著者
松本 和也 櫻井 孝平 山根 智
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.114, no.493, pp.25-30, 2015-03-05

株市場を予測しようとする試みは数多くあるが,実用的なものは未だに発表されていない.その理由として,株価の推移には単純な法則は存在せず,また法則があったとしてもニュースなどの影響により法則通りにならないということが挙げられる.そこで本研究では,最新の機械学習手法であるDeep Learningと,世間の動向に対応できるようにTwitterなどのSNSビッグデータ解析を組み合わせた個別株価の予測手法を提案する.
著者
山根 智沙子 山根 承子 筒井 義郎
出版者
行動経済学会
雑誌
行動経済学 (ISSN:21853568)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.1-26, 2008 (Released:2011-12-03)
参考文献数
31
被引用文献数
5

本稿は,地域間格差を測るには,所得よりも住民の幸福度を用いるべきであると主張し,大阪大学21世紀COEが2003年度∼2006年度に実施したアンケート調査を用いて,所得と幸福度による地域間格差を分析した.まず,県の平均値の多重比較,ジニ係数,県ダミー変数への回帰という3つの方法によって,幸福度の格差は所得の格差より小さいことを見出した.次に,回帰分析によって,性別,年齢をはじめとする個人属性,並びに所得のうち個人属性に由来する部分を調整した場合,県別での幸福度の差はほとんど解消することを見出した.2003年∼2006年に,所得の全国平均値は増大する一方,所得格差は拡大したこと,幸福度の全国平均値は低下したが,幸福度の格差は拡大していないことを示した.
著者
山根 智沙子 山根 承子 筒井 義郎
出版者
行動経済学会
雑誌
行動経済学
巻号頁・発行日
vol.2, pp.145-148, 2009

本稿は,大阪大学21世紀COEが実施したアンケート調査を用いて,所得と幸福度による地域間格差を分析した.まず,幸福度の格差は所得の格差より小さいことを見出した.次に,個人属性に由来する部分を調整した場合,県別での幸福度の差はほとんど解消することを見出した.また時系列でみると,所得格差は拡大したが,幸福度の格差は拡大していないことを示した.
著者
松本 和也 櫻井 孝平 山根 智
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. MSS, システム数理と応用 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.114, no.493, pp.25-30, 2015-02-26

株市場を予測しようとする試みは数多くあるが,実用的なものは未だに発表されていない.その理由として,株価の推移には単純な法則は存在せず,また法則があったとしてもニュースなどの影響により法則通りにならないということが挙げられる.そこで本研究では,最新の機械学習手法であるDeep Learningと,世間の動向に対応できるようにTwitterなどのSNSビッグデータ解析を組み合わせた個別株価の予測手法を提案する.
著者
山田 英史 中居 祐輝 山根 智
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)
巻号頁・発行日
vol.6, no.3, pp.1-19, 2013-12-20

近年の組込み機器の多機能化を受け,消費電力の抑制や小型化のために動的再構成可能プロセッサ(DRP)が注目されている.本稿では,CPUとDRPから構成される動的再構成可能システムを対象とした仕様記述言語を提案する.提案する仕様記述言語では,線形階層ハイブリッドオートマトンとオブジェクト指向を組み合わせることで,システム構成の動的変化を表現している.また,提案言語を対象とした検証器を開発し,その有効性を実証する.Recently, embedded systems begin to have various functions, Dynamically Reconfigurable Processor (DRP) draws attention to solution for the miniaturization and saving energy. In this paper, we propose the specification language for Dynamically Reconfigurable System, which is composed of CPU and DRP. The proposed language describes dynamically changing the system using Hierarchical Linear Hybrid Automaton and Object Orientation. Then, we develop the verifier for the proposed specification language, and verify the system.
著者
山根 智恵 難波 愛
出版者
山陽学園大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2004

1.日本人高校生(142名)、韓国人高校生(60名)、豪州人高校生(54名)へのアンケート調査の結果、異文化理解を主な目的として日本語を学習した韓国人・豪州人は、日本人より日本・日本文化に対して多様な見方をしており、異文化適応度も高いという結果が得られた。この異文化適応度に関しては、Kelley and Meyersが中心となって作成した、Cross-Cultural Adaptability Inventoryの全50項目[下位尺度は(1)情緒の安定、(2)柔軟性・開放性、(3)認知の鋭敏さ、(4)自立性]を使用し、得られた数値で分散分析を行った。多重比較の結果、適応度は、豪州人>韓国人>日本人の順で得点が高かった。ここから、異文化理解を目的とする外国語教育はLo Biancoらが提唱する「第三の場所」の構築に確実につながっていることが確認できた。2.日本人高校生、韓国人高校生各4人のOPI(ロールプレイ部分)を分析した結果、日本人の非言語行動の特徴として、発話中の首振り(話し手の場合)と相槌の首振り(聞き手の場合)が観察された。ここから日本人が会話を円滑に進めていく際に、首の縦振りが重要な役割を担っていることが明らかとなった。また、韓国人の特徴として、目上の人との会話に、腕組み、肘付き、頬杖が観察された。これらは日本人には見られない手の動きであり、長幼の序を守る両国でも表し方が異なることが窺えた。3.18年度の調査結果は現在分析中であるが、17年度までの項目・手法と異なる点は、次の通りである。この結果と未発表のデータについては、今後順次発表する。(1)「目本らしさ」「日本文化らしさ」「学習希望項目」の選択理由を記述させた。(2)「日本文化らしさ」の選択要因(例:日本人との接触、情報機器)を選択肢より選択させた。(3)日本語能力の変化を分析するため、30人に春と冬の2回、インタビューを行った。