著者
山崎 彰
出版者
山形大学歴史・地理・人類学研究会
雑誌
山形大学歴史・地理・人類学論集
巻号頁・発行日
no.3, pp.1-36, 2001-03-01

Keywords : Brandenburg, Gutsherr (schaft), adliger Amtstrager, Kriegskommissariat キーワード:ブランデンブルク, 農場領主(制), 官職貴族, 軍政コミサリアート
著者
久保 秀一 井上 孝夫 山崎 彰美 羽田 明
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.58, no.5, pp.340-349, 2011-05-15
参考文献数
29

<b>目的</b>&emsp;本研究の目的は,子どもを持つ両親の喫煙における社会経済的要因の関与の有無を明らかにすることである。<br/><b>方法</b>&emsp;千葉県西部の 3 市に住む小学校 4 年生を持つ保護者4,179人全員に対し,少子化対策を目的とした無記名自記式の質問紙調査を行った。本研究では母親がいると回答し,子ども数,喫煙,結婚に関する回答があった3,522人(84.2%)を対象とした。<br/><b>結果</b>&emsp;母親の喫煙率は21.2%であった。母親の喫煙と関連する要因としては,&ldquo;配偶者がいない&rdquo;,&ldquo;配偶者の喫煙&rdquo;,&ldquo;母親が35歳未満&rdquo;,&ldquo;育児休暇を利用していない&rdquo;,&ldquo;母親の両親が健在でない&rdquo;,&ldquo;千葉県出身,&ldquo;保育園の利用&rdquo;,&ldquo;子育てサークルを利用しない&rdquo;,&ldquo;麻しんワクチンの未接種&bull;接種不明&rdquo;,&ldquo;生活に対して不満足なこと&rdquo;であった。<br/>&emsp;父親の喫煙率は51.4%であった。父親の喫煙と関連する要因としては,&ldquo;配偶者の喫煙&rdquo;,&ldquo;父親が35歳未満&rdquo;,&ldquo;父親の職業が労務技能&bull;販売サービス&rdquo;,&ldquo;父親の勤務先が民間企業1,000人未満&rdquo;であった。<br/><b>結論</b>&emsp;両親の喫煙行動に社会経済的要因の関与が認められた。とくに配偶者の喫煙の有無と母親の配偶者の有無は強い関連性が示された。
著者
山崎 彰久 田丸 雅也 曽我 孝 岩部 和記
出版者
社団法人 日本写真学会
雑誌
日本写真学会誌 (ISSN:03695662)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.140-147, 1999

高画質デジタルカメラFinePix700を開発した。FinePix700は150万画素CCDを採用し, 解像度1280×1024の画像を撮影できる。またカメラオート機能としてAE (自動露出制御), AF (自動焦点調節), ストロボを内蔵し, ユーザはコンパクトカメラ感覚で高品質の画像を撮影できるようになった。メガピクセルディジタルカメラに求められるオート技術の概略を説明するとともにシーンタフネス向上を目的としたAEアルゴリズムについて述べる。
著者
高橋 いず美 青山 誠 佐々木 亮介 小林 万里子 中山 紀子 山崎 彰久 天満 美希
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.31 Suppl. No.2 (第39回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A0892, 2004 (Released:2004-04-23)

【はじめに】我々、理学療法士(以下PT)が臨床場面で筋力を測定する方法として、現在では徒手筋力検査法(以下MMT)が使用されることが多い。MMTの判定には主観的要素が含まれているため、的確な判断には熟練を要するとされている。これまでMMTの検者間信頼性を検討した研究がなされ、高い信頼性が得られたとする報告も多い。しかし、足関節底屈(腓腹筋)の測定は徒手による抵抗ではないうえに、上肢による免荷がどれだけか、どこまでバランスの崩れを許すのかといった判断が検者の主観的なものであり、純粋に腓腹筋筋力を検査しているとは言い難く、特に3(fair)以上の判定においての信頼性に疑問が残る。そこで今回は、MMTにおける足関節底屈筋力(腓腹筋筋力)の測定について、検者間信頼性を検討することを目的に調査した。【対象と方法】被検者は下肢に既往歴のない成人14名(男性6名、女性8名)、平均年齢59.3±9.8(50~87)歳とした。検者は経験年数5年以上の理学療法士(以下PT)3名(男性2名、女性1名)、平均経験年数9.6年とした。3名の検者は各被検者に対し、MMT第6版で規定された方法に準じ、左右の腓腹筋の筋力を測定した。測定した結果は3名の検者間では知らせず、3回の測定は少なくとも30分間以上の間隔をあけて実施した。検者間信頼性は分散分析を用い、危険率5%を有意水準とした。【結果】被検者全員の足関節底屈筋力はすべてMMTで3以上であった。3名のPT間で、MMTの結果が左右とも一致した人数は14名中3名(21.4%)で、左右のどちらかだけ結果が一致したのは28脚中8脚(28.6%)であった。また結果が一致していたのは、すべてMMTで5レベルと判断された被検者(脚)であった。95%信頼区間による検定では、右足がF1=3.36、左足はF1=8.32となり、左右ともに検者間信頼性はなかった。【考察】今回の研究では検者3名、被検者14名と少数であったが、一般に経験があるとされる経験年数5年以上のPTにおいても、検者による測定結果のばらつきがみられたことは、腓腹筋に対してのMMTの測定は、検討の余地がある事項であると考えられる。今回ばらつきがみられた要因としては、踵を持ち上げる高さ、バランスをとる程度とされる上肢による支持、正しい形を崩さずに行える、という点についての判断が検者により差がみられたことが挙げられる。しかし現在、MMTは簡便で誰もが行える理学療法評価の手技として、最も頻繁に実施されている検査の一つであることも事実であり、今後はより客観的で簡便な足関節底屈の測定方法の検討が必要と思われた。
著者
山崎 彰
出版者
社会経済史学会
雑誌
社会経済史学 = Socio-economic history (ISSN:00380113)
巻号頁・発行日
vol.81, no.4, pp.587-608, 2016

本研究は,ブランデンブルクの貴族家であるマルヴィッツ家を対象として,19世紀に同家の所領(農場)の所有形態がレーエン(封)から世襲財産へと移行した歴史的意義を検討した。レーエンでは所領は狭く領主家に限らず,親族全体の経済的基盤としての意味を持たされ,遺産相続においては共同相続人に対する平等の分割を前提としていた。しかし18世紀に領主家によるフリーデルスドルフ領の開発が進み,所領の評価価値が上昇するにつれ,共同相続人に対して遺産配分のために発行される抵当債券の残高が増大し,かえって領主家の財務状況を悪化させた。領主家は,18世紀後半には富裕な貴族家との縁組みを通じた嫁資の獲得によって債券の回収をはかったが,しかし19世紀前半には農場収益の大半が利払いによって費消されるほど,財務状況は悪化した。マルヴィッツ家によるレーエン制の廃止と世襲財産の導入(1854年)は,新規借入を停止し,農場資産の一括した継承権を長子に認めた上で,相続人から傍系男子親族を排除することによって,貴族家における親族制度の解体と小家族制の成立を意味するものとなった。
著者
山崎 彰
出版者
山形大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

ドイツ・ブランデンブルク地方のレカーン領をめぐる紛争を、18世紀後半から19世紀前半の期間を対象として検討した。(1)18世紀の領主間で争われた領地境界紛争、(2)18-19世紀における領主と農民の間で展開した領主権と賦役をめぐる紛争、(3)19世紀中葉まで長引いた領主とビュドナー(農村下層民)の間で展開した共有地用益権の償却をめぐる紛争、以上が本研究の主要内容であった。