著者

小澤 純

出版者

国際芥川龍之介学会事務局

雑誌

芥川龍之介研究 (ISSN:1882451X)

巻号頁・発行日

no.7, pp.16-26, 2013

著者

木藤 伸宏 金口 瑛典 小澤 純也

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.54, no.10, pp.746-751, 2017-10-18 (Released:2017-12-04)

参考文献数

7

被引用文献数

4 4

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筋力維持と増強のための治療法は,関節可動域運動とともに身体機能障害に対する理学療法の2大治療手技として,現在に至るまで臨床で用いられている.本稿では以下の内容に沿って,筋力増強運動の基礎と具体的処方について示した.すなわち,筋力の検査,筋力増強運動の基礎理論,筋力増強運動の処方である.なお,筋力増強運動の処方については,負荷と回数設定,方法について具体的に述べた.筋力増強運動は方法論ありきではなく,必ず治療者による評価と再評価によって,処方する運動の選択と負荷量と回数の設定を行いながら進めるべきである.また,高齢者や筋骨格系に病態を有する者は,あらかじめ負荷を低く,少ない回数で安全性を重視したうえで行う.

著者

小澤 純

出版者

早稲田大学国文学会

雑誌

国文学研究 (ISSN:03898636)

巻号頁・発行日

vol.147, pp.34-47, 2005-10

著者

小澤 純

出版者

「太宰治スタディーズ」の会

雑誌

太宰治スタディーズ (ISSN:1881235X)

巻号頁・発行日

no.1, pp.89-105, 2006-06

著者

小澤 純 オザワ ジュン

出版者

「太宰治スタディーズ」の会

雑誌

太宰治スタディーズ = Dazai studies (ISSN:1881235X)

巻号頁・発行日

no.6, pp.20-23, 2016

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特集 太宰治と戦争1941-1945

著者

小澤 純

出版者

早稲田大学国文学会

雑誌

国文学研究 (ISSN:03898636)

巻号頁・発行日

vol.179, pp.71-74, 2016-06

著者

馬殿 恵 今川 彰久 阿比留 教生 粟田 卓也 池上 博司 内潟 安子 及川 洋一 大澤 春彦 梶尾 裕 川﨑 英二 川畑 由美子 小澤 純二 島田 朗 高橋 和眞 田中 昌一郎 中條 大輔 福井 智康 三浦 順之助 安田 和基 安田 尚史 小林 哲郎 花房 俊昭 日本人1型糖尿病の成因診断病態治療に関する調査研究委員会

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.37-46, 2019-01-30 (Released:2019-01-30)

参考文献数

34

被引用文献数

5

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抗PD-1抗体投与後に発症する1型糖尿病について,日本糖尿病学会員への調査と文献検索を行い22症例を検討した.初回の薬剤投与日から発症までの平均期間は155日,発症時の平均年齢63歳,平均血糖値617 mg/dL,平均HbA1c8.1 %,尿中C-ペプチド4.1 μg/日(中央値),空腹時血中C-ペプチド0.46 ng/mL(中央値)であった.31.6 %に消化器症状,27.8 %に感冒様症状,16.7 %に意識障害を認め,85.0 %でケトーシス,38.9 %で糖尿病性ケトアシドーシスを発症した.50.0 %が劇症1型糖尿病,50.0 %が急性発症1型糖尿病と診断された.膵外分泌酵素は52.6 %で発症時に,28.6 %で発症前に上昇した.1例でGAD抗体陽性であった.抗PD-1抗体投与後に発症する1型糖尿病は,劇症1型糖尿病から急性発症1型糖尿病まで幅広い臨床病型を呈し,高頻度に糖尿病性ケトアシドーシスを発症するため,適切な診断と治療が不可欠である.

著者

小澤 純

出版者

昭和文学会

雑誌

昭和文学研究 (ISSN:03883884)

巻号頁・発行日

vol.76, pp.186-196, 2018 (Released:2021-07-01)

