著者

宮﨑 隆志

出版者

北海道大学大学院教育学研究院社会教育研究室 = Course of Adult & Community Education, Faculty of Education, Hokkaido University

雑誌

社会教育研究 (ISSN:09130373)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.15-30, 2009-09-30

著者

水上 英子 後閑 由香 山口 麻衣 真鍋 厚史 橋本 絵美 荒木 和之 宮﨑 隆

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.164-174, 2015 (Released:2015-05-07)

参考文献数

38

---

目的 : 本研究では, 9種類の市販歯面コート材を象牙質表面に塗布し, 試作光干渉断層装置 (Swept-source Optical Tomography, 以下, SS-OCT) を用いて象牙質表層の観察を行い, コート材の組成による違いが観察に影響するかを検討した.  材料と方法 : SS-OCTによる観察には新鮮ヒト抜去大臼歯を用いた. ヒト抜去大臼歯隣接面部の象牙質面を平面に露出させ, 耐水研磨紙粒度#600にて研磨した. 次いで, イーライズコンディショナーを用いて歯面処理を行い水洗乾燥後, それぞれのメーカー指示に従ってコート材を塗布した. 光照射が必要なコート材はG-LightPrimaにて光照射した. 実験に使用したコート材はナノシール (以下, NS), MSコートOne (以下, MS), ティースメイトディセンシタイザー (以下, TD), シールドフォースプラス (以下, SF), PRGバリアコート (以下, BA), Gコート (以下, GC), ビスカバーLV (以下, LV), ビューティコート (以下, BC), ホワイトコート (以下, WC) の合計9種類である. 調整完了した試片はただちにSS-OCTを用いて塗布面の観察を行った. 加えて各コート材の塗布前と塗布後の, 反射強度の絶対値の差を求め, 統計学的分析を行った (Tukey-Kramer有意水準5%の条件下).  結果 : 非レジン系コート材であるNS・MS・TDでは, 塗布前と塗布後を比較すると象牙質表層のどの部位においても大きな反射光の変化は観察されなかった. 一方でレジン系コート材であるSF・BA・GC・LV・BC・WCでは, 塗布後の象牙質表層に光の反射強度の減弱が確認された. これら9種の統計学的分析を行った結果, 塗布前と塗布後の反射強度の値の差を比較すると, 非レジン系のNS・MS・TDはレジン系のSF・GC・LV・BC・WCに対し有意差があった (p<0.05). しかし, レジン系のBAのみ非レジン系のNS・MS・TDに比較し, 有意差がなかった (p>0.05).  結論 : レジン系のコート材は塗布後の象牙質表層に光の反射強度の減弱が確認され, また非レジン系のコート材よりも明確に被膜が観察されることが示唆された.

著者

コリー 紀代 宮﨑 隆志

出版者

北海道大学大学院教育学研究院社会教育研究室

雑誌

社会教育研究 (ISSN:09130373)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.29-45, 2010-03-15

著者

宮﨑 隆志

出版者

北海道大学教育学部社会教育研究室

雑誌

社会教育研究 (ISSN:09130373)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.19-36, 2005-03

著者

宮﨑 隆

出版者

公益社団法人 日本口腔インプラント学会

雑誌

日本口腔インプラント学会誌 (ISSN:09146695)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.3-9, 2021-03-31 (Released:2021-04-25)

参考文献数

18

---

日本口腔インプラント学会は,1972年に個別に創設された2つの前身学会,すなわち日本デンタルインプラント研究会ならびに日本歯科インプラント学会が1986年に統合して発足した.本稿ではわが国にインプラント歯科治療が導入され,新生日本口腔インプラント学会の誕生までの約30年間について,学会活動を牽引してきた先達の活動を中心に解説した.学会統合が容易でないなかを,当時の指導者が将来を見据えて短期間で統合を果たしたことを誇りに思う.学会創立50周年を迎えるにあたり,本学会の今後のさらなる発展のために,黎明期の歴史と先達の情熱を会員が共有して邁進していきたい.

