著者

山上 達也 ヨンギ チョン 梶谷 忠志 土井 正男

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, 2006-03-04

著者

有田 健一 大道 和宏 土井 正男 森谷 知恵 佐々木 幸治 永島 明 森 正樹 和田崎 晃 楠部 滋 藤原 恵

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.30, no.7, pp.1069-1070, 1990-12-20

著者

土井 正好

出版者

広島工業大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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係留索引張ロードを計測するロードセル及びセンサインターフェースを導入した。実験はCPP(可変ピッチプロペラ)翼角設定に対する係留索ロードを計測した。また強風時にかかる係留索のロードを計測した。次に船舶推進及び強風影響による係留索のロードモデルを設計し、MATLABシミュレーションによって一般化最小分散制御を適用し、その有効性を検証した。実験の結果、CPP翼角推進には明確なむだ時間があることを確認し、予測制御法の一手法である一般化最小分散制御を適用することによって、速応性のある目標値追従性を達成し、強風時などの悪天候において係留索にロードがかからない操船法を確立した。

著者

土井 正

出版者

情報通信学会

雑誌

情報通信学会年報 (ISSN:02898713)

巻号頁・発行日

vol.1999, pp.117-132, 2000-03-25

著者

土井 正

出版者

一般社団法人照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.92, no.8, pp.502-506, 2008-08-01

被引用文献数

1

著者

延原 理恵 宮野 道雄 土井 正 中根 芳一 横田 圭 足立 喜世子

出版者

日本生理人類学会

雑誌

The Annals of physiological anthropology (ISSN:02878429)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.113-120, 1994-05-01

被引用文献数

3

著者

佐藤 昌子 濱 裕光 和知 孝雄 土井 正 岡田 明

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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本研究課題は高齢化社会において高齢者自身が自活して生活するため,画像による情報伝達の効果を明らかにし,有効な利用方法を探索することを目的としている。薄暮時や夜間では,特に視覚や運動能力の機能低下している高齢者にとって危険度が増すことから交通安全施策が早急に必要とされる課題である。道路交通標識や高齢者衣服の設計に資するため,高輝度反射材料の構造特性と反射特性の関係を明らかにした。また,視覚刺激として伝えられる情報を記憶する場合,色と形がどのように影響するかを検討した(佐籐)。多機能化かつタッチパネル化した駅の切符券売機を例にとりあげ,その操作画面をシミュレートする装置を開発し,高齢者を含むユーザによる操作性評価の可能性について検討した(岡田)。大規模災害時の避難経路における照明の確保について、神戸、静岡、大阪を対象に広域避難所周辺の住宅地域において、街路照明の設置状況や路面照度の実態調査と非常時の街路照明の確保についての住民の意識調査を行った。その結果、街路照明について日常の防犯照明としての機能は最低限確保されているものの、広域停電を伴うな非常時には、照明の確保は困難で、避難経路を指示できる自照式案内表示も未整備であることが明らかになった(土井)。高齢者に多く見られる関節部位の疾患は、直ちに高齢者の歩行、寝起き、衣服の脱着、食事、排便、入浴など日常生活に必要な動作に障害を与える。そこで,股関節の障害で同病院に通院、入院する患者の歩行動作を3次元コンピュータ・モデル・シミュレーションで画像表示する方法を開発し,これらの画像情報から患者の個人差を配慮した生活補助システム,住宅や生活用具の開発などに有効利用しうることを示唆した(和知)。ヒトの3次元知覚原理を明らかにするため,あるシーンを撮影して3次元画像処理を行うことによりカメラ位置(ヒトの目の受光に対応)を理論的に検出する方法を検討した。その結果、基準となる三角形を導入し、その三角形からの相対位置を計算することによって世界座標を求め,カメラの動き検出が可能となることを明らかにした(濱)。

著者

中根 芳一 土井 正 永村 一雄

出版者

大阪市立大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1990

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平成2年から4年にかけての本研究で得られた結果を以下に要約する。一般の集合住宅及び気密性の高い防音住宅について実測調査を行った結果、一般に集合住宅で結露が多発する原因の第一は、防音住宅は勿論のこと一般住宅でも換気回数が少な過ぎる点にあることが明白になった。また普段の生活、例えば炊事、入浴、洗濯物の乾燥や開放型暖房機等から多量の水蒸気の発生が認められた。以上の実験の結果、生活に伴う水蒸気の発生を極力抑え、更に顕熱交換型換気扇を有効に活用すれば、寒冷地を除いて我が国では結露を殆ど無くすことができることが分かった。一方、2室間の隔壁モデルを用いた壁体の熱貫流実験を行なうと共に、実験と同じ熱的条件における数値解析を行って結果を比較することにより、壁体隅角部の数値解析において筆者らが以前に学会誌に発表した隅角部対流熱伝達相当温度境界層の考えが、両室間の空気温にそれほど大きな差がない場合(40℃ほど)に、10種類に分類したそれぞれの隅角部対流熱伝達相当温度境界層実験式を組み合わせて、実際の壁体を通しての数値解析において、入隅側に対しても出隅側に対しても同時に適用できることを確認した。この結果より、隅角部対流熱伝達相当温度境界層は、壁体両側の空気温度差がそれほど大きくない場合において、短形部と平面部を組み合わせた多様な形態の部位における熱性状解析に対して適用でき、異形部の熱貫流現象を熱伝導方程式に統一して分析できることから、異形部の熱性状解析の一つの有効な指標となることを確認した。依って結露や汚れ等が生じ易い壁体の隅角部の熱貫流解析に活用できる。

著者

土井 正

出版者

麗澤大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究における「不利益情報」とは、自らにとって必ずしもプラスにならないネガティブな事象、事件や事故の経緯・状況等についての情報のことで、会社(組織)やステークホルダーに対し、近い将来損失を与えかねない事実についての情報すべてを含む、きわめて広範な概念である。本研究では、組織内外の「情報と伝達」(必要な情報が組織や関係者に適切に伝えられること)に焦点を当て、「不利益情報」の開示、共有、および管理の現状と組織体制等について、1.企業(組織)外のステークホルダーとのコミュニケーションの重要性、2.企業(組織)内部における適切な情報と伝達(のための組織体制および風土、意識)、という2つの視点から組織マネジメントの実態を調査し、現状における諸問題を実証的に検討することとした。さらに、管理可能な「見える」測定指標づくりを指向した。本年度の研究は、次のとおり実施した。1.研究協力企業の絞り込みと予備調査・20社程度の訪問調査対象企業とテーマ(課題)の絞り込みを行う具体的には、以下の企業のCSR/広報担当者との面談調査を行った・東京電力、三菱重工業、日本オラクル、日本商工会議所、鹿島建設、富士テレコム、日本ハム、、NECネッツエスアイ、出光石油、アサツーディ・ケイ、新日本監査法人2.調査ならびに分析のためのフレームワークの決定・企業人(10名)をメンバーとした研究会を組織し、定期的、継続的な会合を持った3.次年度以降の課題を明確化を図った・現状の視察、各企業の資料収集などのため、各社のCSR担当者だけでなく社員各層への聞き取り調査に取り組む。・日本版SOX法導入後の内部統制の実施状況について整理する。以上