著者
鈴木 ひとみ 山本 昭
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第6回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.105-109, 2009 (Released:2009-10-01)
参考文献数
5

戦後日本国内で、外国の理工学図書の海賊版が作られ、広く使われていた。1980年代には姿を消した。広く流布していたにもかかわらず、その非合法性から実態が記録されることはなかった。本研究では、新聞記事等の文献、実際にそれらに接した研究者からの聞き取り、実物を入手しての原本との比較の三つの面から、物理的特徴、原本入手から、発注、印刷、頒布までの作成・流通過程等の実態を明らかにした。
著者
野上 元 西村 明 柳原 伸洋 蘭 信三 渡邊 勉 福間 良明 山本 昭宏 一ノ瀬 俊也 木村 豊
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

2018年度は、5年間の研究計画の二年目であった。まず、4月14、15日に東京大学で行われた戦争社会学研究会第9回大会の場を利用して、野上は、東京大学文学部社会学教授・佐藤健二氏を招いて特別講演「「戦争と/の社会学」のために」を企画した。これもまた、学際的研究領域としての「戦争社会学」の内実を検討するものであり、活発な質疑を経て、戦争社会学の可能性を検討することができた。また西村は、テーマセッション「宗教からみる戦争」を企画した。宗教と戦争と社会の結びつきについて、多面的な議論が行われた。6月には、同研究会の研究誌『戦争社会学研究』の第二号が刊行された。特集となる「戦争映画の社会学」は、昨年度企画したシンポジウム「『野火』の戦争社会学」の活字化である。企画者の山本ほか、野上・福間が寄稿した。また、第二特集として「旧戦地に残されたもの」があり、西村が企画趣旨文を寄せている。8月12日には、京都女子大学で小林啓治『総力戦の正体』の書評会を開催した。歴史学の立場からの「戦争と社会」研究であるが分野をまたいだ議論を可能にする幅広い問題提起を行う書物であった。書評担当者の一人を野上が担ったが、「戦争と社会」研究における「総力戦」概念の重要性に照らした検討を行った。この2018年度より、筑波大学を所属機関とする非常勤研究員として木村豊氏を雇用し、研究会の事務手続きを手伝ってもらうことになった。こうした研究会の企画のほか、研究打ち合わせを12月に行い、プレ調査の実施計画を進め、科研メンバーだけのクローズドな研究会を行った。また、筑波大学大学院「歴史社会学」演習と合同で、深谷直弘『原爆を継承する実践』の書評会を筑波大学で行った。若手研究者による戦争社会学的研究の成果である。
著者
山本 昭宏
出版者
日本マス・コミュニケーション学会
雑誌
マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)
巻号頁・発行日
vol.79, pp.153-170, 2011

This paper analyzes articles about nuclear energy in three science magazines, Kagaku Asahi (Asahi Science), Shizen (Nature), and Kagaku (Science), which were published in Japan in the 1950s. The analytical methodology used in the study is a combination of quantitative analysis and theory concerned with the agenda-setting function of the media. The study aims to reveal the relationship between the discourse found in the articles and Japanese opinions concerning nuclear energy development and radioactive substances, and to explore the qualitative changes in the discourse of the articles and the reasons underlying such changes. One conclusion that emerges from the quantitative analysis is that the number of discourses concerning nuclear energy increased between 1954 and 1955, and following this started to steadily decrease. Generally speaking, the Lucky Dragon 5 incident in 1954, in which the crew of a Japanese fishing vessel was exposed to nuclear fallout from US nuclear testing on Bikini Atoll, is considered to have started the anti-nuclear movement in Japan. At this time, in the science magazines, there was an increase in specialist discourses concerning topics such as nuclear reactors and methods of measuring nuclear fallout. In reality, almost all the scientists involved in nuclear energy research and development thought that they had no connection to the anti-nuclear movement. Based on a purely dualistic conception of good and bad, they continued to position nuclear energy as something to be used for good. From this perspective, it can be seen that in the Japanese science magazines of the 1950s, the nuclear bombing of Hiroshima and Nagasaki and its effects were understood only in a very limited sense.
著者
山本 昭宏
出版者
日本メディア学会
雑誌
マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)
巻号頁・発行日
vol.84, pp.9-27, 2014-01-31 (Released:2017-10-06)
参考文献数
20

