の上昇に伴う降雨高度の増加だけでは容易に説明できず、むしろ夏季に発生する夕立や台風等の熱帯性降雨による降雨減衰の年間発生時間率と密接な関係があり、夕立や台風の発生時とそれら以外の降雨時における雨域等価通路長の差とその年間発生時間率の割合で各年の雨域等価通路長がほぼ決まることが分かった。

著者

前川 泰之 白石 新

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.38, pp.17-22, 2000-05-05

参考文献数

7

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大阪電気通信大学(寝屋川市)構内の衛星通信実験局で過去14年間連続測定を行ったCS-2, CS-3およびN-STARビーコン波(19.45GHz、右旋偏波、仰角49.5°)を用いて、各種前線通過時の降雨減衰の累積時間と継続時間特性を調べた結果、4dB以下のしきい値では温暖・寒冷・閉塞前線、5dB以上のしきい値では停滞前線や夕立・台風による降雨時に発生する減衰がより大きな累積時間率を占めることが分かった。また、継続時間率分布は3〜10dB程度のしきい値に対し、寒冷前線、停滞前線、夕立・台風の順に大きくなり、しきい値が低い場合には温暖前線が占める時間率が大きくなり、高くなると停滞前線南側の影響が大きくなることが示された。

著者

前川 泰之 初田 健

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SAT, 衛星通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.254, pp.169-174, 2009-10-22

参考文献数

4

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2003〜2008年の間に、大阪電気通信大学(寝屋川市)において連続的に測定されたKu帯各種衛星電波の受信レベルデータを用いて、降雨減衰量のサテライトダイバーシティ効果に対して時間遅延ダイバーシティを併用した場合の時間率改善について検討を行った。方位角が互いに30°から60°程度異なる3種類の衛星伝搬路間において、累積時間率が0.1〜0.01%程度の減衰量に対する時間率改善効果は、サテライトダイバーシティ単独では数十%に止まるが、両衛星間で時間遅延ダイバーシティをさらに行うと60分程度の遅延時間で一桁を超える改善が得られることがれた。この改善効果は伝搬路が西側の衛星の信号を遅らせる方がより効果が上がり、台風や夕立よりも寒冷前線や停滞前線による降雨でより顕著であることが分かった。さらにKu帯ではこの60分の遅延時間により減衰量約4dB以上で一桁を超える時間率改善が望めることが示された。

著者

前川 泰之

出版者

大阪電気通信大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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雨域分布に関連した降雨時の衛星通信回線のネットワーク動作特性については、まず本学(寝屋川)において方位角が約30°離れた3衛星間でのサテライトダイバシティ効果の検討をそれぞれの降雨減衰の測定値を用いて数値的に検討を行なった。降雨減衰値には、SCC、N-STAR、およびBSのKu帯あるいはKa帯電波を同時に測定したデータを用いた。一方、20〜50km距離が離れた数地点間におけるサイトダイバシティ効果についても、同様に測定値に基づく数値実験的な評価より総合的に検証を行った。測定地点としては、本学(寝屋川)と本学から北東に18km離れた京都大学宇治構内、および約42km東方の同信楽MUレーダーサイトを選び、SCC(スーパーバード)およびBS電波受信装置をそれぞれ設置した。そして降雨減衰同時の累積発生時間率分布について2003年から2004年のほぼ2年間にわたって蓄積された各測定点のデータからサイトダイバシティ効果の評価を行った。その結果、Ku帯において1地点では年間時間率0.1%程度発生する3〜4dB程度の減衰量は、2地点間でサイトダイバシティによる切替え受信を行うことにより、ほぼ0.01%以下に減少させることが可能であることが示された。また上記の3地点間での減衰発生の時間差から雨域の移動速度と移動方向の推定し、2003年から2004年の2年間に得られた約100例の降雨事象について、天気図での前線や低気圧等の移動速度や方向と比較を行った結果、両者の間に0.9を超える良い相関があり、数十km程度の距離では前線とほぼ垂直な方向へ雨域が全体的に移動していることが本測定により実証された。そしてサイトダイバシティ効果については、前線と垂直な通過方向に2局を配置するほどその効果が上がることが統計的に示された。また、サテライトダイバシティでの伝搬路の差による効果についても同様の傾向が認められた。

