1 0 0 0 オタク六法

著者
小林航太著
出版者
KADOKAWA
巻号頁・発行日
2022
著者
吉川 和男 小林 航 島崎 康信 下村 博之
出版者
一般社団法人 日本写真測量学会
雑誌
写真測量とリモートセンシング (ISSN:02855844)
巻号頁・発行日
vol.60, no.5, pp.258-261, 2021 (Released:2022-11-01)
参考文献数
4

The 2018 Hokkaido Eastern Iburi Earthquake brought about great numbers of landslides in the broad area of the eastern Iburi region, Hokkaido, especially Atsuma town. As emergency disaster response to the earthquake, PASCO Corporation carried out 1) taking oblique aerial photographs, 2) automatic extraction of landslides using optical satellite imagery (SPOT6), 3) detection of surface deformation with DInSAR analysis and 4) field surveys based on DInSAR analysis. This paper introduces the analysis of extraction utilizing optical satellite images with deep learning, which has been actively studied in recent years.
著者
小林 航 高畑 純一郎
出版者
日本財政学会
雑誌
財政研究 (ISSN:24363421)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.117-131, 2017 (Released:2021-08-28)
参考文献数
11

本稿では,公債の課税平準化機能に関するLucas and Stokey(1983)のモデルから,不確実性を除去したうえで生産性をパラメータ化し,消費と余暇に関する分離可能な効用関数のもとで,最適税率が異時点間で一定になる条件を導出する。閉鎖経済では,消費の限界効用の弾力性と労働供給の限界不効用の弾力性がそれぞれ時間を通じて一定となることがその条件となる。他方,開放経済では,割引因子と債券価格が等しいという仮定のもとで,労働供給の限界不効用の弾力性が一定であることが条件となる。そして,関数型を特定化し,政府支出や生産性の変化が最適税率に与える影響を分析する。その結果,准線型関数や開放経済においても,生産性が変化する場合には最適税率はかならずしも一定とならないことなどが示される。
著者
大野 太郎 小林 航
出版者
日本財政学会
雑誌
財政研究 (ISSN:24363421)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.176-190, 2011 (Released:2022-07-15)
参考文献数
14

本稿では地方債充当率に着目し,市町村データ(推定期間:1998~2008年度)を用いて充当率(実績値)の決定要因を探るとともに,地方公共団体が地方債充当率の上限規制から影響を受けているのか否かについて実証分析を行った。検証の結果,当期の経常歳入が充当率(実績値)に対して負に寄与していること,また足下の充当率(実績値)が高い市町村は上限規制が起債の制約になっていることも示された。
著者
大野 太郎 小林 航
出版者
日本財政学会
雑誌
財政研究 (ISSN:24363421)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.170-189, 2010 (Released:2022-07-15)
参考文献数
18
被引用文献数
1

本稿では地方債充当率に着目し,その決定要因に関する理論分析と,都道府県データを用いた実証分析を行う。考察と検証の結果,実証的に最も支持される点として,当期の経常歳入が充当率に対して負に寄与しており,財政力の高い地域ほど充当率が低いことが示される。また,地方債充当率には上限規制が存在するが,実証分析の結果,少なくとも本稿の推定期間内においては,それが大きな制約にはなっていないことも示唆される。
著者
小林 航 近藤 春生
出版者
日本財政学会
雑誌
財政研究 (ISSN:24363421)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.218-232, 2008 (Released:2022-07-15)
参考文献数
11

本稿は,自治体首長の多選禁止問題について検討するために,都道府県知事の在職年数と財政運営の関係について分析する。既存研究では,基礎的財政赤字と知事の在職年数との間にU字型の関係が観察されていたが,本稿ではそのような関係は見られず,むしろ逆U字型か単調な右下がりとなることが示される。また,こうした結果が得られる理由についても検討する。
著者
小林 航
出版者
日本財政学会
雑誌
財政研究 (ISSN:24363421)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.213-226, 2005 (Released:2022-07-15)
参考文献数
17
被引用文献数
1

本稿では,消費者部門に特化した簡易モデルを用いて,炭素税導入とともに他の税目を減税する税収中立的な環境税制改革の帰結を分析する。特に,社会保険料や労働所得税を減税対象とするケースにおいて2つ目の配当が正になること,および炭素税の逆進性と労働所得税の累進性からこのような環境税制改革は公平性を大きく損なうものの,正の不平等回避度のもとでも非環境的厚生が増加する可能性があること,などが示される。
著者
田近 栄治 渡辺 智之 佐藤 主光 山重 慎二 國枝 繁樹 竹内 幹 別所 俊一郎 林 正義 小林 航 油井 雄二 河口 洋行 菊池 潤
出版者
一橋大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2008

長期にわたるデフレと進行する高齢化のなかで日本の財政は、厳しさを増している。同時に経済のグローバル化のなかで賃金は伸び悩み、非正規雇用の増大など雇用の流動化が生じている。そうした経済状況のもと、本研究は税と社会保障を一体でとらえ、受益と負担の実態分析を踏まえ、政策への貢献を目指した。研究成果は個別論文としてだけではなく、雑誌特集号として出版した。そのほか国家戦略相を招聘した政策シンポジウムや、財務省・財務総合研究所との共催事業および書籍出版などにより成果の公表を図った。
著者
小林 航
出版者
[出版者不明]
巻号頁・発行日
2005-10

制度:新 ; 文部省報告番号:甲2117号 ; 学位の種類:博士(理学) ; 授与年月日:2005/10/27 ; 早大学位記番号:新4106