著者
小林 亮太 池内 淳
雑誌
研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI)
巻号頁・発行日
vol.2012, no.29, pp.1-7, 2012-03-14
被引用文献数
2

本稿は,表示媒体と表示内容の相違が学習能率にもたらす影響を把握することを目的とする.36 名の被験者に対して,タブレット端末と紙媒体のそれぞれを用いて,文学的文章と説明的文章からなる 2 タイプの文章を読ませ,主観評価および読み速度,記憶テスト,理解テストの結果を比較した.その結果,第一に,主観的な読みやすさの面では,iPad はすでに紙と同等の性能を実現していることがわかった.iPad を支持する理由としては,文字表示の鮮明さやページめくりのしやすさが上位を占める一方,紙では読書時の疲労が少ないことや集中しやすさが上位となった.第二に,文字情報のみからなるコンテンツの場合,読み速度や逐語的記憶では,説明的文章において表示媒体による有意差が認められた.また,文章理解ではタブレット端末よりも紙媒体に優位性があることが明らかになった.The aim of this paper is to understand the learning effect by difference of display media and text contents. Thirty six subjects read two types of short texts that are literary text and descriptive one about scientific topic by using tablet computer (iPad) and paper. We compared subjective evaluation about each type of displays, reading speed per characters, score of memory test and comprehension test after reading texts. At first, the result of subjective impressions showed that iPad's readability has already achieved the equivalent to papers'. Subjects recognized that iPad was superior to paper in terms of display sharpness and easiness of turning pages. On the other hand, subjects felt less fatigue and higher concentration while reading texts on paper. Secondly, significant difference by ANOVA was observed between two types of media on reading speed and word memory test score only using descriptive text. Finally, it is concluded that paper is still higher usability media than tablet computer for understanding sentence.
著者
松山 麻珠 池内 淳
雑誌
研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI)
巻号頁・発行日
vol.2015-HCI-162, no.2, pp.1-8, 2015-03-06

本稿では,校正を行う場面での読みにおける作業効率の差や校正者が受ける影響を測定するとともに,その要因を考察することを目的として二つの実験を行った.実験 1 では,24 名の被験者に対して,2 種類の問題を用いて実験を行い,校正作業の効率,正解率,主観評価いずれにおいても液晶ディスプレイに比べ,紙の方が優れていた.実験1の結果を踏まえ,その違いとなる具体的な要因を探るため,反射光と透過光の違いに着目した実験を 20 名の被験者を対象として実施した.その結果,誤り発見数・誤回答数・読書時間・主観評価について差は認められなかったものの,誤り発見数の平均値,校正作業の精度と再現率について反射光のほうが優位であった.
著者
大場 博幸 安形 輝 池内 淳 大谷 康晴
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.139-154, 2012-09-30
被引用文献数
1

日本の公共図書館・大学図書館・国立国会図書館の所蔵傾向について包括的な調査を行った。2006年上半期に刊行された約3万5千点の書籍を対象とし,2010年にカーリルやWebcat Plus等を通じて所蔵館数を調査した。調査対象の書籍について出版点数と需要を軸に分布を示し,館種別の所蔵数の分布と比較した。また,絶版書籍や選定図書の所蔵率も調べた。結果から次のことが明らかになった。第一に,公共図書館群は8割以上の所蔵率を示した。この結果は,公共図書館の蔵書が共通の書籍に集中しているわけではないことを推定させる。第二に,大学図書館群は出版点数や需要の分布とは異なる所蔵の偏りを見せること。これは,大学図書館が選択的な所蔵をおこなっており,かつ図書館間でその評価基準が共有されていることを推測させる。第三に,国立国会図書館には約1割の所蔵もれがあり,これは先行文献で報告されていたことと同様だった。
著者
辻 慶太 黒尾 恵梨香 佐藤 翔 池内 有為 池内 淳 芳鐘 冬樹 逸村 裕
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.176-189, 2012-09-01

