著者

長谷川 哲也 勝平 純司 松平 浩 岩切 一幸 丸山 仁司

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

日本人間工学会大会講演集 日本人間工学会第53回大会

巻号頁・発行日

pp.478-479, 2012 (Released:2012-10-27)

著者

岩切 一幸 毛利 一平 外山 みどり 野瀬 かおり 落合 孝則 城内 博 斉藤 進

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.7-14, 2006-01-20

被引用文献数

1 4

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フリーアドレス形式オフィスレイアウトでのVDT作業者の姿勢および身体的疲労感: 岩切-幸ほか.独立行政法人産業医学総合研究所-フリーアドレスとは, オフィス内の好きな机に作業者がコンピュータや資料を持って自由に座ることができる新しいオフィスレイアウトである.近年, このレイアウトの導入が増えてきていることから, 従来の固定席形式レイアウトと比較した, フリーアドレス形式レイアウトの実状と作業者の疲労状況を明らかにすることを目的としたアンケート調査を実施した.解析対象者は, システムエンジニア職でノート型コンピュータを使用している20歳から59歳までの男性VDT (Visual Display Terminals)作業者203名とした.そのうち, フリーアドレスの作業者は150名, 固定席の作業者は53名であった.フリーアドレス形式レイアウトは, 固定席形式レイアウトに比べて個人の作業スペースの改善に有効であった.フリーアドレスにおいて危惧されてきた作業者間のコミュニケーションやサポートの不備については, 作業者の不満は認められなかった.しかし, フリーアドレス形式レイアウトでは, 踵が浮いた姿勢で作業している者が多く, 椅子の高さ調節を行っていないと思われた.さらに, このレイアウトは, 首・肩および背中・腰のこり・痛みを増大させる可能性も否定できなかった.このことから, フリーアドレス形式レイアウトは, 何らかの問題を抱えている可能性があり, このレイアウトとVDT作業者の健康について更に研究が必要と考えられた.

著者

岩切 一幸 高橋 正也 外山 みどり 平田 衛 久永 直見

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.12-20, 2007 (Released:2007-02-16)

参考文献数

23

被引用文献数

23 17

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高齢者介護施設における介護機器の使用状況とその問題点:岩切一幸ほか.独立行政法人労働安全衛生総合研究所―近年,介護者の筋骨格系障害が急速に増加している.この対策としては,介護機器の使用が必要と考えられることから,現在の高齢者介護施設における介護機器の使用状況と問題点・要望を把握することを目的としたアンケート調査を実施した.調査では,特別養護老人ホーム2施設と介護老人保健施設1施設を対象に,事業所調査票と個人調査票を配布した.解析対象者は,平均年齢32.2歳の介護福祉士およびケアワーカーの81名(女性63名,男性18名)とした.施設の平均入所者数は70.0名,平均要介護度は3.6であった.3施設とも車いすと高さ可変式ベッドは必要数確保されており,常に使用されていた.しかし,床走行式リフト,天井走行式リフト,スライディングボードの導入数は少なく,それぞれの使用割合も14.8%,16.0%,23.5%と低かった.特に使用割合の低かったリフトの問題点は,乗り降りに手間がかかる,落下の危険性を感じるであった.その他にも,機器の問題点や改良への要望があげられた.介護者は,約9割の者が介護動作に関する教育や訓練を受けていたにも関わらず,移乗作業での腰部負担は大きいと訴えていた.このことから,筋骨格系障害の予防策としては,欧米のような介護機器の使用が必要と考えられた.また,そのためには,使い勝手を考慮した機器の改良も必要と考えられた. (産衛誌2007; 49: 12-20)

著者

岩切 一幸 毛利 一平 外山 みどり 堀口 かおり 落合 孝則 城内 博 斉藤 進

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 = Journal of occupational health (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, pp.201-212, 2004-11-20