著者

前川 泰之

出版者

大阪電気通信大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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大阪電気通信大学(寝屋川市)構内の衛星通信実験局で過去15年間以上にわたり連続測定を行ったCS-2、CS-3、およびN-StarのKa帯ビーコン波(19.45GHz、右旋偏波、仰角49.5°)を用いて、各種前線通過時の降雨減衰の累積時間と継続時間特性を詳しく調べた。その結果、4dB以下のしきい値では、温暖・寒冷・閉塞前線、5dB以上のしきい値では、停滞前線や夕立・台風による降雨時に発生する減衰がより大きな累積時間率を占めることが分った。また、継続時間分布は3〜10dB程度のしきい値に対し、寒冷前線、停滞前線、夕立・台風の順に大きくなり、しきい値が低い場合には温暖前線が占める時間率が大きくなり、しきい値が高くなると停滞前線南側の影響が大きくなることが示された。同様に過去13年間にわたって連続測定されたKu帯放送衛星電波(11.84GHz、右旋偏波、仰角41.4°)を用い、各種前線通過時におけるKa、Ku両周波数帯間の降雨減衰特性の比較検討を行なった。その結果、減衰比の年変化については、梅雨期に停滞前線上を低気圧が通過する際に発生する降雨では減衰比が大きいのに対し、秋雨期の停滞前線の南側で発生する降雨では夏季の夕立と同様減衰比が小さいことが分った。この変化は主として雨滴粒径分布の差異で生じ、前者は霧雨型、後者は雷雨型との対応が示された。さらに、過去4年間(1995-1998)測定されたKu帯JCSATの上下回線(14/12GHz)の降雨減衰量を用い、軌道位置110°(BS)、132°(N-Star)、および150°(JCSAT)の各衛星間でサテライトダイバシティを行なった際に期待される不稼働率の改善度について数値的に検討を行なった。計算は降雨事象毎の雨滴粒径分布に応じて減衰係数を変換し、衛星間の測定値をKa帯(19.45GHz)あるいはKu帯(11.84GHz)に換算することにより行なった。その結果、Ka帯では10〜20dB(Ku帯では3〜10dB)程度の減衰量に対し、約20〜50%の不稼動率の改善が見込めることが分った。

著者

前川 泰之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.304, pp.19-24, 2008-11-12

参考文献数

10

被引用文献数

3

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1986年から2006年にかけて大阪電気通信大学(大阪府寝屋川市)において測定されたKa帯とKu帯衛星電波の降雨減衰長期統計について、それらの最悪月累積時間率分布特性に注目して、詳しく解析を行なった。約20年間の長期統計に関しては、ITU-R勧告による最悪月累積時間率分布の特性と両周波数帯ともよい一致を示すものの、各年の測定値にはかなり大きな変動が存在することが示された。それらの変動の要因を年平均時間率分布との関係を示す指数関数の係数aとbに分けて検討した結果、それぞれ各年の降雨減衰統計の異なる特性により説明されることが分かった。即ち、最悪月統計の全般的な増減を示す係数aは各年の降水量で大まかに決まり、月間雨量の変動幅あるいは月間最大雨量を用いてより正確に予測できることが示された。一方対数軸グラフでの年平均統計に対する最悪月統計の傾きを意味する係数bは、降水量よりもむしろ夏季を中心する夕立等の対流性降雨の年間発生時間率と密接な関係があり、各年の強雨時における対流性降雨の発生割合でほぼ決まることが分かった。

著者

柴垣 佳明 山中 大学 清水 収司 上田 博 渡辺 明 前川 泰之 深尾 昌一郎

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.69-91, 2000-02-25

参考文献数

34

被引用文献数

4

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1991年6月17日〜7月8日にMU(VHF帯)・気象(C・X・C / Ku帯)レーダーを用いた梅雨季対流圏の同時観測を行った。MU・C / Ku帯レーダーは風速の3成分と雨雲の鉛直分布をそれぞれ観測した。また、C・X帯レーダーはメソα, メソβスケールの雨雲の水平分布をそれぞれ調べた。この3週間の中で最も激しい降雨が観測された7月4〜5日の期間には、メソαスケール低気圧近傍でいくつかのメソβ, メソγスケールの雲システムが観測された。これらはi)温暖前線、ii)寒冷前線付近の対流雲およびiii)寒冷前線の北西側の層状雲として分類された。i)では、高度14km付近まで発達した降水雲内の顕著な上昇流は高度4〜5kmにおける前面・後面からの吹き込み成分の収束と中部対流圏の強い南風によって生成された。ii)では、寒冷前線の前面にガストフロントを持った狭いレインバンドがみられた。そのレインバンドの前方とその中では、メソγスケールのローター循環がそれぞれ発見された。iii)では、南東風(北西風)は高度9km付近まで延びた寒冷前線面の上側に沿って(その内部および真下で)上昇(下降)していた。その前線面下側には降雨を伴わない乾燥域が存在し、そこでは前線面に沿って下降した西風の一部が雲システムの後方へ吹き出していた。本研究では、晴天・降雨域の両方で観測された詳細な風速3成分を用いることで、上で述べたような特徴的なウインドフローをもったメソβ, メソγスケールの雲システムの鉛直構造を明らかにした。これらの構造は日本中部で観測されたメソαスケール低気圧近傍のクラウドクラスターの階層構造の中のより小さな雲システムとして示された。

