著者

木村 義和

出版者

愛知大学法学会

雑誌

愛知大学法学部法經論集 (ISSN:09165673)

巻号頁・発行日

no.216, pp.89-143, 2018-09-21

著者

安藤 直次郎 木村 義男

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. A = Disaster Prevention Research Institute Annuals. A (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.A, pp.545-556, 1968-03-01

著者

木村 義和

出版者

愛知大学法学会

雑誌

愛知大学法学部法經論集 = HOKEI RONSHU (ISSN:09165673)

巻号頁・発行日

no.228, pp.57-118, 2021-09-30

著者

木村 義和

出版者

愛知大学法学会

雑誌

愛知大学法学部法經論集 = HOKEI RONSHU (ISSN:09165673)

巻号頁・発行日

no.227, pp.57-134, 2021-07-30

著者

木村 義之

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.34-41, 2018-01-01 (Released:2018-07-01)

参考文献数

9

著者

木村 義成 山本 啓雅 林田 純人 溝端 康光

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2021年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.144, 2021 (Released:2021-03-29)

---

研究発表の背景 令和元年度版の消防白書によると,全国における医療機関への平均搬送時間は35.0分(平成20年)から 39.5.分(平成30年)と10年間で4.5分増加しており,救急搬送の長時間化が指摘されている.また,患者の受入先医療機関が速やかに決定しない救急事案(救急搬送困難事案)が全国的に報告されている. 傷病者に対する救急搬送の時間フェーズは大きく分類すると,「傷病発生〜消防署による覚知」,「覚知〜救急車の現場到着」,「現場到着〜傷病者の医療機関への収容」の三段階となる.救急救命活動においては,傷病者に対して一定時間内に適切な初期処置を行わなければ救命率が下回ることが報告されており,救急搬送の時間フェーズの中では,特に救急覚知場所への到着,「覚知〜救急車の現場到着」までの時間短縮が重要となる. 高齢化社会が進展する中で,今後も救急需要は高まることが予想されており,救急施策において消防組織の改善努力では限界があり,救急車の適正な利用促進や夏季における熱中症の注意喚起など,搬送対象となる地域住民への啓発活動が推進されている.研究発表の目的 このような社会的な背景のもと,本研究発表では,現場到着からみた救急活動,不要不急な救急車の利用,熱中症と社会地区属性の3つの課題を例に,地理学がどのように救急医療の諸課題に貢献できるか紹介する. 本研究発表では,救急隊の活動において重要視される「出場〜現場到着」時間の観点から考案した「救急隊最近接地域」という空間分析単位と都市内部の居住者特性の空間的分布パターンや居住分化に関する分析から派生したジオデモグラフィックスと呼ばれる小地域における地区類型データを用いた分析を上記の3つの課題に適用する方法について解説する.救急隊最近接地域を用いた分析例 救急活動においては,救急隊配置場所から救急覚知場所(「出場~現場」)の現場到着時間の短縮が重要となる.したがって,発表者らは,各救急隊がそれぞれ最短時間で現場到着できる地域を「救急隊最近接地域」と定義し,カーナビゲーション・システムで利用される道路ネットワーク・データとGIS(地理情報システム)を用いることで,この独自に定義した地域を作成した(木村, 2020). 本研究発表では,大阪市を事例にした「救急隊最近接地域」の作成(図1)と,この独自に作成した空間分析単位を用いて,現場到着からみた救急活動,不要不急な救急車の利用に関して,それぞれの地域差について分析した例を示す.ジオデモグラフィックスを用いた分析例 本研究発表では,Experian Japan社のMosaic Japanというジオデモグラフィックス・データと大阪市消防局の救急搬送記録から判明した熱中症発生データから,熱中症が多発する地区類型を見出す分析例を紹介する. この分析例から,どのような地区特性の,どのような人を対象に,熱中症の注意喚起を促す広報活動を行うか,救急施策に対する地区類型データの利活用の可能性について本研究発表で触れる。参考文献木村義成 2020. 大阪市における消化出血患者の搬送特性からみた地域グループ.史林 103(1):215-241.

著者

木村義治 編

出版者

普光社

巻号頁・発行日

1909

著者

木村 義徳

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学総合研究所紀要 (ISSN:1346048X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.45-59, 2004-12-20

