著者
小林 盾
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.183-194, 2002-10-31 (Released:2009-02-10)
参考文献数
57
被引用文献数
2

数理社会学は,社会規範の発生メカニズムを扱うことができるし,むしろ積極的に扱っていくことが期待されている.社会規範は社会のセメントとして役立っているが,これまで社会学は「すでにあるもの」と仮定することが多かった.しかし,もし社会規範がどう生まれて変化していくのかをあきらかにできないと,ひとびとの行動や社会現象を理解するときに誤解する危険がある.いっぽうもし解明すれば,秩序問題という社会学の根本問題を解決できるであろう.そこで,1つの有望な戦略として,社会規範の発生を「選好形成」と捉えて,社会規範の内面化をモデル化することを提案する.そうすることで,理論的には合理的選択理論やゲーム理論の成果を継承できるし,方法論的にはマイクロな行動をマクロな構造へと架橋できる.そのとき,「ピンポイントの数理モデル」を立てて,研究対象を狭く深く限定することがふさわしい.こうした検討をとおして,「望ましい社会とはなにか」という問いにも,貢献できる可能性がある.
著者
小林 盾 大林 真也
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.304-317, 2016 (Released:2017-01-16)
参考文献数
22
被引用文献数
2

この論文は, 分析社会学を実証研究へと応用する. そのために, 美術展や小説などの文化活動を事例とし, 人びとはオムニボア(雑食)的で多趣味なのか, ユニボア(偏食)的で偏っているのかを検討することで, 文化の階層構造(文化格差)を解明する. 分析社会学のDBO理論によれば, 人びとは「~したい」という欲求(Desire)と「自分や世界は~だろう」という信念(Belief)を持ち, 客観的条件である機会(Opportunity)に制約される. そこで, 「自分は自由に文化活動できる」という信念を持ち, さらに等価所得が高く実行機会に恵まれた人ほど, 文化的オムニボアとなると仮説を立てた. データとして2015年階層と社会意識全国調査(第1回SSP調査)を用い, 文化的オムニボアを高級文化(クラシック音楽と美術展)と中間文化(小説)の頻度の幾何平均で測定した(分析対象2,769人). その結果, (1)分布から, オムニボアが52.5%いた. (2)回帰分析における教育, 等価所得の主効果から, 高い階層的地位が文化的オムニボアを促進した. (3)信念(主観的自由)と機会(等価所得)の交互作用効果から, 信念と機会の両立が文化的オムニボアを促進した. 以上より, 日本社会における文化活動は, ブルデューの主張するような排他的なものではなかった. 分析社会学を用いたことで, 人びとの合理性を仮定する必要がなく, どうじに信念という主観的心理的要因の役割が明確になった.
著者
小林 盾 大﨑 裕子 川端 健嗣 渡邉 大輔
出版者
成蹊大学アジア太平洋研究センター
雑誌
アジア太平洋研究 = Review of Asian and Pacific studies (ISSN:09138439)
巻号頁・発行日
no.42, pp.115-126, 2017

This paper scrutinizes on transformation of the romantic love ideology in Japan. The ideology has characterized the modern family by uniting love, marriage, and sex (and therefore birth). The paper decomposes the ideology into two sub norms: the "love and marriage combination" norm and the "marriage and birth combination" norm. Still, these norms are yet to be quantitatively examined. So, data are collected in the 2015 Japanese National Survey on Social Stratification and Life Course (SSL-2015) with 12,007 respondents. They are asked whether they agree that love is indispensable for marriage and that marriage is so for birth. Results are shown as follows. (1) By distributions, about 80 percent agree with the both norms. (2) By comparing proportions, most young males and females relax the norms. However, young females tighten the "marriage and birth combination" norm. (3) As a result, by odds ratios, young males present consistent patterns on the two norms, while young females not. Therefore, mostly the romantic love ideology has been relaxed, but the "marriage and birth combination" norm survives and even revitalizes. This means that the ideology has been transformed and diversified, which may affect future forms of the family. These findings are obtained only in quantitative analyses.
著者
永井 史男 秋月 謙吾 持田 信樹 岡本 正明 西村 謙一 籠谷 和弘 小林 盾 菊地 端夫 砂原 庸介 安部 鶴代(船津鶴代)
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2009

タイ、フィリピン、インドネシアの 3 カ国で、地方自治体の政策の優先順位、予算配分等がどのように決まるのか、質問票を使って社会調査を実施した。抽出した基礎自治体数は、フィリピン 300 カ所、インドネシア 112 か所、タイ 1500 カ所で、回収率はそれぞれ 100%、93%、25%であった。平成 25 年 1 月初めにはこれらの調査結果をもとに、明治大学駿河台キャンパスで国際シンポジウムを開催し、英文報告集を取りまとめた