The purpose of this paper is to propose a hypothesis about the process through which the media builds up collective expectations concerning nuclear power (the Nuclear Dream) and the transformation of such expectations. We focus on the Asahi and Yomiuri Newspapers and study not only editorials, but also regular features that are likely to have affected public opinion as much as editorials. The period targeted in this paper is the 20 years from 1945 to 1965. We divide these 20 years into three periods based on changes in the Nuclear Dream: the dream of war deterrence (1945 to 1949) ; the dream of peaceful use (1949 to 1957) ; and the dream of nuclear power generation (1957 to 1965). Japanese newspapers were unknowingly trapped in the Nuclear Dream that they built up through their own discourse; while they detached themselves from the Nuclear Dream in the late 1950s, they expanded the dream again in the 1960s. By describing this process, we examine how it is possible to meet collective expectations built up by the media.
著者
鈴木 ひとみ 山本 昭
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.105-109, 2009

戦後日本国内で、外国の理工学図書の海賊版が作られ、広く使われていた。1980年代には姿を消した。広く流布していたにもかかわらず、その非合法性から実態が記録されることはなかった。本研究では、新聞記事等の文献、実際にそれらに接した研究者からの聞き取り、実物を入手しての原本との比較の三つの面から、物理的特徴、原本入手から、発注、印刷、頒布までの作成・流通過程等の実態を明らかにした。
著者
山本 昭二
出版者
日本結晶学会
雑誌
日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)
巻号頁・発行日
vol.49, no.1, pp.6-11, 2007-02-28 (Released:2010-09-30)
参考文献数
14

Recently a software package for the structure analysis of quasicrystals has been released, giving a better environment for determining guasicrystal structures. Therefore we can analyze their structures if we know data collection and indexing methods and a theory of structure analysis. At this occasion, their structure analysis and its recent development have shortly been reviewed.
著者
谷澤 琢朗 山本 昭
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.158-164, 2016

日本語のテキストを対象に、漢字の部首による分類の可能性を調査した。Excel マクロを作成し、テキストの漢字部分を部首に変換した。部首の出現頻度、頻度順位を異なる分野のテキストにおいて比較した。タイトルと全文とで部首頻度、頻度順位は同様の傾向を示した。「頻出7部首」はどの主題分野においても上位に現れた。図書タイトルでは、分野に特徴的に多く/少なく出現する部首が見られた。同一雑誌を一冊単位で分析すると、どの号もほぼ順位は一定であった。一方、雑誌の個々の記事単位では差が見られた。バルクなテキストの分類に対して部首の利用が有効であることが示唆された。
著者
上野 智子 山本 昭子 島田 直子 和佐野 仁代
出版者
社団法人日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.56, no.6, pp.369-378, 2005-06-15

Concerning the consciousness of body shape of Japanese students in the Kyushu area, an investigation was made on 598 males and 557 females ranging in age from 18 to 29 from the viewpoint of differences between the sexes. The results were as follows: 1) The degree of satisfaction with their own body proportions is lower in females than in males. The principal body parts with which over 50% of subjects are dissatisfied are body height, upper limb girth and bust girth in males, and all the body parts in females. 2) Males and females differ on what constitutes the ideal female body shape. Females desire leaner bodies than males desire for them. 3) According to correlation analysis, the regression lines of the ideal body weight to ideal height show a bias toward leanness in females, while the regression line for males is centrally situated in the normal range based on BMI.
著者
志倉 興紀 志倉 敬章 内川 竜太朗 山本 昭夫 富田 美穂子
出版者
特定非営利活動法人 日本歯科保存学会
雑誌
日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)
巻号頁・発行日
vol.63, no.5, pp.385-395, 2020 (Released:2020-10-31)
参考文献数
39

