著者
川端 悠士 澄川 泰弘 林 真美 武市 理史 後藤 圭太 藤森 里美 小原 成美
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.41, no.6, pp.347-354, 2014-10-20 (Released:2017-06-13)
被引用文献数
2

【目的】大腿骨近位部骨折例における杖歩行の可否,歩行速度に影響を与える要因をあきらかにすることとした。【方法】対象は大腿骨近位部骨折術例104例とし,1本杖を使用して50m連続歩行が可能か否かで歩行可能群61例,介助群43例に分類した。調査項目は年齢,性別,身長,骨折型,術後経過日数とし,測定項目は健患側等尺性股関節外転筋力,健患側等尺性膝関節伸展筋力,疼痛,脚長差,10m歩行速度とした。多重ロジスティック回帰分析および重回帰分析を使用して杖歩行の可否,歩行速度に影響を与える要因を検討した。【結果】杖歩行の可否に影響を与える要因として患側股関節外転筋力と疼痛が(正判別率74.0%),歩行速度に影響を与える要因として患側膝関節伸展筋力と年齢が抽出された(決定係数:0.48)。【結論】杖歩行の可否を決定する要因と歩行速度を決定する要因は異なり,杖歩行獲得には患側股関節外転筋力の向上と疼痛の軽減が,歩行速度向上には患側膝関節伸展筋力の向上が必要と考えられた。
著者
津曲 俊太郎 森 里美 石津 博子 田中 裕 岡本 義久 栗原 和幸
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.67, no.3, pp.211-218, 2018 (Released:2018-05-17)
参考文献数
30
被引用文献数
1

【目的】近年,カバノキ花粉などによる花粉―食物アレルギー症候群(PFAS)のために,多品目の果物・野菜の摂取に伴う口腔アレルギー症候群(OAS)の発症が全国的に増加している.当科では,PFASの根治を目指して輸入品のシラカバ花粉エキスを含む皮下免疫療法(SCIT)を2011年より実施している.これまで実施した成績をまとめて検討・報告する.【方法】2011年8月~2016年8月に男児9名,女児10名の計19名(6~16歳;平均11.8歳)に実施した.シラカバ特異的IgE値は全例陽性であった(中央値91.9UA/mL).SCITは入院のうえ急速法で導入し,維持期は4~8週間隔で外来での接種を継続している.症例により他抗原も同時に接種した.急速期前後で経口負荷試験を行い,その後の摂取状況についても調査した.【結果】急速期直後では5名にOAS症状の著明改善,9名に改善を認めた.2名は変化なし,3名は評価不能だったが,うち4名は維持期に症状の改善を認めた.維持期経過中に3名でOAS症状の再燃を認めたが,計15名(79%)で著明改善あるいは改善を認め,高い有効性を示した.中止・脱落例は認めなかった.【結論】PFASによるOASは基本的には自然寛解が期待できないとされている.果物・野菜と交差反応性のある花粉の免疫療法を行うことでOAS症状の改善が期待でき,OASの有効な治療法になると考えられる.
著者
窪田 祥平 野澤 麻子 矢内 貴憲 小笹 浩二 森 里美 栗原 和幸
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.66, no.6, pp.809-812, 2017 (Released:2017-07-12)
参考文献数
10

症例は14歳男児.クラゲ刺傷の既往はなく,これまで半年に1回の頻度でクラゲを摂取していた.市販のタコクラゲ(約100g)を摂取して5分後に嘔気,喘鳴,紅斑が出現し,当院を受診した.アナフィラキシーと判断して,アドレナリンの筋肉注射,気管支拡張薬の吸入等の処置を行った.後日施行したタコクラゲの経口負荷試験によって,紅斑,喘鳴,嘔気,腹痛が出現し,クラゲによるアナフィラキシーと診断した.クラゲの経口摂取によるアナフィラキシー症例の報告は稀で,アレルゲンもほとんど解析されていない.本症例ではクラゲ刺傷の既往がなく,ポリガンマグルタミン酸(poly-gamma-glutamic acid:PGA)のプリックテストも陰性であった.そのためクラゲアレルギーの発症機序は,クラゲ刺傷によりPGAに感作されて発症する納豆による遅発性アナフィラキシーとは異なると考えられた.また,数種類の食用クラゲを用いたprick to prick testの結果,クラゲの種類によりアレルゲン性が異なることが示唆された.
著者
森 里美 伊東 育美 白山 義洋 飯田 真也 二宮 正樹 白石 純一郎 岡崎 哲也
出版者
九州理学療法士・作業療法士合同学会
雑誌
九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)
巻号頁・発行日
pp.200, 2016 (Released:2016-11-22)

