著者
大場 博幸 安形 輝 池内 淳 大谷 康晴
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.139-154, 2012-09-30
被引用文献数
1

日本の公共図書館・大学図書館・国立国会図書館の所蔵傾向について包括的な調査を行った。2006年上半期に刊行された約3万5千点の書籍を対象とし,2010年にカーリルやWebcat Plus等を通じて所蔵館数を調査した。調査対象の書籍について出版点数と需要を軸に分布を示し,館種別の所蔵数の分布と比較した。また,絶版書籍や選定図書の所蔵率も調べた。結果から次のことが明らかになった。第一に,公共図書館群は8割以上の所蔵率を示した。この結果は,公共図書館の蔵書が共通の書籍に集中しているわけではないことを推定させる。第二に,大学図書館群は出版点数や需要の分布とは異なる所蔵の偏りを見せること。これは,大学図書館が選択的な所蔵をおこなっており,かつ図書館間でその評価基準が共有されていることを推測させる。第三に,国立国会図書館には約1割の所蔵もれがあり,これは先行文献で報告されていたことと同様だった。
著者
大場 博幸 安形 輝 池内 淳 大谷 康晴
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.83-100, 2016 (Released:2016-11-11)
参考文献数
23

公立図書館における中立・公平な所蔵について検討した。2014 年から2015 年にかけて日本国内で論議された「集団的自衛権」を主題とする91 点の書籍の所蔵について調べた。書籍を賛否に従ってグループ分けしたところ,需要においては賛成本が勝っていたが,否定本のほうが4倍弱多く所蔵されていた。一点当たりの所蔵数においては否定本が1.2 倍程度有利に所蔵されていた。所蔵に影響する他の要因も含めて重回帰分析をしたところ,出版社の信用(特に岩波書店刊行書籍),需要,書籍の質などの要因とともに,否定本であることも有意な要因であった。続いて,賛否の所蔵数の比を基準に図書館設置自治体をグループ化し,所蔵規模別に検討した。結果,所蔵規模が大きくなるほど中立的となり,小さくなれば賛否どちらかに偏ること,特に否定本に偏るケースが多いことが明らかになった。否定本のみ所蔵する自治体は全体の1/4 強存在した。
著者
大場 博幸 安形 輝 池内 淳 大谷 康晴
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.83-100, 2016

<p>公立図書館における中立・公平な所蔵について検討した。2014 年から2015 年にかけて日本国内で論議された「集団的自衛権」を主題とする91 点の書籍の所蔵について調べた。書籍を賛否に従ってグループ分けしたところ,需要においては賛成本が勝っていたが,否定本のほうが4倍弱多く所蔵されていた。一点当たりの所蔵数においては否定本が1.2 倍程度有利に所蔵されていた。所蔵に影響する他の要因も含めて重回帰分析をしたところ,出版社の信用(特に岩波書店刊行書籍),需要,書籍の質などの要因とともに,否定本であることも有意な要因であった。続いて,賛否の所蔵数の比を基準に図書館設置自治体をグループ化し,所蔵規模別に検討した。結果,所蔵規模が大きくなるほど中立的となり,小さくなれば賛否どちらかに偏ること,特に否定本に偏るケースが多いことが明らかになった。否定本のみ所蔵する自治体は全体の1/4 強存在した。</p>
著者
大谷 康晴
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.72, no.6, pp.198-203, 2022-06-01 (Released:2022-06-01)

日本図書館協会認定司書は2010年に開始して制度として定着している。しかし,その発足には多くの時間を要している。その原因は「専門性評価」そのものにもあるため簡単な問題ではない。それでも,インフォプロには「専門性評価」は必要と考える。たとえば司書の場合,外部から見てその知識・技能を測ることが難しく社会的評価が低い状態に陥っている。これは経済学でいうレモン市場の状況に近い。この状況を改善するため認定司書のような「専門性評価」は必要であり,インフォプロにおいても同様であると考える。
著者
大場 博幸 安形 輝 池内 淳 大谷 康晴
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.139-154, 2012-09-30 (Released:2017-04-30)

日本の公共図書館・大学図書館・国立国会図書館の所蔵傾向について包括的な調査を行った。2006年上半期に刊行された約3万5千点の書籍を対象とし,2010年にカーリルやWebcat Plus等を通じて所蔵館数を調査した。調査対象の書籍について出版点数と需要を軸に分布を示し,館種別の所蔵数の分布と比較した。また,絶版書籍や選定図書の所蔵率も調べた。結果から次のことが明らかになった。第一に,公共図書館群は8割以上の所蔵率を示した。この結果は,公共図書館の蔵書が共通の書籍に集中しているわけではないことを推定させる。第二に,大学図書館群は出版点数や需要の分布とは異なる所蔵の偏りを見せること。これは,大学図書館が選択的な所蔵をおこなっており,かつ図書館間でその評価基準が共有されていることを推測させる。第三に,国立国会図書館には約1割の所蔵もれがあり,これは先行文献で報告されていたことと同様だった。