本研究では(1)T大学附属図書館の貸出履歴約5年分を用いた協調フィルタリング, (2)同データを用いたアソシエーションルール, (3)Amazon,の3つによって被験者33名に図書を推薦し,それぞれの有効性を比較検証した。結果, (3)>(2)>(1)の順に推薦パフォーマンスが高いことを確認した。貸出履歴を用いて図書推薦を行うならば,協調フィルタリングよりも,プライバシー漏洩の可能性が低く計算コストも少ないアソシエーションルールを用いた方が有効であること,さらにAmazonの利用・併用も検討に値することが言えた。
著者
小林 亮太 池内 淳
雑誌
研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI)
巻号頁・発行日
vol.2012-HCI-147, no.29, pp.1-7, 2012-03-14

本稿は,表示媒体と表示内容の相違が学習能率にもたらす影響を把握することを目的とする.36 名の被験者に対して,タブレット端末と紙媒体のそれぞれを用いて,文学的文章と説明的文章からなる 2 タイプの文章を読ませ,主観評価および読み速度,記憶テスト,理解テストの結果を比較した.その結果,第一に,主観的な読みやすさの面では,iPad はすでに紙と同等の性能を実現していることがわかった.iPad を支持する理由としては,文字表示の鮮明さやページめくりのしやすさが上位を占める一方,紙では読書時の疲労が少ないことや集中しやすさが上位となった.第二に,文字情報のみからなるコンテンツの場合,読み速度や逐語的記憶では,説明的文章において表示媒体による有意差が認められた.また,文章理解ではタブレット端末よりも紙媒体に優位性があることが明らかになった.
著者
奥田 泰雄 西村 宏昭 植松 康 萩原 一郎 喜々津 仁密 高橋 章弘 池内 淳子
出版者
一般社団法人 日本風工学会
雑誌
風工学シンポジウム論文集 第20回 風工学シンポジウム論文集
巻号頁・発行日
pp.40, 2008 (Released:2008-12-03)

内閣府では「災害に係る住家の被害認定基準」を定めて、住家の被害の程度を合理的に評価することを推奨している。しかしこの被害認定基準が主に地震災害に基づいて構成されているために、強風災害では認定結果と被害状況との乖離があること、強風被害特有の被害事例がないため判定が困難であること、といった課題が指摘されている。この論文は内閣府被害認定基準の問題点の整理し、強風災害への適用を考慮した認定基準の雛型を提案した。
著者
池内 淳
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.25-29, 2017-01-01 (Released:2017-01-01)

2011年に「図書館法」が改正された際,公共図書館が収集するべき資料の種別に電子的資料を含めることが明記された。しかしながら,平成27年度の文部科学省委託調査によれば,電子化資料を利用者に提供している図書館は日本全国で約16%であった。さらに,米国では90%以上の図書館が実施している電子書籍サービスについては,日本では,54自治体の図書館が提供するに止まっている。そこで本稿では,(1)出版界と図書館界との関係,(2)都道府県立図書館の役割という二つの観点から,公共図書館に電子書籍サービスを導入することの意義と効果について論じた。
著者
池内 淳
出版者
三田図書館・情報学会
雑誌
Library and information science (ISSN:03734447)
巻号頁・発行日
no.46, pp.1-36, 2001

Although the problem of library size is one of the classical issues in the field of libraryscience, there has been very little direct discussion on it. Then, the purposes of this paper areto suggest methodologies for defining optimal library size in the viewpoint of efficiency, and toverify the applicability of those. In this study, two different methodologies were conducted using the statistical data ofJapanese public libraries past four years (1997-2000). Actual analysis was performed in twolevels, which is municipal-level and service point-level. lt was found that the concept oflibrary's efiiciency isn't consistent one. Because optimal library size also differ, when thecombination of variables are differed, even if it used the same methodology.
著者
溝上 智惠子 清水 一彦 歳森 敦 池内 淳 石井 啓豊 逸村 裕 植松 貞夫 宇陀 則彦 永田 治樹 長谷川 秀彦 石井 夏生利 呑海 沙織 孫 誌衒 松林 麻実子 原 淳之 井上 拓 佐藤 翔
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究は、大学教育の実質化を進展させるための学習支援サービスの1つとして、大学生の主体的学習を促進させる実空間「ラーニング・コモンズ」 (Learning Commons)に着目し、その現状と課題を明らかにした。1990 年代に、北米地域から導入・整備が始まったラーニング・コモンズは、現在各国の高等教育改革や大学図書館の状況を反映して、多様な形態で展開しつつあること、学習成果の視点からの評価はいずれの国でもまだ不十分な段階にあることが明らかになった。
著者
上田 修一 安形 輝 池内 淳 石田 栄美 野末 道子
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

