著者

大谷 奨

出版者

日本教育制度学会

雑誌

教育制度学研究 (ISSN:2189759X)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.22, pp.58-73, 2015 (Released:2021-10-10)

著者

大谷 奨

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究では、いわゆる新構想大学(兵庫教育大学、上越教育大学、鳴門教育大学、長岡技術科学大学、豊橋技術科学大学、鹿屋体育大学)がそれぞれどのような経緯で設置されたのか、その過程について地方議会の会議録、地元新聞などの分析を通じて検討した。従前の国立高専や国立医大に比べると露骨ではなかったものの、誘致運動は引き続き、土地の提供、社会インフラの整備といった少なくない地元負担を伴いつつ展開されたこと、その際新構想大学の理念についての精査はなされず、国立高等教育機関を望むメンタリティが結果的に、全国に新構想大学を散在・定着させることにつながったことを明らかにした。

著者

大谷 奨

出版者

関西教育行政学会

雑誌

教育行財政研究 (ISSN:0386393X)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.24-28, 2012-03-31 (Released:2019-02-07)

著者

大谷 奨

出版者

紫峰図書

雑誌

教育制度学研究 = Journal of the Japan Society for Educational System and Organization (ISSN:2189759X)

巻号頁・発行日

no.22, pp.58-73, 2015

著者

大谷 奨

出版者

関西教育行政学会

雑誌

教育行財政研究 (ISSN:0386393X)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.48-51, 1999-03-31 (Released:2022-05-09)

著者

大谷 奨

出版者

日本教育制度学会

雑誌

教育制度学研究 (ISSN:2189759X)

巻号頁・発行日

vol.2021, no.28, pp.56-73, 2021 (Released:2023-03-12)

著者

大谷 奨

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究は、1970年代の日本における国立医大の増設とその際の地方における誘致運動を検討することで、地方に国立医大が設立される意味と、誘致に際する地元負担の額が均質化される過程を検討しようとするものである。文部省は国立高専設置の際と同様に設置地域の財政的な協力(地元負担)を求めた。これに対し自治省は、地方財政法上問題があるとして文部省に申し入れを行ったり、県に安易に応じることのないよう注意を促す。自治体も誘致を競い合う一方で負担額について協議していた。その結果、地元負担の内容はほぼ均質化されることとなり、同時に、自治体の早期開設を望む姿勢が単科医大という新構想大学を受容させることになった。

著者

大谷 奨

出版者

紫峰図書

雑誌

教育制度学研究 = Journal of the Japan Society for Educational System and Organization (ISSN:2189759X)

巻号頁・発行日

no.28, pp.56-73, 2021

著者

大谷 奨

出版者

筑波大学

雑誌

筑波フォーラム (ISSN:03851850)

巻号頁・発行日

no.80, pp.69, 2008-11

著者

大谷 奨

出版者

国立大学入学者選抜研究連絡協議会

雑誌

大学入試研究ジャーナル (ISSN:13482629)

巻号頁・発行日

no.16, pp.107-112, 2006-03

著者

大谷 奨

出版者

筑波大学

雑誌

挑戦的研究(萌芽)

巻号頁・発行日

2022-06-30

著者

大谷 奨

出版者

日本教育史研究会

雑誌

日本教育史研究 (ISSN:02864061)

巻号頁・発行日

no.21, pp.1-30, 2002-08

著者

大谷 奨 島田 康行 本多 正尚 松井 亨 白川 友紀

出版者

国立大学入学者選抜研究連絡協議会

雑誌

大学入試研究ジャーナル (ISSN:13482629)

巻号頁・発行日

no.28, pp.105-112, 2018-03

著者

大谷 奨

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.135-151, 2007-10-12 (Released:2018-01-09)

