著者

松田 磐余

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.35, pp.87-101, 1988

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流域の開発による流域の人工化の過程や,水害の変貌と治水対策の変化は非可逆的に行われていることを,柏尾川流域を例にとって実証した。その結果,柏尾川流域に見られた水害の歴史的変貌は6つの時代に区分でき,時代の経過にしたがって,その様相が変遷していることを示した。現在の状況や将来を考えると,浸水被害の軽減には水防施設の強化は勿論ではあるが,被害ポテンシャルの増大を抑止することも重要となっている。そこで,主に神奈川県の例を取り上げて,一般住民が利用できる浸水危険地域に関する現在の情報について紹介した。

著者

松田 磐余

出版者

日本地図学会

雑誌

地図 (ISSN:00094897)

巻号頁・発行日

vol.49, no.Supplement, pp.46-47, 2011-08-05 (Released:2017-12-25)

参考文献数

2

著者

和達 清夫 安倍 北夫 檀原 毅 中野 尊正 松田 磐余 望月 利男 国井 隆弘

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.5, pp.91-102, 1978

著者

松田 磐余

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.90, 2011-01-01 (Released:2015-01-16)

著者

松田 磐余

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.108-119, 1990-06-30 (Released:2008-12-25)

参考文献数

22

被引用文献数

3 3

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東京低地は,低平でかつ軟弱地盤が厚く堆積している。この低地の土地利用は,江戸時代までは隅田川沿いに市街地が立地していた他は,農業に利用され,そこでは水害はある程度許容されていた。明治時代以降の工業化は,水害を許容できない土地利用を展開し,荒川放水路の建設を促した。また,地下水の過剰揚水により,地盤沈下を発生させ,0メートル地帯を誕生させた。 0メートル地帯は,現在68km2に達している。災害に対して脆弱な条件を元来持っていたうえに,0メートル地帯の発生は,東京低地における災害対策を一層困難にした。 東京に大被害をもたらした地震には,直下地震とプレート境界に発生する大規模な地震がある。前者の例は安政江戸地震 (1855年)で,後者の例は関東地震 (1923年)である。関東地震では同時に多発した火災による被害が著しかったので,現在の地震対策では火災対策が重要視されることになった。水害には,大河川の氾濫,高潮,内水氾濫,がある。さらに,地震による堤防の決壊などにより惹起される水害も予想される。東京都では災害対策を,長期的な都市計画や環境整備計画に取り込みながら進めてきた。なかでも代表的なのは江東デルタ地帯での取り組みである。地震に対しては6つの防災拠点が計画され,白髭東地区では完成し,他の地区でも事業が着手されている。防災拠点では,避難地としての機能が備えられる上に,日常生活でも良好な環境が整備され,災害に対して備えをもったコミュニティの育成が行われている。水害に対しては,外郭堤防や,排水機場の建設が行われると共に,内部河川の改修が進められている。不要な河川は埋め立てられたり暗渠化されて,オープンスペースとして活用されているし,有用な河川の両岸には耐震護岸が建設されている。 自然災害への脆弱性は,土地自然に求められやすいが,土地利用や災害対策と深い関わりを持つことは言うまでもない。本論では,東京低地の自然的条件,土地利用の展開,自然災害,災害対策の歴史を概観しながら,前の時代に行われた自然の改変や土地利用が,次の時代の都市改良や災害対策の初期条件となっていく過程を明らかにした。

著者

松田 磐余 宮野 道雄 荏本 孝久 正木 和明 瀬尾 和大 〓木 紀男

出版者

関東学院大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1997

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平成10年8月25日から荏本・正木・前田、および、〓木(関東学院大学の研究費で参加)がカラカス市に赴き、ベネズエラ地震研究所研究部長ヘルベルト・レンドン、主任研究員のミヒャエル・シュミッッなどと、本年度の研究実施計画について打ち合わせ、12月に開かれるワークショップにベネズエラ側研究者の来日計画について同意した。同時に、カラカス盆地内で建物の常時微動の測定を、ベネズエラ側研究者と協力して実施した。その結果、カラカス市内で42棟、バルキシメト市内で11棟のビルディングの自然周期を観測できた。観測結果をベネズエラ、日本の両者で解析し,、クイックレポートを作成した。12月5日には、研究分担者の瀬尾と〓木がそれぞれ研究代表者になっている国際学術研究(共同研究)と合同で、ワークショップを開催した。このワークショップにベネズエラ地震研究所より、ミヒャエル・シュミッツとホルヘ・ゴンザレスを招聘し、昨年のカリアコ地震についての調査結果の発表を求めるとともに、常時微動測定結果の解釈・カラカス盆地の地形などについて検討した。さらに、カラカス盆地のゾーニングとビルディングの危険度について検討を加えた。2年間の調査期間では短すぎるため、来年度の国際学術研究(共同研究)に荏本を代表者として、再度補助金を申請し、幸いにも採択された。

著者

松田 磐余 田村 俊和

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.83, no.4, pp.270-276, 1974-08-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

8