研究の目的は,分野を限定せず,日本語及び英語の学術論文への直接的なアクセスを保証し,公開された検索アルゴリズムを用いた学術論文に特化した検索エンジンの構築と評価である。ウェブクローリングを行うために機関リポジトリ収載ファイルを調査し,深層ウェブの存在などウェブ構造を明らかにした。また,日本語および英語で書かれた全分野の学術論文の構成要素と構成を調査し,その結果に基づいて,学術論文の自動判定を行うための判定ルールを構築した。次いでウェブから約300万件の日本語PDFファイルを収集し, Solrによる検索エンジンの構築を行った。既存の検索エンジンと比較評価を行った結果,構築した検索エンジン「アレセイア」は,論文へのアクセスの点で優れており,高い確率で学術論文を自動判定できることが明らかになった。
著者
辻 慶太 滝沢 伸也 佐藤 翔 池内 有為 池内 淳 芳鐘 冬樹 逸村 裕
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.253-267, 2013-11-01

本研究では(1)T大学図書館の貸出履歴約6年分を用いたアソシエーションルールの確信度・支持度,(2)図書のタイトル類似度,(2)NDC,(4)「BOOK」データベースの要旨の類似度,の各種組合せを学習用データとしたサポートベクターマシン(SVM)を用いて図書推薦の実験を行った。さらにSVMを用いず上記情報を単独で用いた場合やAmazonによる推薦も比較検証した。被験者は32名で,結果,「NDC+タイトル+貸出履歴」と「タイトル+貸出履歴」の組合せが有効であること,Amazonの推薦の方が評価が高いことを確認した。
著者
佐藤 哲司 寶珍 輝尚 関 洋平 手塚 太郎 若林 啓 池内 淳 斉藤 和巳 伏見 卓恭
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

リアルとサイバー複合空間を対象に,知識創造社会を支える第3の社会資本と言われるソーシャルキャピタルの形成・変容過程を解明する.我々の実生活と不可分な存在となっているツイッターから,リアル空間における生活を支援するツイート抽出・生活の局面ラベルを付与する手法を提案した.コミュニティのノード機能に着目することで,構造的特性と意味的特性を表す中心性指標も提案した.急速に拡大しているテキストコミュニケーションにおける話者の役割や親密さを推定する手法を提案した.また,テキスト投稿時の意図推定や意見分析に有効な特徴量の考察,変化変容を扱うための系列データを対象とする機械学習手法の考案にも取り組んだ.
著者
大場 博幸 安形 輝 池内 淳 大谷 康晴
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.83-100, 2016 (Released:2016-11-11)
参考文献数
23

公立図書館における中立・公平な所蔵について検討した。2014 年から2015 年にかけて日本国内で論議された「集団的自衛権」を主題とする91 点の書籍の所蔵について調べた。書籍を賛否に従ってグループ分けしたところ,需要においては賛成本が勝っていたが,否定本のほうが4倍弱多く所蔵されていた。一点当たりの所蔵数においては否定本が1.2 倍程度有利に所蔵されていた。所蔵に影響する他の要因も含めて重回帰分析をしたところ,出版社の信用(特に岩波書店刊行書籍),需要,書籍の質などの要因とともに,否定本であることも有意な要因であった。続いて,賛否の所蔵数の比を基準に図書館設置自治体をグループ化し,所蔵規模別に検討した。結果,所蔵規模が大きくなるほど中立的となり,小さくなれば賛否どちらかに偏ること,特に否定本に偏るケースが多いことが明らかになった。否定本のみ所蔵する自治体は全体の1/4 強存在した。
著者
大場 博幸 安形 輝 池内 淳 大谷 康晴
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.83-100, 2016

