- 著者
- 吉田 あけみ 東 珠実 小倉 祥子 影山 穂波 藤原 直子
- 出版者
- 椙山人間学研究センター
- 雑誌
- 椙山人間学研究 (ISSN:18848613)
- 巻号頁・発行日
- no.15, pp.104-118, 2020
2 0 0 0 「居住空間」にみる都市空間とジェンダー
都市の「居住空間」とジェンダーとの関係を明らかにするために、住宅開発と地域形成過程で組み込まれたジェンダー関係に関する研究を進めた。都市は人々が日常生活を営む単なる入れ物ではなく、行為主体として活動し、社会的・経済的・文化的変化が生み出される場所である。事例のひとつとして、前年までの那覇新都心の開発の調査に続き、那覇における女性たちの地位の問題について検討した。沖縄の女性たちの生活空間を示す特徴のひとつとして保護施設に注目し、それをめぐる動向を検討した。1972年にうるま婦人寮が要保護女性のために建設された。この年は沖縄の本土復帰の年であり、当初この寮が対象とした女性の中心は買売春を行っていた人々であった。沖縄の日本返還にあたり、問題となったのが買売春の対策であった。新聞記事によると、対策を要する問題点として、業者の転廃業、売春婦の保護・更正、前借金、今後の取締などが挙げられている。うるま寮はこの視点から設置されたものである。現在この施設は、配偶者暴力などによる要保護女性が12名入居している。1972年当時81名であった定員は現在では40名となっている。さらに横須賀の女性たちと生活空間に関する調査を進めている。海軍基地のあった横須賀が1945年にアメリカに接収されると、横須賀には特殊慰安施設協会が設立された。地域の居住者たちがこうした施設の設置に対して反対運動を展開するようになるのが1950年ごろからである。1951年には風紀取締条例が制定され、52年にはPTAが中心となり横須賀子どもを守る会が結成された。「居住空間」を築く際にキーワードとなるのが女性や子どもの保護である。異なる対象でありながら、弱者と位置づけることでまとめられている。一方で、女性を二分化し、排除される対象を生み出すことで、居住者の結束を固め「居住空間」を築くという構造がみられるのである。
- 著者
- 若林 芳樹 神谷 浩夫 由井 義通 木下 禮子 影山 穂波
- 出版者
- 地理科学学会
- 雑誌
- 地理科学 (ISSN:02864886)
- 巻号頁・発行日
- vol.56, no.2, pp.65-87, 2001-04-28
- 参考文献数
- 64
- 被引用文献数
- 4
本研究は,量的研究法と質的研究法とを組み合わせたマルチメソッドのアプローチを用いて,東京大都市圏における30歳代シングル女性世帯の居住地選択の傾向とそれを取り巻く状況を分析したものである。既存の統計類とアンケート調査結果を用いた量的分析の結果,シングル女性世帯の居住地選択の特徴として,利便性を重視して都心周辺部を指向すること,所得階層によって就業・居住状態に違いがみられること,住宅の探索・契約をめぐって種々の制約を受けていること,などが明らかになった。こうした量的分析による知見を裏付け,より詳細な居住地選択の実態を探るために,グループ・インタビューを行い,質的分析を加えた。その結果,彼女らが都心周辺部を指向する理由は,単なる利便性だけでなく,帰宅時の安全性への配慮や住み慣れた地域への選好が影響していること,住宅の契約をめぐる制約の強さは勤務先や所得によって異なること,などが明らかになった。
1 0 0 0 OA ジェンダーの視点から見た港北ニュータウンにおける居住空間の形成
- 著者
- 影山 穂波
- 出版者
- 公益社団法人 日本地理学会
- 雑誌
- 地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
- 巻号頁・発行日
- vol.71, no.9, pp.639-660, 1998-09-01 (Released:2008-12-25)
- 参考文献数
- 55
- 被引用文献数
- 4
本稿は港北ニュータウンの荏田地区を研究対象として,居住空間が形成される過程をジェンダーの視点から分析した.港北ニュータウン開発では市民参加が目指されたが,地権者は基本的に男性の世帯主であるため,女性が参加する場は用意されていない.区画整理後に入居してきた人は,ほぼ一定の年齢層と所得階層の住民である.彼/彼女たちの居住空間の形成への関わりの一つに地域活動が挙げられる.対象地域では,ライフステージに応じて居住環境に焦点を当てた地域活動が展開されており,地域ネットワークを拡大し,ニュータウンの発展段階に沿って発足・発展・消滅することで,居住空間形成に寄与してきた.その地域活動で中心的な役割を果たしてきたのは主婦である.彼女たちは日常の生活時間・生活空間でジェンダー役割を担い,さまざまな制約を受けながらも,地域活動において自分自身の存在価値を認めるために自分の時間を捻出し,活動に参加している。
- 著者
- マクドウェル リンダ 影山 穂波[訳]
- 雑誌
- 空間・社会・地理思想 (ISSN:13423282)
- 巻号頁・発行日
- no.3, pp.47-59, 1998
1 0 0 0 OA ホノルルにおける戦後移住日本人の「居住空間」とジェンダー
本研究の目的は、ホノルルにおける戦後移住の日本人の「居住空間」とジェンダーの関係を明らかにすることである。そこで日本人女性を中心に展開されるネットワークに注目し、それぞれの活動内容と参加者のライフヒストリーの聞き取り調査を実施した。その結果、彼女たちが、自分たちの必要とおかれた状況に応じて居住空間を形成していることが分かった。彼女たちは、意識的にも無意識的にも周囲に期待される「日本人女性」としての役割を演じており、それがアイデンティティの再生産にもつながっていた。一方でこうしたネットワークを通じて、彼女たちはハワイ社会で自らの居住空間を形成していたのである。
1 0 0 0 ジェンダー関係にみる都市「居住空間」の生産
都市の「居住空間」とジェンダーとの関係を明らかにするために、名古屋市郊外住宅の開発過程とそこに組み込まれたジェンダー関係を検討した。都市は人々が日常生活を営む単なる入れ物ではなく、行為主体として活動し、社会的・経済的・文化的変化が生み出される場所である。事例のひとつとして、名古屋市における学級開放活動、トワイライトスクール事業を取り上げた。2006年度時点で191校の小学校で実施されており、そのうち16校では時間延長モデル事業が行われている。放課後学級活動であるこの事業は、退職した校長が中心となり運営指導者として派遣されている。またアシスタントパートナーとして有償ボランティアが常時子供たちの目の届くところにいる。また伝統芸能や伝承遊び、紙工作等の体験学習の体験学習の指導を地域スタッフが来校して教えることもある。この事業は小学校で実施される活動であるがゆえに公的事業の色彩が強く、それが保護者と児童の安心感につながっている。また地域居住者と子供たちとの交流の場として機能し始めている。一方で、従来就労支援として進められてきた学童保育は、こうした学級開放活動の広がりにより運営上困難な状況に追い込まれてきている。時間延長モデル事業は、共働き世帯への支援の可能性を秘めているものの、学童保育が果たしている第二の家庭としての役割を担っているわけではない。トワイライトスクール事業は、地域社会への開放の役割は果たしてきているものの、女性の社会進出への支援にはなお課題が多いのである。子供たちにとって、家庭と学校以外の場が地域居住者によって開かれることがトワイライトスクール事業の可能性である。再生産空間として位置づけられてきた地域社会が、生産空間としての機能を持ち、地域居住者と子供たちが主体となって、トワイライトスクールを通じて「居住空間」の形成に寄与することが可能となるのである。