著者
田副 博文 細田 正洋 反町 篤行 中田 章史 吉田 光明 床次 眞司 山田 正俊
出版者
一般社団法人日本地球化学会
雑誌
日本地球化学会年会要旨集 2011年度日本地球化学会第58回年会講演要旨集
巻号頁・発行日
pp.67, 2011 (Released:2011-09-01)

東日本大震災に伴う津波によって発生した福島第一原子力発電所事故は多くの人工放射性核種を環境中へと放出した。原子力発電所周辺に設置されたモニタリングポストの計測値も3月14日から16日にかけて非常に高い空間線量率が示しており、1号機および3号機の水素爆発による拡散が主要な放出源となっていると考えられる。放出された放射性物質は川俣町、浪江町、飯舘村のある北西方向へと輸送され地表へと沈降し、不均一に分布している。弘前大学では3月16日より住民の被ばく状況調査と環境試料の採取を行った。NaIシンチレーションサーベイメータを搭載した車両を用いて青森県から福島県にかけての走行サーベイを行うとともに南相馬市、飯舘村、浪江町を含めた福島県内の土壌・植物・水試料の採取を行った。南相馬市から採取された植物試料からは131Iや134Cs、137Csが非常に高い濃度で検出されている。また、特に高線量の地域で採取された試料からはNp-239、Ce-144、Ce-141、Ra-226、129Te、Ru-103、Nd-147、Ba-140、Sr-91、137Cs、129Tem、Zr-95、Zr-97、95Nb、Tl-206、Mn-54、Ag-110m、Y-91、La-140、Sb-124など様々な核種が検出されている。131Iを含めた短寿命の核種の多くはすでに減衰しているが、Cs-131や137Csのような比較的寿命の長い核種に関しては今後もモニタリングと動植物への取り込みに関する情報を常に監視する必要がある。Sr-90やPuのような内部被ばくにかかわる核種に関してのデータの取得は限定的であることから速やかに化学分析を行うことが求められる。弘前大学では福島市内に活動拠点を設け、今後も長期的なモニタリングを継続していくことを予定している。
著者
山田 正俊 田副 博文
出版者
弘前大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

環境試料中の238Pu/239+240Pu比を調べることにより,放出されたプルトニウムの起源を同定することができる。土壌中の238Pu/239+240Pu比を測定し,福島第一原発事故由来のプルトニウムの寄与率を推定した。福島県内の表層土壌中の238Pu/239+240Pu比は0.03~1.27であり,福島第一原発事故由来のプルトニウムの存在を確認した。その寄与率は,最大で42%であった。
著者
山田 正俊 田副 博文 楊 国勝
出版者
弘前大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2016-04-01

福島第一原子力発電所事故後の環境試料中の236U濃度と236U/238U同位体比をモニタリングするために、誘導結合プラズマ質量分析装置による環境試料中の236U分析法の開発を行った。開発した分析法の信頼性は認証標準物質を用いて評価した。福島原発事故により汚染された46土壌試料中の236U濃度及び236U/238U同位体比を測定した。その結果、236U濃度は(0.469-24.4)×10-5 Bq kg-1、236U/238U同位体比は(0.099-1.35)×10-7であった。これをPu同位体の結果とともに解析して、福島原発事故により極微量ではあるが236Uが放出されたことを明らかにした。
著者
猪股 弥生 青山 道夫 濱島 靖典 山田 正俊
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2018年大会
巻号頁・発行日
2018-03-14

The 137Cs derived from the Fukushima Nuclear Power Plant Accident (FNPP1-137Cs) rapidly transported to the Sea of Japan several years after its release to the environment in March 2011. The inflow of FNPP1-137Cs had started in 2012 and reached to the maximum in 2015/2016, and has been still continued in the coastal site of Sea of Japan in the year of 2016. In the south of the Japanese islands, the FNPP1-137Cs activity concentrations showed subsurface peak in the seawater of which density correspond to the Subtropical Mode Water (STMW). These suggests that FNPP1-137Cs injected into the western North Pacific Ocean at south of Kuroshio were subducted into the ocean interior just after the accident, then transported southward/southwestward. A part of FNPP1-137Cs in STMW reaches the western boundary at lower latitudes, and obducted from under the Kuroshio, and is transported to the west of Kyushu by Tsushima Warm Current bifurcated from the Kuroshio. This pathway might be new finding of transport process from the western North Pacific Ocean to the SOJ. Almost same value of the 134Cs/137Cs activity ratio in the coastal region of the Japanese islands (ECS, SOJ, and south of the Japanese islands in the western north Pacific Ocean) also support this circulation route. The integrated amount of FNPP1- 137Cs entered in the SOJ until 2016 was estimated to be 0.20±0.023 PBq, which corresponds to 4.8 % of the total amount of FNPP1-137Cs in the STMW. The integrated amount of FNPP1-137Cs back to the North Pacific Ocean through the Tsugaru Straight in the surface layer was 0.081±0.005 Bq, which corresponds to 1.9 % of the total amount of FNPP1-137Cs in the STMW.
著者
山田 正俊 鄭 建
出版者
一般社団法人日本地球化学会
雑誌
日本地球化学会年会要旨集
巻号頁・発行日
vol.54, pp.31, 2007

日本海海水中の<SUP>239+240</SUP>Pu濃度と<SUP>240</SUP>Pu/<SUP>239</SUP>Pu同位体比の鉛直分布の測定から、その主要な起源を解明することを目的とした。陰イオン交換樹脂カラム法によりPuを分離・精製し、アルファ線測定後、SF-ICP-MSを用いて、<SUP>240</SUP>Pu/<SUP>239</SUP>Pu同位体比を測定した。海水中の<SUP>239+240</SUP>Pu濃度は、表層で8から9 mBq/m<SUP>3</SUP>であり、中層で37から39 mBq/m<SUP>3</SUP>と極大となり、底層で26から33 mBq/m<SUP>3</SUP>となる鉛直分布を示した。また、海水柱中の<SUP>239+240</SUP>Puのインベントリーは、85から87 Bq/m<SUP>2</SUP>であり、グローバルフォールアウトから推定される値(42 Bq/m<SUP>2</SUP>)の約2倍であった。<SUP>240</SUP>Pu/<SUP>239</SUP>Pu同位体比の鉛直分布は、表層から底層までほぼ一定の値を示し、ビキニ核実験起源のプルトニウムの存在を示唆していた。
著者
恩田 裕一 山本 政儀 山田 正俊 北 和之 竹中 千里 浅沼 順 中島 映至 篠原 厚 神田 穣太 五十嵐 康人
出版者
筑波大学
雑誌
新学術領域研究(研究領域提案型)
巻号頁・発行日
2012-06-28

1.領域内の相互啓発と情報共有:全計画研究班の研究が円滑に進むよう統括を行った。WEB中継会議システムを活用して全構成員間のより緊密な連携を図った。 2.研究支援活動:「データベースワーキンググループ」を統括し、事故発生以降の環境データ、モデリングデータ、分析データを使いやすい形で整理し、関係研究者に提供した。また「分析チーム」を統括し、分析がIAEAスタンダードになるようproficiency testの結果を反映させた。3.公募:各計画研究の補完・推進を目的として採択した第ニ期公募案件について研究支援を行った。