著者
村木 里志 三星 昭宏 松井 祐介 野村 貴史
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.62, no.3, pp.401-416, 2006 (Released:2006-07-20)
参考文献数
19
被引用文献数
1 1

交通バリアフリー法やハートビル法の施行により,公共施設や設備のバリアフリー化が進められている.このような背景から,近年,公共施設利用時に生じる身体的負担を定量的に表し,公共施設のバリアフリー度合いを示す手法が必要となっている.そこで本研究は,公共施設内のスロープ走行を模擬できるトレッドミルを用いて車いす走行時の酸素摂取量等を測定し,身体的負担の定量化を試みた.その結果,一定距離当たりの酸素摂取量は登坂勾配に対して指数関数的に増加した.車いす走行時の身体的負担と移動距離の組み合わせから見た推奨されるスロープの勾配基準は4.0%以下であった.また,スロープの勾配と酸素摂取量との関係等から,車いす身体的負担算出モデルを提案した.
著者
福尾 実人 村木 里志
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.47, no.6, pp.515-522, 2020 (Released:2020-12-18)
参考文献数
55

【目的】本研究の目的は,要介護高齢者の身体機能と身体各部位筋量の特徴を検討することである。【方法】対象は65 歳以上の地域在住男性高齢者53 名とし,健常高齢者(以下,健常群)と要介護高齢者(以下,要介護群)に分類した。身体機能の評価には,基本チェックリスト下位項目のNo.6 ~10 の質問を用いた。超音波B モード法を用いて身体8 部位の筋厚の測定に加え,身長,体重,BMI を測定した。【結果】要介護群は健常群よりも身体機能の総得点およびそれぞれの項目の得点が高かった。下腿前部および後部の筋厚のみ健常群よりも要介護群が有意に小さかった。【結論】要介護男性高齢者の場合,特に下腿前部と後部の筋量は低下することが示唆された。
著者
福尾 実人 村木 里志
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.11759, (Released:2020-08-12)
参考文献数
55

【目的】本研究の目的は,要介護高齢者の身体機能と身体各部位筋量の特徴を検討することである。【方法】対象は65 歳以上の地域在住男性高齢者53 名とし,健常高齢者(以下,健常群)と要介護高齢者(以下,要介護群)に分類した。身体機能の評価には,基本チェックリスト下位項目のNo.6 ~10 の質問を用いた。超音波B モード法を用いて身体8 部位の筋厚の測定に加え,身長,体重,BMI を測定した。【結果】要介護群は健常群よりも身体機能の総得点およびそれぞれの項目の得点が高かった。下腿前部および後部の筋厚のみ健常群よりも要介護群が有意に小さかった。【結論】要介護男性高齢者の場合,特に下腿前部と後部の筋量は低下することが示唆された。
著者
能登 裕子 村木 里志
出版者
日本看護技術学会
雑誌
日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.97-107, 2019 (Released:2019-12-20)
参考文献数
19

本研究は, 車いすの段差乗り上げ時の介助操作の容易性向上, 介助負担の軽減を目的とし, ティッピングレバーの形状と位置を比較検討した. 介助者は高齢女性15名とした. 形状3条件, 位置6条件 (高さ2条件, 長さ3条件) のレバーを用いて, レバー踏み込み動作時の足底圧, 筋活動, 姿勢角および主観評価を計測し, 介助負担と操作の容易性を評価した. 形状条件では, 平坦型が円筒型にくらべ踏み込み面積の増加とともに踏み込みやすさが向上した. 位置条件では, 高さ2条件とも標準長さ+40mm以上のレバー条件にて, 踏み込み位置が踵側で行われるとともに筋活動の減少傾向を示した. また, 高さが低い条件では, 股関節と膝関節が伸展する傾向があった. 一方で, 車いすの速度と乗車者の乗り心地には変化がみられなかった. 以上の結果から, 踏み込み面の平坦化と標準長さ+40mm長さのレバーは, 乗車者の乗り心地を低下させることなく, 介助者の操作の容易性を高めることが示唆された.
著者
Son Suyoung 栃原 裕 Lee Joo-Young 村木 里志
出版者
独立行政法人労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

最近、災害現場などで防護服着用は不可欠であるが、防護服着用は着用者に動作性の低下をまねくことが知られている。各種防護服の異なるデザインや重量、着用者の運動能力、労働現場の環境温度を考慮する防護服着用時の動作性標準評価テストが必要と考えられ、防護服着用時の動作性を評価できる標準テスト方法の提案を着想することに至った。本研究では、様々な防護服着用による動作性を検討し、防護服着用時の動作性を評価できる基準値を含む標準評価テスト方法を提案することを目的とした。各種防護服着用時の動作性の検討を行うため、 個人装備着用時の関節可動域、作業及び運動能力、バランス能力などの測定を行った。