著者

河田 恵昭 奥村 与志弘 越村 俊一 藤間 功司 永井 紀彦

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.261-265, 2004

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2003年十勝沖地震津波は我が国の津波予警報システムの盲点を突いた. 気象庁は地震発生4時間後に警報を解除し, それに同調して沿岸部自治体は避難勧告を解除した. しかし, その後になってエッジ波が最大波に匹敵する波高を伴って来襲した. 本研究では, エッジ波の防災上の問題点に着目し, エッジ波の予測に必要な条件を求めた. また, 北海道太平洋岸で発生し得る巨大地震を想定し, 大陸棚上にエッジ波が発生する場合の津波予警報解除の基準を求めるための基礎資料を得た. 特に, 室蘭-浦河間と浦幌-花咲間の予報区では発震後6時間は津波警報・避難勧告の維持が必要であることが分かった.

著者

藤間 功司 鴫原 良典 富田 孝史 本多 和彦 信岡 尚道 越村 俊一 藤井 裕之 半沢 稔 辰巳 正弘 折下 定夫 大谷 英夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.1381-1385, 2005

被引用文献数

2

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2004年12月26日に発生したインド洋津波は, 震源から2, 000km離れたモルディブでも人的・物的に大きな被害をもたらした. そこでモルディブで現地調査を行った結果, モルディブの痕跡高が0.6-3.4m程度であること, リーフが発達している場所でも必ずしも痕跡高が小さくなっているわけでないこと, また南マレ環礁で複雑な流れが観察されており, 環礁内の津波の挙動が複雑であることなどが分かった. モルディブの津波に対する安全性を高めるには強固な構造物や人工地盤などの整備が必要である.

著者

藤間 功司 松冨 英夫 都司 嘉宣 河田 恵昭 高橋 智幸

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.381-385, 1999-10-20 (Released:2010-03-17)

参考文献数

8

著者

高橋 重雄 藤間 功司 辰巳 大介

出版者

土木技術社

雑誌

土木技術 (ISSN:02855046)

巻号頁・発行日

vol.61, no.10, pp.87-92, 2006-10

著者

藤間 功司 佐藤 紘志 鴫原 良典 竹内 幹雄 千葉 智晴 飯田 勉 砂坂 善雄 高梨 和光

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学論文集 (ISSN:1884846X)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.881-889, 2007 (Released:2010-11-22)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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我が国の沿岸には多くの下水浄化センターが存在する. これらは一般には高潮水位などを考慮して建設されているが, 地震・津波による二重被害を想定して建設されている訳ではない. 我々は既に中越地震などでパイプラインの損傷, 浄化センターの一時機能停止などにより, 生活用水が使用できなくなりトイレなどの使用自粛により, エコノミークラス症候群による犠牲者の発生と言う悲しい事実も経験している. 本文では, 東海地震・津波の来襲が予想される静岡市中島浄化センターをモデルに現在得られている予測当該地点地震波の内, 最強と考えられる地震波を用いて構造物の地震被害の予測を行うと共に, 津波の初期予想水位をパラメーターとして被害の予測と復旧日数の算定を試みた.

著者

大谷 英夫 藤間 功司 鴫原 良典 富田 孝史 本多 和彦 信岡 直道 越村 俊一 折下 定夫 辰巳 正弘 半沢 稔 藤井 裕之

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.1376-1380, 2005

被引用文献数

2

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インド洋大津波は震源から2000km離れた環礁島モルディブにも大きな被害を残した. 空港島では, 護岸や建屋の被災, 10時間の空港閉鎖等の被害が見られたのに対し, それに隣接するマレ島では死者は無く, 建屋の被害もわずかと, 被災規模の差が大きい. また, マレ島では護岸が津波の被害を食い止めたと指摘されているが検証はなされていない. 本研究では, マレ島の浸水域, 空港島の津波痕跡高, 状況証言, 構造物破壊形態について現地調査を行い, 津波痕跡および被災状況の実態を明らかにした. さらに, 伝播計算を援用し津波の挙動を明らかにし, 被災メカニズム, 護岸・離岸堤の効果を検証した.