著者

前川 泰之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SAT, 衛星通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.380, pp.7-12, 2001-10-17

参考文献数

7

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大阪電気通信大学(寝屋川市)構内で過去13年間連続測定した放送衛星電波(11.84 GHz、右旋偏波、仰角41.4°)と通信衛星ビーコン波(19.45GHz、右旋偏波、仰角49.5°)の観測データを用い、各種前線通過時におけるKa帯およびKu帯衛星電波の降雨減衰特性について比較検討を行った。減衰比の年変化には、梅雨期と秋雨期の停滞前線による降雨の影響の大小関係が深く関連しており、梅雨期に停滞前線上を低気圧が通過する際に発生する降雨では両周波数帯の減衰比が大きいのに対し、秋雨期の前線の南側で発生する降雨では夏季の夕立と同様減衰比が小さいことが分かった。この変化は主として雨滴粒径分布の差異で生じることが示された。

著者

羽石 操 伊藤 公一 千葉 勇 前川 泰之 新井 宏之 高田 潤一 本間 信一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播

巻号頁・発行日

vol.95, no.214, pp.45-52, 1995-08-24

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本年のIEEEアンテナ伝搬国際シンポジウム(URSI-Meetingと共催)は、6月18日から23日迄の6日間、カリフォルニア州のニューポートビーチのマリオットホテルにて開催された。本シンポジウムにおいては、103-セッションの通常ミーティングが開催されると同時に、3つのワークショップと7つのショートコースが開催された。また、恒例のAP-S Awards Banquetでは各賞の表彰が行われ、日本人関係者としては、石丸先生(ワシントン大学)がDistinguished Achievement Awardを受賞された。

著者

柴垣 佳明 山中 大学 橋口 浩之 渡辺 明 上田 博 前川 泰之 深尾 昌一郎

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.569-596, 1997-04-25

参考文献数

39

被引用文献数

4

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1991年6月17日〜7月8日にMU・気象(C・X・Ku帯)レーダーを用いた梅雨季3週間連続観測を行った. MUレーダーの観測データから, 下部対流圏の降雨エコーの影響を完全に除去して, 信頼性の高い高分解能の3次元風速のデータセットを作成した. 梅雨前線は最初の約1週間(6月17〜24日)はMUレーダー観測所の南方にあり, その後一旦(6月25〜28日)は北方に移動した. 6月29日以後は中間規模低気圧の地上の中心がレーダー観測所近傍を次々と通過し, その際の水平風の変化は, 下層から圏界面ジェット高度にかけて高度とともに遅れて強まる傾向がみられた. 次に, 中間規模低気圧との相対的位置関係に基づいた数時間スケールの鉛直流と降水雲との対応を(i)低気圧を伴った梅雨前線の北側, (ii)地上の低気圧中心付近, (iii)低気圧からかなり離れた梅雨前線南側の3領域について調べた. (i,(ii)のケースでは, 上昇流領域は対流圏界面付近の層状性乱流下端高度(LSTT)と前線面高度に大きく依存し, その後者のケースの上昇流は温暖前線北側では発達した降水雲を伴い, 寒冷前線北側では中規模スケールの領域にわたって卓越しているが, 降雨を伴わないことが多かった. さらに, (iii)の期間ではいくつかの上昇流領域はLSTTを突き抜けていた. これらの中規模変動は, 積雲規模擾乱に対応する上昇流領域のピークを含んでおり, またそれらのいくつかは地上降雨と一致していた. 以上の観測事実に基づき, 梅雨前線近傍の鉛直流変動の階層構造の概念図を作成した. この特徴は, よく知られている中間規模低気圧, 中規模クラウドクラスター, 積雲規模降水雲から成るマルチスケール構造と部分的には一致しているが, 本観測で得られた結果は過去の研究で主に用いられている気象レーダー・気象衛星では観測できない晴天領域についてもカバーしている.