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There were many cases where towns which ran girls' high schools or middle schools changed these schools into prefectural secondary schools in the early Showa era in Hokkaido. The purpose of this paper is to point out the characteristics of these processes, analyzing their description in official documents kept by the National Archives of Japan. The results of this research were as follows: 1 Firstly, the authorities of towns established practical courses in girls' high school because it was able to open these without their own schoolhouses. At the same time they made a financial effort to construct independent buildings for these schools. 2 After the completion the schoolhouse, they immediately applied for a change of their school to that of an ordinary girls' high school supported by the Hokkaido prefectural government (Do-Cho). 3 Finally, they tried to change the founder of the school from a town-run by the prefectural government and the Do-Cho accepted their application. This means that the acquisition of the prefectural secondary school in the town by essentially by donation. 4 This method to obtain a prefectural school was also used in the case of town-run middle schools. The local authorities tried again to get prefectural middle schools by such donations. Even into the postwar period, many municipalities opened high schools themselves and several years later gave the school buildings and facilities to the prefecture. This was important not only in terms of providing secondary education but also to attract prefectural organizations to support for education.

著者

大谷 奨 Otani Susumu

出版者

筑波大学教育学系

雑誌

筑波大学教育学系論集 (ISSN:03858979)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.65-76, 2008-03

著者

丸山 剛史 白石 崇人 内田 徹 船寄 俊雄 笠間 賢二 釜田 史 山本 朗登 大谷 奨 井上 惠美子 亀澤 朋恵

出版者

宇都宮大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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本研究は、第二次大戦前日本の小学校・国民学校教員(以下、初等教員)検定制度の府県比較と中央の初等教員検定関係法令制定・改正過程に関する総合的研究である。府県比較に関しては、北海道、鳥取県、長野県、埼玉県、宮城県、山口県の道県を取り上げた。中央法令制定・改正過程の検討には『公文録』・『公文類聚』等の法令起草・成文関係史料等を用いる。本年度は学制発布から小学校教員検定等ニ関スル規則施行下の時期(1872-1900年)に限定し、検討を行った。検討の結果、次のことが明らかになった。1)府県比較に関して。北海道に関しては、資料調査により北海道道立文書館には初等教員検定関係の史料はほとんど残されていないことが判明したが、北海道教育会の機関誌に初等教員検定制度を活用した教員養成講習会に関する記事が掲載されているほか、合否判定基準等を記した検定内規も掲載されていることがわかった。検定関係規則は「小学校教員検定等ニ関スル細則」、「小学校教員検定細則」等の名称により北海道庁令で規定されていたことも判明した。長野県に関しては、資料調査により長野県立歴史館に『長野県報』、検定関係文書が所蔵されており、特に検定関係文書はこれまで非公開文書が多かったが、問い合わせにより非公開文書のほぼすべてが公開されることになった。また、検定関係規則は長野県令により「小学校教員検定等ニ関スル細則」、「小学校教員検定及免許状ニ関スル細則」、「小学校令及小学校令施行規則実施ニ関スル規程」等の名称により規定されていたことがわかった(他県に関しては文字数の制限により省略)。2)中央法令制定・改正過程の検討に関しては、国立公文書館には画期的な史料は見つけ出すことはできなかったが、府県教育会機関誌等に「小学校教員検定ニ関スル規則」制定過程に言及した記事があることがわかった。

著者

大谷 奨

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、高等専門学校制度発足時に展開された各地方の誘致運動を検討することで、設置場所が確定してゆく過程と地域住民が誘致に奔走するメンタリティを明らかにしようとするものである。その際、国立学校設置に際し地域住民がその費用を支払うという地元負担の問題も合わせて検討した。誘致運動には、高等教育機関の設立という単純な要望に加え、自分たちの地域が国家的に重要な場所であることを国立高専の設置によってオーソライズさせようとする傾向を確認することができる。その競争が地域間で激しくなれば、それだけ国立機関設立に地元負担が伴うという問題は潜在化していったといえる。

著者

大谷 奨

出版者

国立大学入学者選抜研究連絡協議会

雑誌

大学入試研究ジャーナル (ISSN:13482629)

巻号頁・発行日

no.24, pp.135-141, 2014-03

著者

大谷 奨

巻号頁・発行日

2013

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筑波大学博士 (教育学) 学位論文・平成25年3月25日授与 (乙第2643号)

著者

大谷 奨

巻号頁・発行日

2012

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科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:基盤研究(C)2009-2011