著者

小澤 純一 中村 友美 塚谷 桐子 山田 汐里 堀 裕一 小林 義文 高島 浩昭 竹内 ゆかり 宮崎 昌代 田中 和徳 三村 夏代 恩田 めぐみ 杉下 泰明

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌

巻号頁・発行日

vol.27, pp.159, 2011

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【目的】<BR> 脳血管障害,腫瘍,変性疾患などによる小脳障害患者は,その病巣部位により上下肢運動の協調性の欠如,立位・座位・起立歩行障害,姿勢調整障害,眼球運動障害,構音障害などがみられる.近年,新しい小脳性運動失調の評価スケールとしてSchmitz-Hubschらにより,Scale for the Assessment and Rating of Ataxia(以下,SARA)が提唱された.その信頼性について,International Cooperative Ataxia Rating Scale(以下,ICARS)やBarthel index(以下,BI)等との有意な相関が報告されている.<BR> 日本においても,厚生労働省難治性疾患克服研究事業「運動失調に関する調査研究班」において日本語版SARAが作成された.SARAは全8項目(歩行,立位,坐位,言語障害,指追い試験,鼻指試験,手の回内回外運動,踵すね試験)から構成された簡便な評価スケールであり,評価者内,評価者間共に高い信頼性や内的整合性が報告されている.<BR> 今回,SARAと歩行に関連した機能的バランスとの関連性について検証し,理学療法評価法としての信頼性・妥当性について検討した.<BR>【方法】<BR> 対象は,平成21年4月から平成22年3月の間に当院に入院し,理学療法を実施した小脳性運動失調の患者である.認知症および高次機能障害などにより,検査実施に支障のある患者は除外した.また,対象者に対しては,事前に目的や方法等の研究内容について説明し,同意を得た上で行った.<BR> カルテより基本情報(年齢,性別,疾患名等),小脳性運動失調の重症度評価スケールとしてSARAを使用して評価を行った.あわせて,ADL評価としてBI,歩行関連の機能的バランステストとして10m最大歩行速度(以下,10m歩行),Timed up and go test(以下TUGT)と重心動揺解析システムG‐6100(アニマ社製)を使用してつま先接地足踏みテスト(Toe-touch gait test,以下足踏みテスト)を実施した.<BR> 統計処理は,SPSSVer.15.0を使用し,SARAと各評価項目との相関についてはスピアマン順位相関係数により検討した.統計学的有意水準は5%とした.<BR>【結果】<BR> 対象者数は,30名(平均年齢62.7±12.5歳,男性26名,女性4名)であり,小脳梗塞28名,小脳出血2名であった.発症より検査日までの経過期間は28.77 ±27.10日であった.SARAスコアは6.53±2.43点 ,BIは86.83±10.95点,TUGT15.41±4.36sec,10m歩行8.58±2.06secであった.足踏みテストは,総軌跡長:276.43±78.23cm,単位時間軌跡長:27.66±7.84cm/sec,単位面積軌跡長:4.66±1.37cm,外周面積:66.47±31.13cm)cm<SUP>2</SUP>であった.<BR> SARAスコアと各変数間の相関はBIでは弱い相関(r=-0.42)であったが,TUGT(r=0.53)と10m歩行(r=0.57)では比較的強い相関であった.また,足踏みテストの各指標(総軌跡長:r=‐0.26,単位時間軌跡長:r=‐0.25,単位面積軌跡長:r=‐0.1,外周面積:r=‐0.1)との間では,有意な相関は認められなかった.<BR>【考察】<BR> 小脳性運動失調の総合的な評価法として,SARAは半定量的な評価が可能であり,重症度や治療効果の判定に有用なツールである.評価手法も,一般的な神経学的評価手技を用いているため,同一評価者内および評価者間での評価のばらつきが少ないことが報告されている.また,ICARSの評価項目が19項目であるのと比較するとSARAは8項目と少なく,臨床的にも簡便に使用可能な評価尺度といえる.今回,SARAと歩行に関連した機能的バランスとの間で比較的強い相関が認められた事から,基準関連妥当性の一部が確認され,理学療法評価尺度として有用であると考えられた.しかし,BIや足踏みテストについては低い相関しか確認できなかった.BIに関しては,今回の対照群がある程度の立位・歩行が可能な比較的重症度の軽い対象者を多く含んでいたためとも考えられる.足踏みテストについては,各対象者の歩行の際の姿勢調整機構の特徴を足底圧中心のみの評価ではとらえきれないためと考えられた.<BR>【まとめ】<BR> 本研究において,歩行に関連した機能的バランスとSARAとの間で,比較的強い相関が一部確認されたことから,小脳性運動失調患者の重症度把握や理学療法の治療効果の判定等の評価手法として有用であることが示唆された.

著者

小澤 純 オザワ ジュン

出版者

「太宰治スタディーズ」の会

雑誌

太宰治スタディーズ = Dazai studies (ISSN:1881235X)

巻号頁・発行日

no.6, pp.106-114, 2016

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研究論文

著者

徳永 あゆみ 今川 彰久 西尾 博 早田 敏 下村 伊一郎 阿比留 教生 粟田 卓也 池上 博司 内潟 安子 及川 洋一 大澤 春彦 梶尾 裕 川﨑 英二 川畑 由美子 小澤 純二 島田 朗 高橋 和眞 田中 昌一郎 中條 大輔 福井 智康 三浦 順之助 安田 和基 安田 尚史 小林 哲郎 花房 俊昭 日本人1型糖尿病の成因診断病態治療に関する調査研究委員会