目的 : 近年, 定期歯科検診を受診する人は増加してきたが, いまだ勤労者の受診率は低い. そこで, 第3次産業勤労者の定期歯科検診への意識と口腔保健行動を調査し今後の啓蒙活動を検討した. さらに, 歯科医師が職場を訪問して実施するブラッシング指導 (TBI : Tooth Brushing Instruction) の効果を明らかにし, 保健指導の対策を考察した. 材料と方法 : 第3次産業の勤労者を対象に業種, 年齢, 性別, 定期歯科検診受診の有無と受診しない理由, 齲蝕の有無, ブラッシングの知識・回数・時間, 補助器具 (歯間ブラシ・フロス) の使用, 定期検診を受診するためのシステムに関する要望, 8020への関心度のアンケート調査を実施し, 定期歯科検診を受診している (検診有群) こととの関連項目を検討した. また歯科定期検診を受診していない群 (検診無群) のなかから抽出した研究対象者を, ブラッシング指導をする群 (TBI群 : 11名) としない群 (コントロール群 : 10名) に分け, 半年ごとに計4回各研究対象者の職場を訪問してPCR (Plaque Control Record) 計測を実施した. そして, 両群の初回と各回のPCR値を比較することでTBIの効果を検討した. 結果 : アンケート総配布数647枚に対して, 回答が得られたのは378枚 (回収率は58.4%) であった. また, 検診有群は107名, 検診無群は269名であり, 定期歯科検診を受診しない主な理由は 「時間がない」 であった. 定期歯科検診に関する希望のシステムは, 検診有群では 「リコールの連絡」 で, 検診無群では 「訪問による検診」 であった. 定期歯科検診を受診していることは, 年齢 (オッズ比1.61), 女性 (オッズ比1.83), 齲蝕なし (オッズ比2.24), ブラッシングの知識 (オッズ比3.62), 歯間ブラシの使用 (オッズ比2.41), フロスの使用 (オッズ比2.09) と有意な関連を示し, ほかの項目とは関連が認められなかった. 職場訪問によるPCRの結果は, TBI群では初回に対して2回目 (p<0.05), 3回目 (p<0.01), 4回目 (p<0.005) の値が有意に低下し, コントロール群においても初回に対して3回目 (p<0.05), 4回目 (p<0.01) の値は有意に低下した. 結論 : 定期歯科検診を受診することは, 「口腔保健に関する知識」 「女性であること」 「40歳以上の年齢」 「補助器具の使用」 が強く関与していた. また, 勤務先へ出向いて実施するTBIや検査は, 口腔清掃に対する行動変容に影響力があることが明らかとなった. 今後, 40歳未満の勤労者や男性の意識改革を強化するとともに, 訪問指導をするなどの歯科医師の能動的なアプローチが重要である.
著者
山本 昭夫
出版者
農林水産省農業生物資源研究所
雑誌
農業生物資源研究所研究資料 (ISSN:09156836)
巻号頁・発行日
no.16, pp.21-118, 2001-03
被引用文献数
3

「生物の多様性に関する条約」の発効により、遺伝資源の国際移転を行う際には、その利用から生ずる利益を遺伝資源提供者と利用者の間で公平・衡正に配分することとなった。FAOの「植物遺伝資源に関する国際的申し合わせ」は、現在、同条約との整合性を図るべく改定交渉中である。交渉における核心は、現実的な利益配分の仕組みを組み込んだマルチラテラルな遺伝資源交換の仕組みを構築することである。
著者
山本 昭和
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.51, no.5, pp.260-267, 2000-01-01

テクノロジーの発達によって図書館に生じる可能性と課題について,知る自由を保障するという観点から整理した。印刷資料は依然として主要な資料であることと,電子媒体の提供を保障する制度の必要性を指摘した。情報格差の解消にテクノロジーが及ぼす影響についても整理した。テクノロジーを使った24時間開館についても,コストに対する効果の問題を指摘した。図書館の高機能性とプライバシー保護の関係についても問題点を指摘した。
著者
山本 昭和
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.2-9, 2002-05-01

公立図書館における複本購入の問題について,今どのようなことが論点となっているのかを整理した。「蔵書の多様性が損なわれる」「ブームが去った後に残骸をさらす」「待たせればよい・買わせればよい」「質が低い・長期的価値がない」「少数派に不公平だ」「貸出至上主義」「市場至上主義」「出版界を圧迫している」といった批判的な意見があった。知る自由の保障という公立図書館の役割を尊重する立場から,これらの意見に対して反論を試みた。