著者

藤島 昭宏 竹内 健一郎 佐藤 充羽 佐藤 康太郎 宮﨑 隆

出版者

一般社団法人 日本歯科理工学会

雑誌

日本歯科理工学会誌 (ISSN:18844421)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.241-250, 2012

参考文献数

15

---

研磨したチタンに4種類の表面処理(サンドブラスト,プライマー,2種類のトライボケミカル)を施し,7種類のレジンセメントを用いてチタン接着体を接着させ,せん断接着強さ(SBS)の測定を行った.チタン研磨面における接着強さは,機能性モノマーを含有するアンフィルド系レジンセメントでは,コンポジット系レジンセメントよりも顕著に高いSBSを示したが,表面処理を施しても接着強さには影響しなかった.サンドブラスト処理面へのプライマー(B-MDP)処理では,機能性モノマーを含有しないコンポジット系レジンセメントは,顕著に高いSBSを示した.また,トライボケミカル(TRB)処理においても,B-MDP処理面とほぼ同等の高いSBSを示した.以上の結果から,チタンに対する接着強さの増加には,B-MDP処理やTRB処理を施した後,機能性モノマーを含有しないレジンセメントを用いた場合,最も効果的であった.

著者

宮﨑 隆志

出版者

北海道大学大学院教育学研究科附属子ども発達臨床研究センター

雑誌

子ども発達臨床研究

巻号頁・発行日

vol.1, pp.39-44, 2007-03-30

---

「生きづらさ」に関わって以下の3つの論点を検討する。①機能的な差異が生じたときに、善意に基づ く配慮が「逸脱」を刻印するのは何故か、②現代の日常生活における「正常」を規定する論理は何か、 ③「生きづらさ」を克服しうる社会関係が備える特質は何か。 現代における商品化の進展は、商品・資本が主体となって自己展開する社会システムを成立させ、個 人はその下で分断され、引き裂かれている。その分断・分裂に耐えることが「正常」とされ、機能的な 差異を有する者への「配慮」は、自らの分裂性を隠蔽しつつなされるため、配慮する者とされる者の間 にはモノローグ的関係が生ずる。 両者が共に生きづらさを対象化するには、協同性の発展を内実とする社会関係資本の形成が必要であ り、そのような関係の下でのみ自己内対話は対話的なものとなり、新たな主体の形成が可能となる。

著者

宮﨑 隆志

出版者

北海道大学大学院教育学研究院

雑誌

北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)

巻号頁・発行日

no.116, pp.141-155, 2012

著者

草野 綾 藤島 昭宏 竹内 健一郎 宮﨑 隆

出版者

一般社団法人 日本歯科理工学会

雑誌

日本歯科理工学会誌 (ISSN:18844421)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.192-201, 2011

参考文献数

13

被引用文献数

1

---

本研究の目的は,合着材料としてのレジンセメントのチタンに対する接着性を評価するのに適した接着試験法を検討することである.チタン研磨面およびサンドブラスト処理面に対し5種類の接着性レジンセメントを用いて引張接着試験とせん断接着試験を行い,それぞれの接着強さならびに残留セメント率(RRC)の関係について検討した.接着強さは,せん断接着強さ(SBS)が引張接着強さ(TBS)より顕著に大きい値を示し,統計学的有意差(p<0.05)が認められた.SBSとTBSの関係は,チタン研磨面では相関関係(R²=0.82)が認められたが,サンドブラスト処理面では明瞭ではなかった(R²=0.17).RRCの測定は,チタン研磨面だけで測定可能であり,特にTBSでは高い相関(R²=0.99)が認められた.チタン研磨面を用いた引張接着試験は,接着強さだけでなく破断様式をRRCにより簡便に評価できるため,レジンセメントの接着性を評価するのに好ましい接着試験法であることが示唆された.

著者

宮﨑 隆志

出版者

北海道大学大学院教育学研究院

雑誌

北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)

巻号頁・発行日

vol.116, pp.141-155, 2012-08-29

著者

宮﨑 隆志 日置 真世

出版者

北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター = Research and Clinical Center for Child Development, Faculty of Education, Hokkaido University

雑誌

子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.11-20, 2010-03-25

---

社会的に排除された若者の自立支援にコミュニティ・エンパワメントの視点から接近する意義と課題を検討した。具体的な事例に即して、共時的移行の困難と自己の構造化の困難との関連を確認した上で、コミュニティ・エンパワメント型支援実践の構造を解明した。最後に、そのようなタイプの実践がもたらす自己の構造変化を、協働的な自己再構成の過程として抽出し、協働的活動システムの構築による支援実践や教育実践の可能性を導いた。