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.12, pp.840-849, 2018-12-30 (Released:2018-12-30)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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劇症1型糖尿病は急激な発症と重症代謝異常が特徴である.本委員会では膵臓MRIのうち水分子の拡散制限を反映する拡散強調画像に注目し,劇症1型糖尿病発症早期における診断への有用性を検討した.画像データが存在する劇症1型糖尿病症例14例について,拡散の定量化指標であるADC(Apparent Diffusion Coefficient)値を算出し,非糖尿病対照例21例と比較した.劇症1型糖尿病症例では膵臓の全領域でADC値が有意に低下し,膵全体にわたる単核球浸潤による細胞密度上昇が示唆された.ADC値の最良のカットオフ値を用いると,診断感度86 %,特異度71 %であり,非典型例2例の診断にも有用であった.また,劇症1型糖尿病症例におけるADC値は血糖値および動脈血pHと有意に相関し,発症後経過とともに上昇傾向であった.以上より,膵臓MRI拡散強調画像は劇症1型糖尿病の効率的な診断の一助となることが示唆された.

著者

小澤 純

出版者

早稲田大学国文学会

雑誌

国文学研究 (ISSN:03898636)

巻号頁・発行日

vol.147, pp.34-47, 2005-10-15

著者

北村 哲宏 大月 道夫 久保 典代 倉敷 有紀子 玉田 大介 田淵 優希子 小澤 純二 安田 哲行 沖田 考平 今川 彰久 金藤 秀明 船橋 徹 下村 伊一郎

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.982-986, 2012 (Released:2013-01-21)

参考文献数

8

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Glucagon-like peptide-1(GLP-1)受容体作動薬であるリラグルチドの副作用として食欲不振,嘔気が報告されている.今回我々は,リラグルチドが関与した麻痺性イレウスの症例を2例経験した.ともに腹部手術歴はなく,リラグルチド導入時に前兆なく嘔吐にて突然発症した.症例2はインフルエンザを併発していた.2例ともにリラグルチド中止にてイレウスの改善を認めた.背景として,便秘の既往,15年以上の罹病期間,糖尿病末梢神経障害および自律神経障害を有している点が共通していた.これまでリラグルチドによるイレウスの報告はなく,今後GLP-1受容体作動薬を使用する際には副作用としてイレウスを念頭に置く必要があり報告する.

著者

小澤 純夫 科学技術動向研究センター

出版者

科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター

雑誌

科学技術動向2010年9月号 = Science & Technology Trends (ISSN:13493663)

巻号頁・発行日

2010

著者

小澤 純夫 月橋 文孝

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.96, no.12, pp.706-713, 2010-12-01 (Released:2010-12-25)

参考文献数

24

被引用文献数

4

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The Utility of Stock hypothesis, which assumes that an in-use stock of constructional material is a function of GDP, was formulated and a clear correlation between the world steel stock and the world GDP led to the estimation that the world demand for iron ore (primary iron) depends not on the volume of GDP but on the variation of GDP, as already reported. It also became clear that the flow of primary iron has the controlling effect on the world production of crude steel. In this study, the prediction power of the Utility of Stock hypothesis is verified. Based on the verification, the global demand for iron source until 2050 is projected by deciding a world 1-region model.

著者

小澤 純夫 林 誠一 月橋 文孝

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.95, no.6, pp.522-530, 2009-06-01 (Released:2009-08-15)

参考文献数

19

被引用文献数

4 5

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To forecast iron source demand, the Intensity of Use hypothesis, which assumes that material consumption per capita is a function of GDP per capita, is the most dominant theory in existing studies. However, this hypothesis is not effective for a world one-region model of iron sources. Therefore, we focused our attention on utility, and we suppose that economic growth is a major driver to increase the utility. As the utility of steel sustains for ages after purchase, we formulate the Utility of Stock hypothesis, which assumes that the in-use steel stock is a function of GDP. In this study, the world steel stock was computed and the Utility of Stock hypothesis was tested. Clear correlation is found between the steel stock and the GDP. It leads to the estimation that the world demand for iron ore depends not on the volume of GDP but on the variation of GDP. For the first time with total world figures, the result enables us to rationalize the recent decoupling between the world growth of iron source demand and the economic growth.

著者

小澤 純夫 月橋 文孝

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.95, no.10, pp.710-719, 2009-10-01 (Released:2009-12-10)

参考文献数

21

被引用文献数

7 12

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The Utility of Stock hypothesis, which assumes that the in-use stock of constructional material is a function of GDP, was formulated and the clear correlation between the world steel stock and the GDP led to the estimation that the world demand for iron ore (primary iron) depends not on the volume of GDP but on the variation of GDP, as already reported. In this study, the world steel stock in use is computed. Sensitivity analyses are conducted to show the effect of lower reliable data such as the usage period (lifetime) of iron-containing final products. Clear correlation is found between the in-use steel stock and the steel stock. Hence, the Utility of Stock hypothesis is verified.