<p>公立図書館における中立・公平な所蔵について検討した。2014 年から2015 年にかけて日本国内で論議された「集団的自衛権」を主題とする91 点の書籍の所蔵について調べた。書籍を賛否に従ってグループ分けしたところ,需要においては賛成本が勝っていたが,否定本のほうが4倍弱多く所蔵されていた。一点当たりの所蔵数においては否定本が1.2 倍程度有利に所蔵されていた。所蔵に影響する他の要因も含めて重回帰分析をしたところ,出版社の信用(特に岩波書店刊行書籍),需要,書籍の質などの要因とともに,否定本であることも有意な要因であった。続いて,賛否の所蔵数の比を基準に図書館設置自治体をグループ化し,所蔵規模別に検討した。結果,所蔵規模が大きくなるほど中立的となり,小さくなれば賛否どちらかに偏ること,特に否定本に偏るケースが多いことが明らかになった。否定本のみ所蔵する自治体は全体の1/4 強存在した。</p>
著者
池内 淳
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.49-72, 2002-06-30

本研究では,まず,1991年から1993年までにおける,わが国の市町村立図書館の統計データを,三つの代表的な生産関数モデルに当てはめ,相互の比較を行った。その結果,Cobb-Douglasモデルに対する適合度が最も高く,公共図書館には規模の経済が見出された。さらに,確率的フロンティア生産関数分析を行い,わが国の公共図書館の技術的効率性を測定したところ,三ヶ年間を通じた平均値は58.3%となり,私企業としても公共施設としても低い水準にあることが明らかになった。
著者
大場 博幸 安形 輝 池内 淳 大谷 康晴
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.139-154, 2012-09-30 (Released:2017-04-30)

日本の公共図書館・大学図書館・国立国会図書館の所蔵傾向について包括的な調査を行った。2006年上半期に刊行された約3万5千点の書籍を対象とし,2010年にカーリルやWebcat Plus等を通じて所蔵館数を調査した。調査対象の書籍について出版点数と需要を軸に分布を示し,館種別の所蔵数の分布と比較した。また,絶版書籍や選定図書の所蔵率も調べた。結果から次のことが明らかになった。第一に,公共図書館群は8割以上の所蔵率を示した。この結果は,公共図書館の蔵書が共通の書籍に集中しているわけではないことを推定させる。第二に,大学図書館群は出版点数や需要の分布とは異なる所蔵の偏りを見せること。これは,大学図書館が選択的な所蔵をおこなっており,かつ図書館間でその評価基準が共有されていることを推測させる。第三に,国立国会図書館には約1割の所蔵もれがあり,これは先行文献で報告されていたことと同様だった。
著者
池内 淳子
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.20, no.4, pp.201-211, 2009-04-15 (Released:2009-09-04)
参考文献数
8
被引用文献数
1

本研究では,列車脱線事故における多数傷病者発生事例の検証に資することを目的とし,2005年JR福知山線列車脱線事故における事故発生390分後までの医療機関への搬送状況とその際の搬送手段の活用状況等に関する時刻歴分析を行った。分析結果は入手した文献等に基づく試行結果であることを前提とし,(1)傷病者の搬送された医療機関は事故発生地点から半径約20km圏内に分布し,警察・消防は事故発生地点から半径20km圏内の医療機関に事故発生情報を伝達した一方で,TVなど一般報道や兵庫県広域災害・救急医療情報システム(HYOGO-EMIS)は事故発生地点からの距離に依存せず広く伝達していたこと,(2)事故発生直後の重症者の搬送先病院は主に日常重傷者救急実績のある病院が多く,事故発生90分後までの軽症者と重症者及び中等症者の搬送手段や搬送先医療機関は異なっていたこと,(3)事故発生70分後までに傷病者搬送を行った救急車はほぼ初回搬送であり,以降, 2 回目の搬送を行う救急車が増加し,事故発生90分以降は中等症者の搬送間隔が密になったこと,等を示した。事故発生後390分頃までの時刻歴分析より,事故発生から70分間(もしくは90分間)は,事故現場近傍の災害応急対応従事者のみで災害医療活動を全面的に支え,その後,事故発生後180分程度で傷病者搬送が概ね収束に向かったと推定される。多数傷病者発生事故では迅速に災害規模を確認し応援要請を行う事故発生直後の初期対応の時間帯が最も重要であり,この時間帯をできる限り短くすることが必要である。そのためには,1)災害発生情報伝達の迅速化,2)地域の現状に合致したより具体的なシナリオによる訓練の実施,3)傷病者搬送用ヘリコプターの整備体制強化 が必要であることを示した。
著者
池内 淳子
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.20, no.4, pp.201-211, 2009-04-15
参考文献数
8
被引用文献数
1