参考文献数

29

被引用文献数

11 34

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近年,VDT(Visual Display Terminals)機器の普及により,職場におけるVDT作業者数およびVDT作業時間は増加している.それに伴い,VDT作業に関する疲労対策に取り組んでいる事業所も増えている.本研究では,このような職場におけるVDT作業者の疲労状況と疲労に関連する項目を検討し,改善すべき要因の候補を見いだすことを目的としたアンケート調査を実施した.調査票は3,927部配布し,2,374部(回収率:60.5%)回収した.解析対象者は,20歳から59歳までのVDT作業者1,406名(男性1,069名,女性337名)とした.疲労と調査項目との関連性の検討には,ロジスティック回帰分析を用いた.疲労自覚症状の訴えは,男女ともに眼の痛み・疲れが最も多く(72.1%),次いで首・肩のこり・痛み(59.3%),腰のこり・痛み(30.0%),手・腕の痛み・疲れ(13.9%)が多かった.いずれの疲労自覚症状においても,女性は男性に比べ高い有訴率を示した.眼の痛み・疲れには,男女ともに気流への不満の有無が最も関連し,従来眼の痛み・疲れの要因とされてきた照明の映り込みや文字の見やすさは関連しなかった.これは,職場での照明環境が改善され,グレア対策が進められているためと考えられる.首・肩のこり・痛みにはキー入力中の肩の持ち上がりとマウスの形状・操作位置が関連し,手・腕の痛み・疲れにはマウスの操作位置と机の高さが関連した.腰のこり・痛みには,椅子の座り心地とキー入力中の手首を浮かせた姿勢が主に関連した.筋骨格系の疲労では,VDT作業に関する疲労対策が実施されてきているにも関わらず,従来の報告と同様の項目が関連した.<br>

著者

岩切 一幸 佐々木 毅 三木 圭一

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.354-366, 2022-11-20 (Released:2022-11-25)

参考文献数

9

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目的:休業4日以上の労働者死傷病報告における業務上腰痛は,業務上疾病の約6割を占めており,安全衛生上の重要な問題となっている.しかし,最近において業務上腰痛の発生状況に関する分析は行われていない.そこで本研究では,近年の業務上腰痛の特徴を抽出することを目的として,2018年及び2019年の労働者死傷病報告(休業4日以上)における業務上腰痛の発生状況について解析した.対象と方法:対象は,労働者死傷病報告(休業4日以上)における業務上腰痛10,208件(2018年:5,043件,2019年:5,165件)とした.解析項目は,提出局(都道府県),災害発生日時,事業場の労働者数,被災者の年齢,性別,休業見込期間,業種(大分類,中分類)とした.解析では,単純集計及びクロス集計を行った.結果:業種大分類別の業務上腰痛件数は保健衛生業が31.3%と最も多く,次いで商業,製造業,運輸交通業であった.保健衛生業を業種中分類別にみると,社会福祉施設は全体の24.3%を占めており,介護労働者の腰痛が多発していた.都道府県別では寒い地方に件数が多くなる傾向はみられず,発生月別でも気温が低くなる11月~1月に件数が少なかった.発生曜日別では休日明けの月曜日に件数が多く,発生時刻別では午前9時~12時の時間帯において約4割の件数が発生していた.事業場規模別では労働者数10–49人が最も多く,業種中分類ごとにみると社会福祉施設では同10–49人,医療保健業では同300人以上が最も多かった.被災者数は,就業者10万人あたりに調整すると,女性の方が男性に比べて若干多く,30代及び20代が多かった.休業見込日数別では,2週間以内が全体の約6割を占めていた.考察と結論:2018~2019年の業務上腰痛は,社会福祉施設にて多く発生しており,なかでも労働者10–49人の事業場にて多かった.また,女性の件数が多く,休業見込日数2週間以内の腰痛が多かった.業務上腰痛件数を減らすには,これらの属性の発生状況を勘案した対策を検討し,実施していく必要がある.

著者

岩切 一幸 松平 浩 市川 洌 高橋 正也

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.82-92, 2017-05-20 (Released:2017-05-31)

