著者
藤野 善久 堀江 正知 寶珠山 務 筒井 隆夫 田中 弥生
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.48, no.4, pp.87-97, 2006-07-20
被引用文献数
8 34 19

労働環境をとりまく厳しい状況のなか,労働者のストレスやうつ・抑うつなどメンタルヘルス不全が増加していると指摘されている.これに伴い,精神障害等の労災補償に関する請求件数,認定件数ともに著しい増加傾向にある.労働時間,対人関係,職場における支援,報酬などは労働者のメンタルヘルスに影響を与える要因と考えられている.平成16年には厚生労働省が「過重労働・メンタルヘルス対策の在り方に係る検討会」報告書を発表し,長時間の時間外労働を行ったことを一つの基準として対象者を選定し,メンタルヘルス面でのチェックを行う仕組みをつくることを推奨した.しかしながら,上で示されたメンタルヘルス対策としての長時間労働の基準は,企業・産業保健現場での実践性を考慮したものであり,労働時間と精神的負担との関連についての科学的な確証は十分に得られていない.一方で,労働時間が様々な労働環境要因,職業ストレス要因と関連して労働者の精神的負担やメンタルヘルスに影響を与えることは,過去の研究からも合理的に解釈できる.そこで本調査では,労働時間とうつ・抑うつなどの精神的負担との関連を検討した文献の体系的レビューを行い,労働時間と精神的負担の関連についての疫学的エビデンスを整理することを目的とした.PubMedを用いて131編の論文について検討を実施した.労働時間と精神的負担に関して検討した原著論文が131編のうち17編確認された(縦断研究10編,断面研究7編).それらのレビューの結果,精神的負担の指標との関連を報告した文献が7編であった.また,労働時間の評価に様々な定義が用いられており,研究間の比較を困難にしていた.今回のレビューの結果,労働時間とうつ・抑うつなどの精神的負担との関連について,一致した結果は認められなかった.
著者
小濱 純 斉藤 貢一 坂本 裕則 岩崎 雄介 伊藤 里恵 堀江 正一 中澤 裕之
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.56, no.12, pp.1019-1024, 2007 (Released:2008-01-29)
参考文献数
21
被引用文献数
3 5

食品添加物として使用されているL-プロリンをキラル分離・定量するために,オルトフタルアルデヒド(OPA)と9-フルオレニルメチルクロロホルメート(FMOC-Cl)を使用した選択的な前処理法を検討し,液体クロマトグラフィー/質量分析法によるプロリンの高感度かつ選択的な測定法の構築を試みた.夾雑成分の1級アミノ酸をOPA試薬により誘導体化し,固相抽出カートリッジを用いて2級アミノ酸であるプロリン及びヒドロキシプロリンとの分離を行い,続いて2級アミノ酸をFMOC誘導体とした.この2ステップ誘導体化法により試料のクリーンアップが効果的に行われ,2級アミノ酸に選択的な前処理が可能となった.また,β-シクロデキストリン系のキラルカラムを極性有機相モードで用いることにより,プロリンの良好な光学異性体分離が達成された.清涼飲料水,粉ミルク及び食酢を試料として添加回収試験を行った結果,平均回収率は80∼104% 以内と良好であった.本法は液状食品中のプロリンを光学分離,測定することが可能であり,食品添加物として使用されるプロリンの安全性を確保するための有効な分析法の一つになるものと期待される.
著者
石井 里枝 高橋 邦彦 堀江 正一
出版者
[日本食品衛生学会]
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.47, no.5, pp.201-212, 2006
被引用文献数
2 9

高速液体クロマトグラフィー—エレクトロスプレーイオン化/質量分析計(LC-ESI-MS/MS)を用いた農作物中の残留農薬一斉分析法を検討した.LC/MS/MS条件はポジティブモード,MRMで,LC条件はカラムにAtlantis dC18を,移動相に酢酸-酢酸アンモニウム-アセトニトリル系を用いて分析した.前処理法はアセトン抽出した後,飽和食塩水とヘキサンの液-液分配,さらにENVI-Carbカートリッジカラムで精製した.本法による各農薬の定量下限値は5 ng/g以下であった.また,50 ng/g濃度での添加回収試験で60~130%の回収率が得られたのは80成分でRSD (%)も15%未満であった.本法を適用して50農作物について実態調査を行ったところ,9作物から7農薬が検出された.
著者
堀江 正弘
出版者
研究・イノベーション学会
雑誌
研究技術計画 (ISSN:09147020)
巻号頁・発行日
vol.17, no.3, pp.107-113, 2004-07-10
被引用文献数
1

Reforms in government agencies, including creation of the Cabinet Office and reorganizations in agencies, the Information Disclosure Law, and introduction of the all-government policy evaluation system, all realized in 2001, have a potential impact on the administration of Japan. The all-government policy evaluation system was prepared on the basis of the final report of the Administration Reform Council, and implemented in January 2001. Standard guidelines for the system were established, and the general framework of the system provided by the guidelines was translated into the Policy Evaluation Law. The guidelines define the purpose, concept and scope of evaluation; bodies executing evaluation ; timing of evaluation ; necessity, efficiency, effectiveness, equality and priority as the evaluation criteria ; and project, output and general evaluation as the evaluation approaches. The guidelines also require the government agencies, including the Ministry of Public Management, Home Affairs, Posts and Telecommunications, to make their policies reflect evaluation results, publish evaluation results, and establish practical guidelines for implementation of policy evaluation. The Policy Evaluation Law also stipulates establishment of a basic policy of the Government on policy evaluation, master plans and annual schedules for agencies. The effectiveness of the system depends on appropriate implementation of policy evaluation and proper use of its results. This will be realized more easily by adopting generally accepted evaluation methods and improving them gradually, rather than by imposing uniformly a sophisticated and exacting method.