著者

木村 義成 山本 啓雅 林田 純人 溝端 康光

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2021, 2021

---

<p><b>研究発表の背景</b></p><p> 令和元年度版の消防白書によると,全国における医療機関への平均搬送時間は35.0分(平成20年)から 39.5.分(平成30年)と10年間で4.5分増加しており,救急搬送の長時間化が指摘されている.また,患者の受入先医療機関が速やかに決定しない救急事案(救急搬送困難事案)が全国的に報告されている.</p><p> 傷病者に対する救急搬送の時間フェーズは大きく分類すると,「傷病発生〜消防署による覚知」,「覚知〜救急車の現場到着」,「現場到着〜傷病者の医療機関への収容」の三段階となる.救急救命活動においては,傷病者に対して一定時間内に適切な初期処置を行わなければ救命率が下回ることが報告されており,救急搬送の時間フェーズの中では,特に救急覚知場所への到着,「覚知〜救急車の現場到着」までの時間短縮が重要となる.</p><p> 高齢化社会が進展する中で,今後も救急需要は高まることが予想されており,救急施策において消防組織の改善努力では限界があり,救急車の適正な利用促進や夏季における熱中症の注意喚起など,搬送対象となる地域住民への啓発活動が推進されている.</p><p></p><p><b>研究発表の目的</b></p><p> このような社会的な背景のもと,本研究発表では,現場到着からみた救急活動,不要不急な救急車の利用,熱中症と社会地区属性の3つの課題を例に,地理学がどのように救急医療の諸課題に貢献できるか紹介する.</p><p> 本研究発表では,救急隊の活動において重要視される「出場〜現場到着」時間の観点から考案した「救急隊最近接地域」という空間分析単位と都市内部の居住者特性の空間的分布パターンや居住分化に関する分析から派生したジオデモグラフィックスと呼ばれる小地域における地区類型データを用いた分析を上記の3つの課題に適用する方法について解説する.</p><p></p><p><b>救急隊最近接地域を用いた分析例</b></p><p> 救急活動においては,救急隊配置場所から救急覚知場所(「出場~現場」)の現場到着時間の短縮が重要となる.したがって,発表者らは,各救急隊がそれぞれ最短時間で現場到着できる地域を「救急隊最近接地域」と定義し,カーナビゲーション・システムで利用される道路ネットワーク・データとGIS(地理情報システム)を用いることで,この独自に定義した地域を作成した(木村, 2020).</p><p> 本研究発表では,大阪市を事例にした「救急隊最近接地域」の作成(図1)と,この独自に作成した空間分析単位を用いて,現場到着からみた救急活動,不要不急な救急車の利用に関して,それぞれの地域差について分析した例を示す.</p><p></p><p><b>ジオデモグラフィックスを用いた分析例</b></p><p> 本研究発表では,Experian Japan社のMosaic Japanというジオデモグラフィックス・データと大阪市消防局の救急搬送記録から判明した熱中症発生データから,熱中症が多発する地区類型を見出す分析例を紹介する.</p><p> この分析例から,どのような地区特性の,どのような人を対象に,熱中症の注意喚起を促す広報活動を行うか,救急施策に対する地区類型データの利活用の可能性について本研究発表で触れる。</p><p></p><p><b>参考文献</b></p><p>木村義成 2020. 大阪市における消化出血患者の搬送特性からみた地域グループ.史林 103(1):215-241.</p>

著者

木村 義徳 Yoshinori Kimura

雑誌

桃山学院大学総合研究所紀要 = ST.ANDREW'S UNIVERSITY BULLETIN OF THE RESEARCH INSTITUTE (ISSN:1346048X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.45-59, 2004-12-20

---

This writing is a response to Koichi Masukawa’s criticism of my assertion regarding the time of arrival of the old Shogi game on which modern Shogi is said to be based. It is generally accepted that Shogi, as well as chess, originates from a game called Caturanga in India. Just when the game was brought to Japan, however, as well as the form the game took at that time, is an on-going debate. I assert that standing-figure pieces such as those used in chess were imported during the 6th or 7th century. Masukawa argues against my assertion by stating that pieces printed with Chinese characters were brought to Japan between the end of the 10th century and the beginning of the 11th century. In this writing, I will first point out Masukawa’s violation of the rule in the discussion of this issue. Secondly, I will challenge the evidence Masukawa utilizes to support his point by giving an accurate analysis and interpretation of related documents and source material. In addition, by clarifying the style of Japanese chess and how it is played, I will refute Masukawa’s criticism in an attempt to enhance the validity of my assertion.

著者

木村義雄 著

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1939

著者

木村義雄 著

出版者

誠文堂

巻号頁・発行日

1928

著者

木村 義晴

出版者

Japan Oil Chemists' Society

雑誌

油化学 (ISSN:18842003)

巻号頁・発行日

vol.36, no.10, pp.748-753, 1987-10-20 (Released:2009-11-10)

参考文献数

31

被引用文献数

1

---

Over the last twenty years, some hydrocarbon-utilizing microorgainisms have been found to produce emulsifying materials, namely, biosurfactants. Biosurfactants have certain structural characteristics which are not seen in industrial synthetic surfactants. Application of biosurfactants has been attempted in a wide variety fields, including the tertiary petroleum recovery, pollution-free removing agents, hydrocarbon fermentation, industrial surfactants, and so on. It is explained that a general outline on the current situation of research and development of these biosurfactants, according to the classification depending on the structures of their hydrophilic moieties. And, it is explained that results of our research and development on a sophorolipid, whose derivertive has found commercial utility as a skin moisturizer.