参考文献数

13

被引用文献数

6 6

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目的:本研究の目的は,介護者に福祉用具を使用させるプログラムを作成し,そのプログラムによる組織的な福祉用具の使用が介護者の腰痛症状に及ぼす影響について検討することとした.対象と方法:アンケート調査は,対象施設とした2つの特別養護老人ホームのうち,1つを対照施設,もう1つを介入施設とし,その施設の介護者全員に対して介入前,介入1年後,介入2年半後の時期に実施した.調査票は,施設用および介護者用アンケートを用いた.介入施設では,福祉用具を適用すると判断した入居者に対し(全入居者の27.5%),移乗介助において移動式リフト,スライディングボード,スライディングシートを必ず使用するプログラムを作成し,介護者に実施させた.一方,対照施設では,福祉用具の使用に関する指導は行わなかった.両施設とも,介入前の時期から福祉用具は導入されており,介護者の判断で個々に使用されていた.結果:施設用および介護者用アンケートの平均回収率は100%と90.3%であった.介護者用アンケートの解析対象者は,3回の調査全てに回答した対照施設の23名,介入施設の29名とした.福祉用具は,介入前調査の時点において既に対照施設と介入施設に導入されていたが,福祉用具を必ず使用している介護者はいなかった.その2年半後には,介入施設の31.0%の介護者が,移乗介助時にリフトを必ず使用していた.しかし,対照施設では必ず使用していた介護者は4.3%のみであった.また,介入施設の27.6%の介護者は,スライディングボートまたはスライディングシートを必ず使用していたが,対照施設にて必ず使用していた介護者は4.3%のみであった.介護者の腰痛の訴えは,両施設とも2年半の調査を通して約6~7割を占めており,施設間および調査期間において統計的有意差はなく,介入施設における施設全体としての介入効果は認められなかった.しかし,介入施設では移動式リフト,スライディングボード,スライディングシートを積極的に使用していた介護者に腰痛の改善効果が認められた.一方,対照施設では福祉用具を使用していた介護者に腰痛の改善効果は認められなかった.考察:これらの結果から,介護者の腰痛症状を緩和したり,腰痛を予防したりするには,福祉用具を導入するだけではなく,介護者に福祉用具を使用させる組織的な取り組みが必要と考えられる.また,福祉用具を適用する入居者が今後増えると,この組織的な福祉用具の使用が介護者の腰痛をさらに改善し,より安全で健康な介護環境を構築するものと思われる.

著者

岩切 一幸 外山 みどり 高橋 正也 劉 欣欣

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.198-210, 2022-07-20 (Released:2022-07-25)

参考文献数

30

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目的:介護施設における介護職員(以下,介護者と記載)の人材不足が問題となっている.この対策として,働きやすい職場の構築が求められており,労働生活の質(Quality of Working Life:QWLと以下記載)の向上が必要になっている.しかし,優先的かつ重点的に取り組むべきQWL要因は明らかではない.そこで本研究では,現在の介護施設における介護者のQWLに影響する主要な要因と取り組むべき優先度を明らかにすることを目的としたアンケート調査を実施した.対象と方法:調査は,施設用および介護者用アンケートを用いて2018年10~12月に実施した.対象施設は全国の特別養護老人ホームから無作為抽出した1,000施設とし,対象介護者は1施設あたり8名の計8,000名とした.解析では,ロジスティック回帰分析を用いてQWLに影響する要因を抽出した.結果:解析対象施設は504施設,解析対象者は3,478名であった.解析の結果,介護者QWLとの関係において有意かつ最も高いオッズ比(OR)を示したのは人間関係(OR: 3.92, 95% CI: 3.09–4.97),次いで作業人数・配置(OR: 3.69, 95% CI: 2.56–5.32),コミュニケーション(OR: 3.42, 95% CI: 2.66–4.40),施設からのサポート(OR: 3.37, 95% CI: 2.69–4.23),労働時間・休み(OR: 3.20, 95% CI: 2.53–4.04),裁量(OR: 3.09, 95% CI: 2.46–3.88)と続いた.一方,給与はQWLと有意に関連したが,人間関係などに比べてオッズ比は低かった(OR: 2.81, 95% CI: 2.19–3.61).また,腰痛のない者ほど高いQWLが示された.考察と結論:介護者のQWLを向上させるには人間関係,さらには作業人数・配置,コミュニケーション,施設からのサポート,労働時間・休み,裁量に関する改善を優先的かつ重点的に実施すべきと考えられた.QWL向上のための改善策としては,介護者の不満理由から勘案して,上司・同僚との情報交換の促進,労働時間や休暇,メンタルヘルスを相談できる担当者の活用などが必要と思われた.給与はQWLを向上させる要因ではあるが,人間関係などに比べて関連性は低く,以前ほど重要ではなくなっていた.また,介護者の腰痛対策は,QWLの改善に貢献すると思われた.

