著者

松本 吏樹郎 長谷川 匡弘 市川 顕彦

出版者

大阪市立自然史博物館

雑誌

大阪市立自然史博物館研究報告 = Bulletin of the Osaka Museum of Natural History

巻号頁・発行日

vol.73, pp.1-5, 2019-03-31

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大阪市南港中央公園における訪花性ハチ目昆虫のモニタリング調査の過程で,これまで日本から記録のないワタナベツチバチScolia watanabei( Matsumura)(ハチ目ツチバチ科)が発見された。本種は,大型で顕著な斑紋を持つにもかかわらずこれまで記録がないこと,また本種の分布が知られている中国,台湾を含む海外からの大量の貨物が運び込まれる港湾地区でのみ見られることから,外来種であると考えられる.本種が確認されているのはごく狭い範囲に限られているため,侵入の初期の段階にあると考えられる.

著者

初宿 成彦 安井 通宏 市川 顕彦 桂 孝次郎 河合 正人 中谷 憲一 山崎 一夫 大阪市立自然史博物館「都市の自然」調査グループ甲虫班

出版者

大阪市立自然史博物館

雑誌

自然史研究 = SHIZENSHI-KENKYU, Occasional Papers from the Osaka Museum of Natural History (ISSN:00786683)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.41-104, 2020-02-28

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大阪市内の甲虫類 867 種を、市民による野外調査、標本検視、文献引用により記録した。そのう ちの 195 種がレッドリスト掲載に相当すると考えられた。これらには 1950 年代および 80 年代に消滅し たものが多い。現在、甲虫の種数は2つの大河川周辺で最も多く、ここに限定して存続しているもの、ま たかつて市街地周辺にも見られたものもある。また外来種のように新しく分布するようになったものもあ る。このような変遷の記録と概観は、稀少種のみならず、普通種を含めた多数の標本が保管されること により可能である。

著者

松本 吏樹郎 河合 正人 冨永 修 市川 顕彦

出版者

大阪市立自然史博物館

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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移入種であるアカハネオンブバッタの分布が、阪神地域から周辺地域へ拡大する様子が市民調査(738件の分布情報)を通して詳細に記録された。本種の自然分布域である中国、台湾、南西諸島と、移入したことが知られているハワイ諸島のサンプルとの、ミトコンドリアおよび核遺伝子の部分配列の比較により、移入した個体群の一部は少なくとも中国からのものと推定された。オンブバッタとの交尾実験では交雑個体の発生は見られなかったが、それぞれのオスの異種メスへのマウント行動は普通に見られ、アカハネオンブバッタの存在はオンブバッタの繁殖干渉を通して、正常な交尾を妨げる負の影響を与えている可能性が推測された。

著者

市川 顕

出版者

東京大学大学院情報理工学系研究科電子情報学専攻

巻号頁・発行日

2012-03-22

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報告番号: ; 学位授与年月日: 2012-03-22 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(情報理工学) ; 学位記番号: ; 研究科・専攻: 情報理工学系研究科電子情報学専攻

著者

市川 顕

出版者

ロシア・東欧学会

雑誌

ロシア・東欧研究 (ISSN:13486497)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.34, pp.48-61, 2005 (Released:2010-05-31)

参考文献数

40

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The aim of this article is to clarify that Polish environmental policies and administration in the term of transition and EU accession period after 1989 have been promoted by policy “continuation” from socialist regime and policy “innovation” in the transition period. In other words, among many huge problems on the transition, this article points out that the Polish environmental administrational system as “continuation” from socialist regime interact with policy “innovation” in the transition period, and such environmental policies and administration have contributed to improvement of environmental quality in Poland.It is necessary for consideration for environmental policies to examine three elements; policies, system and implementation. In this article, the Polish environmental funds system as the most important system that provides financial resources for environmental improvements is focused on. This funds system has shared quite high ratio in environmental investment in Poland, and has spurred increase of this kind of investment.As a result of verification on the Polish environmental funds system, I point out that the Polish EU accession in environmental policies have to be considered not only from the aspect of transfusion of EU's acquis communautaire but also from the aspect of polish original environmental policies from socialist regime.The existences of ample environmental policies and systems in socialist period, the policy innovation to make environmental policies effective in the transition period, and environmental funds system have contributed improvement of Polish environmental situation and EU accession.

著者

市川 顕 山本 竜大 中村 圭 Akira Ichikawa Tatsuhiro Yamamoto Kei Nakamura

出版者

関西学院大学高等教育推進センター紀要委員会

雑誌

関西学院大学高等教育研究 = Kwansei Gakuin University researches in higher education (ISSN:21859124)

巻号頁・発行日

no.6, pp.29-45, 2016

著者

臼井 陽一郎 市川 顕 小山 晶子 小林 正英 小松崎 利明 武田 健 東野 篤子 福海 さやか 松尾 秀哉 吉沢 晃

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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(1)先行研究のレビューを進めるとともに、海外学会(英国EU学会など)に参加、さらにブリュッセルなどヨーロッパ諸国で実務者および海外研究者にアクセス、インタビューを実施するなかで、本研究課題に関わる研究状況をサーベイし、<EUの規範パワーの持続性>という研究テーマの意義およびアクチュアリティについて再確認できた。規範パワー論はEU政治研究においていまだ<終わった>研究課題ではなかった。(2)研究会を3回実施(関学大・東海大・新潟国際情報大)、理論枠組と役割分担の微調整を行った。また4名の研究協力者に参加してもらい、理論枠組と実証事例の整合性について批判的視点を加えてもらった。この一連の研究会の結果、規範パワーたろうとする加盟国首脳の政治意思と、EUの対外関係にみられる4つの制度的特徴(マルチアクターシップ・シンクロナイゼーション・リーガライゼーション・メインストリーミング)の関係性をどう理論的に突き詰めていくかについて、メンバー間に意見の不一致があることが分かり、今後の理論的討究の課題が浮き彫りとなった。それは大きくは、合理主義アプローチに依拠した因果関係として仮説化していくべきか、それとも構成主義アプローチに依拠した構造化プロセスの把握を目指していくべきなのか、という二つのアプローチの対抗関係であり、次年度の研究会で詰めていくべき課題となった。なお4年後の研究成果発表のため、メンバーそれぞれの研究課題を仮題として章立てを作り、出版社を決め、出版へ向けた交渉に入った。