著者
門脇 浩明 山道 真人 深野 祐也 石塚 航 三村 真紀子 西廣 淳 横溝 裕行 内海 俊介
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
pp.1933, (Released:2020-11-10)
参考文献数
100

近年、生物の進化が集団サイズの変化と同じ時間スケールで生じ、遺伝子頻度と個体数が相互作用しながら変動することが明らかになってきた。生物多様性の損失の多くは、生物の進化速度が環境変化の速度に追いつけないことにより引き起こされるため、生物の絶滅リスクを評価する上で進化の理解は必須となる。特に近年では、気候変動・生息地断片化・外来種などの人間活動に関連する環境変化が一層深刻さを増しており、それらの変化に伴う進化を理解・予測する必要性が高まっている。しかし、進化生態学と保全生態学のきわめて深い関係性は十分に認識されていないように感じられる。本稿では、進化の基本となるプロセスについて述べた後、気候変動・生息地断片化・外来種という問題に直面した際に、保全生態学において進化的視点を考慮することの重要性を提示する。さらに、進化を考慮した具体的な生物多様性保全や生態系管理の方法をまとめ、今後の展望を議論する。
著者
山道 真人 角谷 拓
出版者
日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.207-216, 2009-07-31
被引用文献数
9

野外で得られる生態学のデータは複数の因果関係・プロセス・誤差を含み、複雑な構造を有している。その中から知りたい情報を抽出するためには、適切なモデリングが必要不可欠である。シミュレーションモデルは複雑なプロセスであっても直感的なモデリングが可能であるため、保全・管理などの応用的な分野において広く用いられている。しかし、(1)パラメータ数が膨大になる、(2)実測データにもとづいた適切なパラメータ推定が難しいという2点から、その有効性を疑問視する見方もある。近年、シミュレーションモデルの持つこのような弱点を克服する強力な手法として「ベイジアンキャリブレーション」が提案されている。ベイジアンキャリブレーションとは、MCMCなどのベイズ推定の手法を用いて観測データからモデルのパラメータを推定する手法である。本稿では、ベイジアンキャリブレーションの有効性を個体ベースの移動分散モデルを事例に示す。
著者
山道 真人 長谷川 眞理子
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.199-210, 2012-11-30 (Released:2017-10-01)
参考文献数
21
被引用文献数
1

保全生態学は生物多様性の保全および健全な生態系の維持の実現への寄与をめざす生態学の応用分野であり、保全活動に大きな貢献をすることが期待されている。この目標を実現するためには、保全生態学研究が保全活動の要請に見合って適切に行われている必要がある。そこで日本における保全生態学の研究動向を把握する一つの試みとして、1996年から発行されている代表的な保全研究・情報誌である『保全生態学研究』(発行元:日本生態学会)に掲載された論文のメタ解析を行った。その結果、近年になって論文数は増加し著者も多様化している一方で、研究者は自分の所在地から近い場所で研究を行う傾向があり、研究対象地は関東地方と近畿地方に集中していること、研究対象種は植物・哺乳類・魚類が多く、昆虫や他の無脊椎動物が少ないといった偏りがあることが明らかになった。この結果をもとに、応用科学としての保全生態学のあり方と今後の課題について考察した。
著者
山道 真人 長谷川 眞理子
出版者
日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.199-210, 2012-11-30

保全生態学は生物多様性の保全および健全な生態系の維持の実現への寄与をめざす生態学の応用分野であり、保全活動に大きな貢献をすることが期待されている。この目標を実現するためには、保全生態学研究が保全活動の要請に見合って適切に行われている必要がある。そこで日本における保全生態学の研究動向を把握する一つの試みとして、1996年から発行されている代表的な保全研究・情報誌である『保全生態学研究』(発行元:日本生態学会)に掲載された論文のメタ解析を行った。その結果、近年になって論文数は増加し著者も多様化している一方で、研究者は自分の所在地から近い場所で研究を行う傾向があり、研究対象地は関東地方と近畿地方に集中していること、研究対象種は植物・哺乳類・魚類が多く、昆虫や他の無脊椎動物が少ないといった偏りがあることが明らかになった。この結果をもとに、応用科学としての保全生態学のあり方と今後の課題について考察した。