著者

木村 琢磨 前野 哲博 小崎 真規子 大滝 純司 松村 真司 尾藤 誠司 青木 誠

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.383-389, 2007-12-25 (Released:2011-02-07)

参考文献数

15

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欧米では, 研修医のストレスは燃え尽き症候群や抑うつの原因となり, 研修プログラムからの脱落や非倫理的な診療などにつながると報告され, ストレス要因への対策がなされている.最近わが国でも, 研修医の過酷な労働条件や過労死などが問題となっているが, わが国における研修医のストレス要因を検討した報告は少ない.1) 10施設の研修医25人を対象に, フォーカス・グループ・インタビューを実施し, わが国における研修医のストレス要因を探索した.2) 研修医のストレス要因として, 一人の人間としてのストレス要因, 新米社会人としてのストレス要因, 未熟な研修中の医師としてのストレス要因の3つを抽出した.3) 3つのストレス要因をそれぞれ生活ギャップ, 社会人ギャップ, プロフェッション・ギャップと名づけ, 研修医のストレス要因を, 医学生時代と医療現場とのギャップがもたらす産物として描出した.4) わが国の研修医の様々なストレス要因が明らかになったが, 研修中の未熟な医師としてのストレス要因は, わが国特有であった.5) 安全で効果的な研修を行うために, これらのストレス要因を考慮した研修医のストレスへの対策が望まれる.

著者

田中 丈夫 木下 牧子 野村 英樹 山本 昌弘 清水 貴子 神代 龍吉 船崎 俊一 向原 茂明 松村 真司

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.239-242, 2011-08-25 (Released:2013-03-25)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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1)調査した10カ国での生涯教育(CME・CPD)履修が義務化されていたのは7カ国で,2カ国では義務に近い推奨の制度であった.我が国と同様「自主性」で運用されている制度はスペインのみであった.2)2000年以降,CME,CPD制度変革がグローバルな潮流として窺えた.3)医療の社会的説明責任をはたすために,我が国のCME・CPD制度のあり方と継続について幅広い論議が必要である.

著者

上野 千鶴子 松村 真司

出版者

医学書院

雑誌

訪問看護と介護 (ISSN:13417045)

巻号頁・発行日

vol.15, no.12, pp.983-990, 2010-12

著者

新森 加奈子 木村 琢磨 松村 真司

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.18-23, 2018-03-20 (Released:2018-03-23)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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近年,我が国では患者の“ケア移行”(患者が医療サービスを受ける医療機関や療養の場を移行し,ケア提供者が変わること)が増加しているが,我が国では「ケア移行という概念」や「ケア移行に伴う望ましくない患者アウトカム」について不明な現状である.我が国において「ケア移行」について考慮する際には,患者背景(年齢,基礎疾患,介護力),やりとりされる臨床情報,臨床情報をやりとりするツール,を考慮する必要がある.欧米では「病院を退院した患者の診療所外来へのケア移行」の際に,「薬物に関する有害事象」「入院中の検査結果が確認されない」「患者に予定されていた診療方針が実行されない」などの望ましくない患者アウトカムが退院患者の19%から50%で発生しているという.今後,我が国でも,ケア移行の現状把握がなされ,我が国の医療システムをふまえた対策について検討される必要がある.

著者

松村 真司 大野 毎子 福原 俊一 加我 君孝

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.173-178, 2001-06-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

13

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全国大学医学部・医科大学における卒前教育に関し, 1) EBM教育の必要性の認識, 2) EBM教育の導入状況, 3) EBM教育の施行時期および担当科, についてアンケート調査を行い, 64校 (有効回答率80%) から回答を得た. 回答校のほぼすべて (63校) がEBM教育は必要であると回答し, また多くが卒前・卒後ともEBM教育は重要であり, すべての科が担当すべきであると回答した. 調査時, 22校 (34%) にEBM教育が導入されており, 28校 (45%) が導入を検討中であった. すでに導入されているものは, 主として4年生が対象であり, その担当科は多様であった. 今後は, 教育効果に関する評価が必要であると考えられた.

著者

福井 次矢 森實 敏夫 佐藤 温 松村 真司 水野 篤

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.99, no.12, pp.3054-3069, 2010 (Released:2013-04-10)

著者

福井 次矢 森實 敏夫 佐藤 温 松村 真司 水野 篤

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.99, no.12, pp.3054-3069, 2010-12-10

著者

福士 元春 高屋敷 明由美 大野 毎子 松村 真司 大滝 純司

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.89-95, 2006-04-25

被引用文献数

1