著者
藤間 功司 鴫原 良典 富田 孝史 本多 和彦 信岡 尚道 越村 俊一 藤井 裕之 半沢 稔 辰巳 正弘 折下 定夫 大谷 英夫
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.1381-1385, 2005
被引用文献数
2

2004年12月26日に発生したインド洋津波は, 震源から2, 000km離れたモルディブでも人的・物的に大きな被害をもたらした. そこでモルディブで現地調査を行った結果, モルディブの痕跡高が0.6-3.4m程度であること, リーフが発達している場所でも必ずしも痕跡高が小さくなっているわけでないこと, また南マレ環礁で複雑な流れが観察されており, 環礁内の津波の挙動が複雑であることなどが分かった. モルディブの津波に対する安全性を高めるには強固な構造物や人工地盤などの整備が必要である.
著者
水井 真治 笹 健児 日比野 忠史 永井 紀彦 清水 勝義 富田 孝史
出版者
広島商船高等専門学校
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

港湾計画においては構造強度や海洋環境など様々な観点から多面的に検討されるが,その中でも最も重要な指標の一つに港内静穏度,特に波浪や風による影響の検討がなされる.瀬戸内海など外洋に面していない海域の港湾の場合,波浪条件が静穏であることから外洋性港湾ほど詳細な安全性の検討がなされているとは言い難い.しかし,著者らは瀬戸内海における港湾において,強潮流時にも船舶が運用困難となる事例から潮流による運用困難な影響も詳細に検討する必要性を示した.当初は潮流による船体運動への影響評価として,静止した船舶が潮流を受けた場合に移動する距離を潮流条件ごとに比較検討した.しかし,実際には船体が桟橋に着桟する局面では舵とプロペラの力を用いて姿勢制御を行う操船方法であり,これらの影響を考慮した船体運動の数値解析法は検討できていない.潮流が卓越する中で運用せざるを得ない港湾の運用限界を定量的に評価するため,舵とプロペラによる操船制御の動作を考慮した船体運動の解析手法へ改良する必要があると考えられる.瀬戸内海の船舶運航者を対象に潮流下での運用の困難度をアンケート調査で把握し,港湾運用の現状を改めて整理した.これをもとに前報で対象とした潮流影響が顕著な離島航路のフェリー港湾まわりの潮流・水質調査を大潮日に数回実施した.さらに潮流中における着桟操船時の船体運動について,舵力,プロペラ推力,ポンツーン衝突時のエネルギー吸収などの影響を再現できる数値計算法の開発を実施し,再現精度を検証するとともに強潮流下における港湾での新たな運用限界の検討方法を提案した.この結果,実際の着桟局面での船体運動を定量的に評価することが可能となり,強潮流が卓越する港湾での運用の困難度を評価する一手法を確立することができた.
著者
富田 孝史 本多 和彦 河合 弘泰 柿沼 太郎
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.1326-1330, 2005-10-07 (Released:2010-06-04)
参考文献数
6
被引用文献数
1 4

2004年の台風16号は, 瀬戸内海東部の沿岸に大きな高潮被害を発生させた. これは, 台風による潮位偏差が極めて大きかったというよりも, 最大潮位偏差の発生が大潮の満潮に重なったためである. 現地調査によると, 備讃瀬戸を挟んで香川県側と岡山県側では高波の有無の影響により被害の様相は異なった. 瀬戸内海における高潮の再現計算を実施したところ, 海域の全体で潮位偏差は観測値よりも小さくなり, 天文潮位の変動を考慮すると備讃瀬戸ではさらに10cm程度小さくなった. そこで, 高松市の沿岸での海水位を観測値に合わせ込み, 市街地の浸水計算を実施した. その結果, 計算による浸水状況は実際の状況によく一致した.
著者
富田 孝史 丹羽 竜也
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.I_236-I_240, 2013 (Released:2013-11-12)
参考文献数
13
被引用文献数
6

The tsunami generated by the 2011 off the Pacific coast of Tohoku earthquake inundated coastal flat areas, moved auto vehicles, boats and ships and destroyed part of a breakwater in Hachinohe Port. In this paper, propagation and inundation calculations of the tsunami are implemented from an estimated tsunami source. Consideration of the breakwater damage in the calculations provides a good result of the tsunami in the port in comparison with the waveform observed at a tide station in the port, the measured inundation border and heights of tsunami watermarks. Based on the time of breakwater destructions in the calculation, failure mechanisms of the breakwater damage are estimated. Further, movement of a ship in the port is calculated and compared with a result of video footage analysis.
著者
大谷 英夫 藤間 功司 鴫原 良典 富田 孝史 本多 和彦 信岡 直道 越村 俊一 折下 定夫 辰巳 正弘 半沢 稔 藤井 裕之
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.1376-1380, 2005
被引用文献数
2