著者

山中 大学 前川 泰之 深尾 昌一郎 橋口 浩之

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1995

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本研究の目的は,中小規模(水平スケール10^1〜10^3km程度,時間スケール10^1〜10^3分程度)の大気擾乱のうち,最も大きな階層である中間規模温帯低気圧(梅雨・秋霖季の亜熱帯前線帯に卓越)や熱帯低気圧の力学的構造について,過去に蓄積されたMU・境界層・気象レーダー観測結果を総合的に解析するとともに,観測を継続的に実施することによって解明することであった.2年間における成果の概要は以下の通りである:1.梅雨・秋霖季中間規模温帯低気圧の研究1986年以来の梅雨季(6〜7月)・秋霖季(9〜10月)の対流圏〜下部成層圏領域におけるMUレーダー(VHF帯)による標準観測データ(風速3成分,成層度,乱流風速分散)を,雨滴エコーなどを入念に除去してデータベースとして整備した.特に1991年6月17日〜7月8日に行った梅雨季3週間連続観測については,同時に行ったラジオゾンデ・気象レーダー(X,C,Ku帯)・気象衛星・気象庁客観解析結果などとともに整理し,中間規模低気圧構造,地上低気圧中心に相対的な鉛直流変動(対流雲群)の水平分布(階層構造),個々の対流雲の構造と時間変化などのほか,下部対流圏の低気圧通過に伴う対流圏界面ジェット気流や下部成層圏慣性重力波,乱流の分布特性と強度(鉛直渦拡散係数)などの時間変化も得た.また1992年6〜7月に行なった境界層レーダー(UHF帯)・MUレーダー同時観測からは,中間規模低気圧の鉛直位相構造が対流圏下部(大気境界層)で逆転する例,中〜上部対流圏‘generating cell'の構造と降水粒子降下などを検出した.1995年6月上旬に実施した新たな観測では,約10年前に観測されたようなcold vortexの通過に遭遇し,今回は中心よりかなり南側の詳細な構造を得ることに成功した.3.台風およびその温帯低気圧化の研究秋霖季の観測結果のうち,強い台風の中心付近を観測した1991年9月19〜20日(台風9019号),1994年9月29〜30日(台風9426号)の2つのケースについて,MUレーダー水平風速を気象庁資料と組み合わせることにより,台風中心からの水平距離の関数としての接線・動径風速に換算し,全体的には典型的な熱帯低気圧の軸対称構造を確認したが,非対称構造や時間変化など温帯低気圧化も示唆された.特に台風9428号については,様々な中心通過経路および時刻について計算を繰り返して,15分程度の間隔で前後2回ある地上気圧低極の間の時刻に中心がレーダーのほぼ真上を通過したとの結論を得た.また角運動量,渦度,ヘリシティ(速度と渦度の内積)など準保存量の解析も行なった.さらに地上・気象レーダー・レ-ウィンゾンデ・衛星,関西電力堺火力発電所境界層レーダーなどの観測データも解析し,MUデータとの比較から,最盛期の熱帯低気圧の特徴であるwarm core構造を持つことを確認するとともに,中心部が竜巻に見られるような螺旋構造を持ち,そのため局所的に高気圧性回転しているように観測されることがわかった.1995〜96年には顕著な台風がMU観測所に接近することはなかったが,1996年7月17〜18日には台風9606号の中心付近を部分的に観測した通信総合研究所山川観測所(鹿児島県)境界線レーダーのデータを解析した.また過去にいくつか観測された台風崩れの梅雨・秋霖季中間規模低気圧についても,新たに解析を試みた.以上の研究を通じて,台風の中心付近や,梅雨前線帯の雲の階層構造に伴う3次元風速変動が初めて実測されたと言える.さらにVHF/UHF帯レーダーの中間規模低気圧・台風研究への有用性と具体的観測方法が確立され,メソ気象学の分野に新しい側面を切り開いたことも特筆すべきである.

著者

前川 泰之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.386, pp.1-6, 2009-01-14

被引用文献数

2

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1988年から2006年にかけて大阪電気通信大学(大阪府寝屋川市)において測定されたKa帯とKu帯衛星電波の降雨減衰長期統計について、それらの周波数スケーリング特性の年変動に注目して、詳しく解析を行なった。各年のKa帯とKu帯降雨減衰量の累積時間率分布における等時間率値の比率は±10%以上の変動を示し、ITU-R勧告による周波数スケーリング法に対してかなりの誤差が発生することが分かった。過去19年間の500例近い降雨事象の前線種別を調べた結果、夏季の夕立発生頻度に加えて梅雨期と秋雨期における停滞前線の雨滴粒径分布の差異が、減衰比の年変化の大きな要因であることが示された。そこで代表的な3種の雨滴粒径分布を降雨事象毎に指定してKu帯BS電波の減衰測定値から1分間隔でKa帯N-Star電波の減衰量を求めると、両者の累積時間率分布における周波数スケーリング精度の大幅な向上が示された。また梅雨期と秋雨期あるいは夕立等の特定の降雨タイプにおいて雨滴粒径分布を指定して推定を行うと、同様に精度の向上を見込めることが確かめられた。