【目的】パーキンソン病は振戦・筋固縮・動作緩慢・姿勢反射障害の症状を呈し、上肢機能では巧緻性動作低下を生ずる場合が多い。しかし、上肢機能におけるリハビリテーション介入効果に関する報告は少ない。今回、パーキンソン病患者を対象とした上肢機能の変化を2~3週間における短期集中リハビリテーション入院前後で比較、検討したので報告する。【方法】対象はパーキンソン病患者21名(男性6名、女性15名、Hoehn&Yahr分類:stageⅠ2名stageⅡ4名stageⅢ12名stageⅣ3名、年齢:71.2±9.2歳、固縮・振戦症状優位側(以下優位側)は右手9名、左手12名)。短期集中リハビリテーション入院では、薬剤調整は行わず、理学療法・作業療法、必要に応じて言語療法を行った。作業療法では関節可動域訓練、筋力増強訓練、巧緻性動作訓練、協調性動作訓練を実施した。上肢機能評価は簡易上肢機能検査(Simple Test for Evaluating Hand Function 以下STEF)を使用した。短期集中リハビリテーション入院前後でのSTEF総得点・各項目所要時間の比較にWilcoxon検定を用いた。有意水準をp<0.05とした。【結果】短期集中リハビリテーション入院前後では優位側・非優位側ともにSTEF総得点に有意な改善がみられた(STEF総得点(平均±標準偏差)優位側:前77.7±18.2点 後83.3±16.8点 非優位側:前80.1±18.0点 後86.6±14.4点)。STEFの各項目別にみると、優位側では大球(項目1)・中球(項目2)・大直方(項目3)・中立方(項目4)・木円板(項目5)・小立方(項目6)・布(項目7)・金円板(項目8)で有意な改善を認めた。非優位側では中球(項目2)・大直方(項目3)・中立方(項目4)・木円板(項目5)・小立方(項目6)・布(項目7)・小球(項目9)・ピン(項目10)で有意な改善を認めた。優位側では小球(項目9)・ピン(項目10)、非優位側では大球(項目1)・金円板(項目8)で有意な改善を認めなかった。【まとめ】当院での短期集中リハビリテーション入院により上肢機能は改善した。優位側では粗大な運動項目は改善したが、巧緻性動作に関しては改善しにくい傾向にあった。【倫理的配慮,説明と同意】本研究の計画立案に際し、事前に所属施設の倫理審査員会の承認を得た(承認番号H25-0965)。また研究を実施に際し、対象者に研究について十分な説明を行い、同意を得た。製薬企業や医療機器メーカーから研究者へ提供される謝金や研究費、株式、サービス等は一切受けておらず、利益相反に関する開示事項はない。
著者
乾 亮介 福島 隆久 斎藤 弦 森 里美 出井 智子 森 貴大 原田 美友紀 森 清子 中島 敏貴
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0792, 2015 (Released:2015-04-30)

【はじめに,目的】近年日本では高齢化がすすみ,理学療法の対象患者の中には腰椎後彎変形を呈するものが少なくない。胸腰椎後彎変形は呼吸機能低下や体幹の伸展制限といった機能障害を引き起こし,日常生活能力(ADL)を低下させると報告されている。これら胸腰椎後彎変形の治療において整形外科的な手術による報告はあるが理学療法による報告はみられない。本研究の目的は胸腰椎後彎変形を呈する患者に対して腹部周囲筋である外腹斜筋,内腹斜筋ストレッチを実施し,その効果を検証することである。【方法】急性期病院入院中に理学療法依頼のあった患者で胸腰椎後彎変形によりADLが低下していると考えられた13名(85.5±6.8歳,男性:6名 女性:7名)を対象とした。疾患は誤嚥性肺炎6名,人工膝関節置換術3名,脳梗塞1名,腱板断裂の術後1名,出血性膀胱炎1名,肝性脳症1名であった。Minimal Mental State Examination(MMSE)の平均は17.9±8.0と多くの患者において認知機能の低下を認めた。患者には椅子座位が可能になった時点で,両足足底接地,膝関節,股関節90°になるようにして端座位となり,できる限り体幹を伸展した状態で正面を直視してもらうよう指示した。その後,自在曲線定規を患者の脊柱にあて,患者の脊柱の彎曲変形を定規に形状記憶させた後,彎曲を形状記憶した定規ですぐに紙面上にトレースし,Milneらの方法に従い,円背指数を求めた。計測後以降は各疾患別の標準的な理学療法に加え,週5回の頻度で約10分間Ylinenの方法に従い側臥位にて左右の外腹斜筋,内腹斜筋のストレッチを施行し,約4週後,同様の方法で再度円背指数を求めた。統計処理は介入前後の円背指数に対して対応のあるt検定を用い,Functional Independence Major(FIM)の運動項目についてはWilcoxon符号付順位検定を用いた。有意水準は5%未満とした。【結果】円背指数は介入前の17.4±5.1に対して,介入後15.5±4.7と有意に減少し(p<0.01),ADLではFIMの運動項目において介入前35.3±26.6に対し45.3±28.0と有意な改善を認めた(p<0.01)。【考察】外腹斜筋,内腹斜筋は肋骨から起こり,骨盤に付着し,体幹を屈曲させる作用がある。高齢者は習慣的な姿勢や脊柱起立筋群の低下により,これらの筋群を伸張する機会が少なくなり,結果として脊柱の器質的変化に加えて胸腰椎後彎変形を増悪させていると考える。そのため高齢者への外腹斜筋,内腹斜筋ストレッチは脊柱の器質的な変形等には影響を与えなくても,それらを増悪させる因子である体幹屈曲作用のある筋群の伸長により,骨盤の後傾や体幹の屈曲モーメントを軽減させ,より脊柱起立筋群の筋力発揮をしやすくすることで体幹伸展がしやすくなったと考える。そして各患者に残存している脊柱の可動範囲内で脊柱後彎変形を軽減させたと考える。【理学療法学研究としての意義】外腹斜筋,内腹斜筋を中心とした腹部周囲筋ストレッチにより胸腰椎後彎変形を軽減できる可能性が示唆された。腰椎後彎変形が要因となって下肢の可動性や筋力低下,或は呼吸機能の低下によりADLが低下している高齢患者は多く存在し,これからもさらに増えていくと予想される。従来,高齢患者の腰椎後彎変形の改善は困難であると考えられていたが,症例によっては改善できる可能性があり,胸腰椎後彎変形が原因でADL制限をきたしている患者にはその評価と介入の重要性が示唆された。また,今回の検証において疾患や男女差なく改善を認めたことより,今後検討を重ねることにより,高齢に伴う胸腰椎後彎変形に対する予防法を考案できる可能性があると考えられる。