著者

岩切 一幸 高橋 正也 外山 みどり 劉 欣欣 甲田 茂樹

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.130-142, 2016-07-20 (Released:2016-07-29)

参考文献数

24

被引用文献数

3 8

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目的:本研究は,腰痛予防に有用な福祉用具を導入しても残る介護者の腰痛発生要因をアンケート調査により明らかにすることを目的とした.対象と方法:対象施設は,福祉用具を積極的に導入し,様々な安全衛生活動に取り組んでいる8つの高齢者介護施設とした.対象介護者は,それらの施設に勤務する介護者全員とした.調査票は,本調査用に作成した施設管理者記載の施設用アンケートと介護者記載の介護者用アンケートを用いた.施設用アンケートでは,施設の基本情報と安全衛生活動について調査した.介護者用アンケートでは,介護者の基本情報,取り組んでいる安全衛生活動,移乗介助方法,入浴介助方法,腰痛の症状,職業性ストレスの程度を調査した.結果:施設用アンケートの配布数は8部,回答数は8部,回収率は100%であった.介護者用アンケートの配布数は404部,回答数は373部,回収率は92.3%,そのうち性別・年齢の記載のない者を除いた367名を解析対象者とした.介護施設では,種々の安全衛生活動に取り組んでおり,多くの介護者がそれらの活動に参加していた.また,施設ではリフトをはじめとした種々の福祉用具を導入し,多くの介護者が移乗介助や入浴介助において福祉用具を使用していた.過去の調査に比べると重度の腰痛者割合は少ないことが伺われたが,それでもなお,10.1%の介護者が仕事に支障をきたすほどの腰痛(重度の腰痛)をかかえていた.その原因を探るために,得られたデータをロジスティック回帰分析にて解析したところ,入居者ごとの介助方法を実施していない,同僚間にて介助方法に関する話し合いをしていない,福祉用具の使用を指導されていない,作業ローテーションを工夫していないことが,重度の腰痛との間で関連性が認められた.また,移乗介助および入浴介助において無理な作業姿勢をとっている,人力での入居者の持ち上げを行っている,移乗介助において作業時間に余裕がない,入浴介助において作業人数が不足していることも,重度の腰痛との間で関連性が認められた.考察:今回,腰痛要因として抽出された安全衛生活動は,ほとんどの施設において介護者に指導されている内容であった.しかしながら,介護者によっては入居者ごとの介助方法を実施しなくなり,それにともなって同僚間での話し合いや福祉用具の使用,作業ローテーションの工夫がおろそかになり,適切な作業姿勢や動作が行われなくなることで,仕事に支障をきたすほどの重度な腰痛になっていたと示唆された.これらのことから,福祉用具を導入しても残る介護者の腰痛発生要因は,適切な介助方法が十分に徹底されなくなることと考えられた.それを防ぐためには,介護者の意識改善,介助方法を定期的に再確認する体制の構築,入居者一人一人の作業標準を介護者間で議論・検討した上で徹底させていくといったリスクアセスメントと労働安全衛生マネジメントシステムの実施が必要と思われた.

著者

村木 里志 岩切 一幸

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.79-85, 2015-04-15 (Released:2016-07-14)

参考文献数

60

著者

劉 欣欣 岩切 一幸 外山 みどり 小川 康恭

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.21-23, 2013 (Released:2013-05-14)

参考文献数

16

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本稿では,業務に関連した心血管疾患の発症予防を目的として,先行研究や我々が実施してきた研究を紹介し,精神的な作業負担やストレスが血圧に及ぼす影響を検討する際には,血圧に加えて,その決定要因である心拍出量及び総末梢血管抵抗の視点からも検討する必要があることを解説する.

著者

岩切 一幸 外山 みどり 高橋 正也 木口 昌子 平田 衛 樋口 重和 北原 照代 垰田 和史 久永 直見

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.255-265, 2008 (Released:2009-12-25)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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本稿では,介護労働において安全衛生上大きな問題となっている介護者の腰痛を取り上げ,その発生状況や予防対策を紹介するとともに,著者らが作成した「介護者のための腰痛予防マニュアル~安全な移乗のために~」を解説する.このマニュアルは,介護機器を活用する際の参考資料として厚生労働省通達の「職場における腰痛発生状況の分析について」で引用されており,介護機器を利用した介護者の腰痛予防教育などに利用できる.