著者

宮地 護 木村 義則 尾上 篤

出版者

The Laser Society of Japan

雑誌

レーザー研究 (ISSN:03870200)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.73-78, 2007-02-15

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

---

We developed a wafer-level integration process for multiple-wavelength laser diodes. This integration process allows highly accurate and proximal alignment of emission spots, as well as high mass-productivity. Using this process, we fabricated blue/red and red/infrared two-wavelength laser diodes. In these laser diodes, the distance between two emission spots was approximately 3μm. Furthermore we fabricated blue/red/infrared three-wavelength laser diode whose emission spots were aligned within 10μm distance. Such a short spot distance allows the optical components of the pickup to be substantially simplified.

著者

竹内 良夫 西村 葉子 吉河 達祐 栗山 純一 木村 義民 雑賀 寿和

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.34, no.6, pp.387-393, 1985

被引用文献数

9

---

小青竜湯は8種類の生薬から種成される漢方方剤で, アレルギー疾患の予防または治療に適用されている.しかし本剤の薬理作用および効果については報告が少ない.本研究はアレルギー抑制機作を知るために既存の経口抗アレルギー剤であるtranilastおよびketotifenと比較することにより本剤の薬理作用の解析を試みることを目的とし, 以下の成績をえた.1.ヒトの常用量から換算された量をモルモットに投与し, 2または3時間後にPCAに及ぼす影響を観察した結果, 3剤とも同程度の抑制傾向を示した.2.10日間連続投与後1または3日の中止後に全身性アナフィラキシーを惹起した.その結果, いずれの薬剤も投与によりショック症状の発現および血中ヒスタミンの増加は認められなかった.3.ヒスタミン, セロトニン, アセチルコリンの皮内注射による皮膚反応に対する各薬剤の拮抗作用は各々異なり, 小青竜湯はヒスタミン, セロトニン, アセチルコリンによる皮膚反応をすべて抑制したが, tranilastはヒスタミンによる皮膚反応を抑制せず, ketotifenはアセチルコリンおよびセロトニンによる皮膚反応を抑制しなかった.以上の結果から, 小青竜湯はtranilastおよびketotifenと薬理作用は異なるが同程度の抗アレルギー効果を有することが示唆された.

著者

木村 義和

出版者

愛知大学法学会

雑誌

愛知大学法学部法経論集 = The Journal of the Faculty of Law (ISSN:09165673)

巻号頁・発行日

no.187, pp.47-68, 2010-12-24

著者

木村義雄 著

出版者

大森書房

巻号頁・発行日

1929

著者

木村 義子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.69, no.11, pp.88-95, 2019 (Released:2019-12-20)

---

2019年5月16日~19日の4日間、カナダ・トロントで、第74回アメリカ世論調査協会(American Association for Public Opinion Research :AAPOR)年次総会が開催された。本稿はその参加報告である。AAPORは、米国だけでなく世界各国から、調査関係者や学術関係者が千人規模で一堂に会す大規模な学会で、今年の大会テーマは設定されていなかったが、Survey Design(調査設計)に関するセッションも多く、Survey Designの変換期を体現する大会であった。筆者は、Web-Push Survey(ウェブプッシュサーベイ)という、調査相手に郵便で調査を依頼し、インターネットによる回答を促す調査方式について、方式を開発した世界的権威ドン・ディルマン(Don A. Dillman)氏が、その目的や実践例を指導するショートコースにも参加した。ディルマンのWeb-Push Surveyは世界的に広がっているが、大会冒頭に行われた基調講演では、Web-Push Surveyを導入し、インターネットによる回答率を7割弱に伸ばした、カナダの国勢調査(2016年)の事例も紹介された。その他、スマートフォンの様々なセンサーで測定されたデータと調査データを組み合わせた実践例や、統合データの透明性に関するセッション、高齢者の日常生活に関するデータを取得するため、アプリとウエアラブル端末と調査を組み合わせた事例などを本稿ではとりあげた。大会を通じて、何か解が見つかったわけではなく、調査以外のビッグデータやデータ統合も、それぞれが課題を抱えていることを実感した。

著者

木村 義成 山本 啓雅 林田 純人 溝端 康光

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.530-538, 2020-08-31 (Released:2020-08-31)

参考文献数

11

---

目的:不搬送事案が他の重症・中等症事案の救急活動に与える影響を現場到着時間の遅延から推定することである。方法:平成24年に大阪市内で発生した全救急事案を対象とした。不搬送事案の対応時間帯に遠方の救急隊から出動した重症・中等症事案を抽出した。また,地理的加重回帰分析(GWR)により不搬送事案が重症・中等症事案に与える影響の地域差を求めた。結果:大阪市内では1年間の救急事案の0.51%(1,090件/215,815件),つまり救急事案の約200件に1件は,不搬送事案によって重症・中等症事案の現着遅延が生じている可能性が示された。また,GWRによる分析により不搬送事案が重症・中等症事案の現着遅延に与える影響は市内で地域差があることが示された。考察:不搬送事案をはじめとする救急事案には地域差がある可能性があり,本研究のような地理的な分析が今後の救急医療計画の基礎的な資料となり得る。

著者

木村義雄 著

出版者

六興出版社

巻号頁・発行日

1951