インド洋大津波は震源から2000km離れた環礁島モルディブにも大きな被害を残した. 空港島では, 護岸や建屋の被災, 10時間の空港閉鎖等の被害が見られたのに対し, それに隣接するマレ島では死者は無く, 建屋の被害もわずかと, 被災規模の差が大きい. また, マレ島では護岸が津波の被害を食い止めたと指摘されているが検証はなされていない. 本研究では, マレ島の浸水域, 空港島の津波痕跡高, 状況証言, 構造物破壊形態について現地調査を行い, 津波痕跡および被災状況の実態を明らかにした. さらに, 伝播計算を援用し津波の挙動を明らかにし, 被災メカニズム, 護岸・離岸堤の効果を検証した.
著者
岩田 好一朗 川嶋 直人 富田 孝史 水谷 法美 渡辺 増美
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1996

本年度は,非線形2方向波と非線形多方向波を対象として,斜面上に設置された大口径円筒構造物に作用する波力の発生機構と波変形の研究を行うと共に,3年間の研究のまとめを行った.平成8年度から平成10年度に亘って得られた成果は,次の様に要約される.1) 単円柱に作用する一方向不規則波の作用波力を,有義波や1/10最大波などのような代表波として,規則波換算して求めることには無理がある.2) 単円柱に作用する多方向不規則波の波力は,方向集中度パラメターにより変化する.しかし,主波向き方向の波力は,方向集中度パラメターが大きい方が大きくなるとは限らない.斜面上では、波の屈折により,沖波の方向集中度パラメターの変化に伴う,発生波力の変化特性は,一定水深の場合と異なる3) 二円筒構造物の場合の作用波力は,波の方向集中度パラメターが小さいとき,方向集中度パラメターより,円筒構造物の設置間隔と波の周期に支配される.方向集中度パラメターが大きくなるにつれて,構造物どうしの回折波の影響は,明瞭でなくなる.4) 多方向不規則波浪場に複数の大口径円筒構造物を近接して設置する場合,外側円筒構造物の外側域の波高分布は,構造物の設置間隔に依存しないが,内側域では,部分重複波が形成されるので,円筒構造物の間隔が小さい程,波高は大きくなる.従って,円筒構造物表面の作用波力も,円筒構造物の設置間隔が狭くなるほど,大きくなる.一方,外側円筒構造物の外側域の波高は,波の方向集中度パラメターが大きい程,大きくなるので,外側円筒構造物の外側表面に作用する波力も,波の方向集中度パラメターが大きくなるにつれて,大きくなる.
著者
岩田 好一朗 川嶋 直人 富田 孝史 水谷 法美 IWATA Koichiro 渡辺 増美
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1996

平成10年度は,傾斜面に設置された潜堤を取り上げて研究を行った.多方向不規則波造波水槽に1/20の一様勾配斜面上に不透過潜堤を設置して,潜堤天端水深と作用波(多方向不規則波)を変化させた詳細な実験を行い,ヴィデオテープレコーダと本研究で開発した砕波水位計を使って,砕波限界を計測した.水理実験は,研究代表者と分担者が共同で行った.そして,水理実験値を解析して,多方向不規則波の砕波状況を考究すると共に,砕波限界の定式化を行った.そして,10年度の成果を含めて,3年間の研究成果のまとめを行った.平成8年から平成10年の3年間で得られた成果は,次のように要約される.1) 多方向不規則波の砕波を高精度で計測する水位計がなかったので,世界に先駆けて,12本のセンサーから構成される砕波水位計を開発した.2) 多方向不規則波の方向集中度パラメター,S_<max>が大きくなるにつれて,砕波相対波高、H_b/R(H_b:砕波波高,R:天端水深)が平均的に小さくなり,砕け易くなる.3) 多方向不親則波の限界波形勾配,H_b/L_o(L_o:深海波としての波長)は,H_b/L_o=0.107tanh(k_oR)で精度高く算定できる(k_oは深海における波数である).4) 砕波相対波高,H_b/Rの実験値はばらつくが,その分散度合は、方向集中度パラメター,S_<max>が小さくなるにつれて,大きくなる.5) 潜堤の横先端部での砕波波高は,急激な屈折の影響を受けるので,潜堤中央部での砕波波高より,一般的に大きくなる.